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「オクチィ」×「日本交通」 日本初!タクシー乗務員「おくちの体操」実験を開始

日本交通株式会社
3ヶ月間にわたり、職業ドライバーの睡眠時無呼吸症候群の改善効果を検証

株式会社オクチィ(本社:東京都港区、代表取締役社長CEO:畑あゆ美、以下「オクチィ」)と日本交通株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:若林泰治、以下「日本交通」)は、本年12月5日より3ヶ月にわたり、タクシー乗務員を対象としたおくちの体操(以下「口腔体操」)の実験を行うこととなりました。




今般取り組まれる実験は、口腔体操が睡眠時無呼吸症候群を引き起こすリスクの低減に有効かを検討するものであり、社員の無呼吸症候群の検査、治療の推奨に力を入れている日本交通がこれに協力することとなったものです。日本交通 赤羽営業所に所属する30名程度のタクシー乗務員が実験に参加予定です。

オクチィは、口腔体操の有効性に関する研究を、国内大学医学部との共同研究として進めており、今回の実験もその共同研究の一環として行うもので、職業ドライバーを対象とした30名規模の実験は日本初の取り組み(※)となります。
※ 2023年10月時点において医学系論文などの公開情報をもとに調査した結果(オクチィ調べ)

無呼吸症候群に対する「口腔体操」の有効性を検証

加齢や生活習慣の変化に伴う体重増加などにより喉や首周りの筋力は衰えると、寝ている時にいびきをかきやすくなる要因となり、この状態を放置すると睡眠時無呼吸症候群を引き起こすリスクが高まります。そのリスクを低減する方法の一つとして口腔体操が海外では有効とされており、軽度から中等度の睡眠時無呼吸症候群の患者に対して、3ヶ月間この口腔体操を実施することで改善に向かうことが報告されています。

これまで日本では成人を対象とした口腔体操の有効性に関する大規模な研究はなく、また特定の職種に限定した研究もありませんでした。職業ドライバーを対象とし、かつ30名という規模での研究は日本で初めての試み(※)となります。
※ 2023年10月時点において医学系論文などの公開情報をもとに調査した結果(オクチィ調べ)

日本初の取り組みに日本交通のタクシー乗務員が協力

日本交通は「社員が健康でなければ安全は提供できない」という思想のもと「ウェルネス経営」宣言を行い、現場主体の健康管理プロジェクトが中心となって、全社的に交通安全と社員の健康増進に取り組んでいます。睡眠時無呼吸症候群に関しても、定期健康診断においてBMI30以上と診断されたタクシー乗務員に対して簡易検査キットを配布し、簡易検査の結果「要診断」「早期受診」に該当した者には呼吸器外来などの受診を指示しています。

オクチィと日本交通は、口の筋力を測定するサンプルデータの収集に2021年11月から協力しております。今般オクチィが口腔体操の実験を実施するにあたり、日本交通としても睡眠時無呼吸症候群の改善と、それに伴う安全運転の推進につながればとの想いから、実験に協力することとなりました。本研究が、運輸業界における乗務員の健康管理において有効な取り組みになると期待しています。


実験の概要

実施内容:
職業ドライバーが1日10分の口腔体操(舌、頬・軟口蓋を動かす動きを中心としたもの)を12週間行う。
研究開始・中間・終了時に、簡易SASモニターによる無呼吸低呼吸指数(AHI:Apnea Hypopnea Index)、舌圧、口唇閉鎖力、いびきの状態等を測定し、口腔体操による変化を分析する。

実施目的:
海外において睡眠時無呼吸症候群の改善に効果があると言われている口腔体操の、日本人における有効性を検討する。

実験対象者:
日本交通株式会社 赤羽営業所のタクシー乗務員30名程度

実施期間:
2023年12月5日~2024年2月29日(予定)


株式会社オクチィについて 
https://okuchy.co.jp
2020年、“口から始まるWell-Being”を応援することをミッションに創業。口の筋肉の衰えによる不調を口の機能全体の問題として捉え、『おくち筋力』として定量化し、大学や企業との研究を積み重ねています。その研究成果をもとに独自の画像・動画の認識・解析技術を開発し、これらの技術を社会実装するためのアプリも開発しています。最近では、研究の一環として睡眠と呼吸との関連性に注目し、睡眠時にしっかり呼吸をすることで睡眠の質が高まること、またそのためには口腔体操が大切であることを広く知ってもらう活動を展開しています。

日本交通株式会社について 
https://www.nihon-kotsu.co.jp
創業95年(1928年創業)、グループ売上高で日本最大のハイヤー・タクシー会社です。約9,000台のタクシー・ハイヤー(運行管理請負車両、業務提携会社を含む)、10,000名以上の乗務員が、東京・大阪を中心とした各地の公共交通を支えています。独自の社内資格・キャリアパス制度などの人材育成を通じて、「拾うではなく、選ばれるタクシー」として、Japan Hospitality を合言葉に顧客満足を追求しています。日本初となるタクシーアプリや、都内初となる妊婦送迎「陣痛タクシー」、キッズ・観光・サポートの専門サービス「EDS(エキスパート・ドライバー・サービス)(R)」など、Mobilityに+αの価値を提供しています。
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