第一三共ヘルスケア株式会社
一方、約3割は購入時に成分を重視していない傾向も明らかに
第一三共ヘルスケア株式会社(本社:東京都中央区)は、2024年1月24日(水)に、解熱鎮痛薬「カロナール(R)A」(OTC医薬品)を発売します。発売に先駆けて、市販の解熱鎮痛薬に関する意識および実態調査を実施した結果、コロナ禍を経て約5割の人が体調不良に対して敏感になったと回答。そのうち、「発熱」に対して敏感になった人は、約7割にのぼる結果となりました。また、急な体調変化に備えて解熱鎮痛薬を常備している人が8割以上となった一方で、約3割の人は購入時に配合成分を重視していない傾向であることが分かりました。
■傾向1. コロナ禍以降、約5割の人が体の不調に対して敏感に
・コロナ禍以降、体の不調に対して約5割の人が「敏感になった」と回答。敏感になった症状は「発熱」が約7割。
・頭痛や発熱の最初にとる対処法として、2人に1人が「自宅にある薬(処方薬・市販薬)を飲む」と回答。
■傾向2. 8割以上の人が、市販の解熱鎮痛薬を常備薬として準備
・8割以上の人が、常備薬として市販の解熱鎮痛薬を自宅に置いている結果に。
・自宅に常備する理由のトップ3は、「急な発熱の時にあると安心だから」「頭痛の時にあると安心だから」「急な発熱の時に買いに行けないと困るから」。
・約9割の人が、市販の解熱鎮痛薬を購入する際、同じ銘柄・ブランドの薬を購入。
■傾向3. 市販の解熱鎮痛薬を購入する際、約3割の人は成分を重視していない
・解熱鎮痛薬の購入重視点は、「よく効く(効きめが高い)」が最も多い。
・成分を重視せずに解熱鎮痛薬を購入する人は約3割。その理由は、「調べても違いがよく分からないから」がトップ。
■総合内科専門医・頭痛専門医 久手堅 司先生による解説
・直近数年間の頭痛・発熱外来に通院される患者の傾向・特徴について
・市販の解熱鎮痛薬の成分について
■調査名称 :「市販の解熱鎮痛薬に関する意識調査」
■実施時期 :2023年11月21日(火)~2023年11月22日(水)
■調査対象 :過去5年以内に、自分が使用する目的で市販の解熱鎮痛薬を購入したことのある20~60代の男女400人(性年代別均等割付)
■調査主体 :第一三共ヘルスケア株式会社
■調査方法 :インターネット調査
■実査委託先 :楽天インサイト株式会社
※図の構成比(%)は小数点第2位以下を四捨五入しているため、合計が必ずしも100%にならない場合があります。
◆コロナ禍以降、体の不調に対して約5割の人が「敏感になった」と回答。
敏感になった症状は「発熱」が約7割。
コロナ禍以前(2019年12月以前)と比べて、コロナ禍以降(2020年1月以降)の体の不調に対する意識について聞いたところ、
約5割の人が「非常に敏感になった」または「敏感になった」と回答しました《グラフ1》。
また、どのような体の不調やその予兆に対して敏感になったか聞いたところ、「のどのイガイガ・痛み」「発熱」「頭痛」がトップ3となりました《グラフ2》。新型コロナウイルスの流行をきっかけに、
のどの痛みや発熱、頭痛に対して敏感になっている傾向がうかがえます。
◆頭痛や発熱を感じた際、2人に1人が「自宅にある薬(処方薬・市販薬)を飲む」と回答。
頭痛や発熱を感じた際、最初にとる対処法について聞いたところ、2人に1人が「自宅にある薬(処方薬・市販薬)を飲む」と回答《グラフ3》。
頭痛や発熱の症状に対して、多くの人がまずは自宅にある処方薬や市販薬で対処する傾向があることが分かりました。
◆8割以上の人が、常備薬として市販の解熱鎮痛薬を自宅に置いているとの結果に。
◆その理由トップ3は、「急な発熱の時にあると安心だから」「頭痛の時にあると安心だから」 「急な発熱の時に買いに行けないと困るから」。
市販の解熱鎮痛薬を、常備薬として自宅に置いているか聞いたところ、
8割以上の人が、常備薬として置いていることが分かりました《グラフ4》。その理由は、「急な発熱の時にあると安心だから」が最も多く、次いで「頭痛の時にあると安心だから」、「急な発熱の時に買いに行けないと困るから」となり、常備することが安心につながると考えている人が多い傾向となりました《グラフ5》。
◆約9割の人が、市販の解熱鎮痛薬を購入する際、同じ銘柄・ブランドの薬を購入。
市販の解熱鎮痛薬について、毎回同じ銘柄・ブランドの薬を購入しているか聞いたところ、
約9割の人が「同じ銘柄・ブランドの薬を購入している」と回答しました《グラフ6》。
同じ銘柄・ブランドの薬を購入する理由は、「いつも使っていて安心だから」が最も多く、次いで、
「自分に合っていると感じているから」、「効きめや価格など総合的に満足しているから」となりました《グラフ7》。
◆市販の解熱鎮痛薬の購入重視点は「よく効く(効きめが高い)」が最も多い。
市販の解熱鎮痛薬を購入する際に重視している点を聞いたところ、
約4割の人が「よく効く(効きめが高い)」と回答し、その次に「価格が手ごろである」との回答が続きました《グラフ8》。
◆約3割の人が成分を重視せずに解熱鎮痛薬を購入していると回答。
その理由のトップは「調べても違いがよく分からないから」。
また、市販の解熱鎮痛薬を購入する際、成分を重視しているかどうかについては、
約3割の人が成分を重視せずに購入していることが分かりました《グラフ9》。その理由のトップ2は、
「調べても違いがよく分からないから」、「成分の違いによって何が変わるのか分からないから」となり、
解熱鎮痛薬の成分について違いがよく分からないと感じている人が多い傾向であることが分かりました《グラフ10》。
◆直近数年間の頭痛・発熱外来に通院される患者の傾向・特徴について
コロナ禍以降、頭痛や発熱で受診される方が増え、解熱鎮痛薬を処方する回数も増えました。最近は服用する薬の成分にこだわりのある方が多く、処方した後に質問されることもあります。薬に含まれる成分の種類が増えると、自分が何を飲んでいるのか理解しにくくなるので、成分の作用について知っていただくことは大切だと思います。
◆ 市販の解熱鎮痛薬の成分について
市販の解熱鎮痛薬において、アセトアミノフェン、イブプロフェン、ロキソプロフェン、アスピリンなどはよく知られている代表的な成分ですが、この4つの成分は、アセトアミノフェンとNSAIDs※(イブプロフェン、ロキソプロフェン、アスピリン)で大きく分かれています。
NSAIDs※ には痛みや発熱の原因物質の産生を抑える作用があります。成分ごとの特徴として、イブプロフェンは、プロスタグランジン(痛みの原因物質)の産生を抑制することで炎症を抑え、疼痛を緩和する鎮痛作用、消炎作用、解熱作用を示します。ロキソプロフェンは、シクロオキシゲナーゼという酵素の働きを阻害します。シクロオキシゲナーゼを阻害するとプロスタグランジンの産生も抑制され、鎮痛作用、消炎作用、解熱作用を示します。アスピリンは、プロスタグランジンの産生を抑制するだけでなく、抗血小板作用もあり、血をサラサラにする効果もあります。一方で、コロナ禍で話題になったアセトアミノフェンは、脳の中枢神経に作用して熱を下げ、痛みを抑える作用があり、NSAIDs※とは効果を発揮するメカニズムが異なります。
初期症状の段階で適切に飲めば、これらの成分で効くことが多いので、まずは手持ちの市販薬で様子を見るのも選択肢のひとつです。同じ鎮痛薬でも成分によって効き方が違うので、薬局・ドラッグストアの薬剤師や登録販売者に相談するなどして、自分にあったお薬を常備しておくと良いですね。ただし、症状が改善しない場合は、医療機関を受診するようにしましょう。
※非ステロイド性抗炎症薬
久手堅 司先生
せたがや内科・神経内科クリニック院長。医学博士、総合内科専門医、神経内科専門医、頭痛専門医。2003年 東邦大学医学部卒業。
東邦大学付属医療センター大森病院、済生会横浜市東部病院での臨床経験を経て、2013年8月にせたがや内科・神経内科クリニックを開設。
頭痛・発熱に。速くよく効く効いて胃にやさしい「カロナール(R)A」が全国の薬局・ドラッグストアについに登場。
(公式サイトURL:
https://www.daiichisankyo-hc.co.jp/site_calonal-a/)
◇製品特長
・解熱鎮痛成分「アセトアミノフェン」が、中枢神経に速やかに作用し、頭痛や発熱にすぐれた効果を発揮します。
・胃にやさしく、眠くなる成分(鎮静成分等)を含まないため、仕事中や外出中など、タイミングを気にせず服用いただけます。
・1錠中に「アセトアミノフェン」を300mg配合。
・1回1錠。15歳から服用いただけます。
※この医薬品は「使用上の注意」をよく読んでお使いください。アレルギー体質の方は、必ず薬剤師、登録販売者にご相談ください。
カロナールは、あゆみ製薬株式会社の登録商標です。
◆第一三共ヘルスケアについて
第一三共ヘルスケアは、第一三共グループ*の企業理念にある「多様な医療ニーズに応える医薬品を提供する」という考えのもと、生活者自ら選択し、購入できるOTC医薬品の事業を展開しています。
現在、OTC医薬品にとどまらず、機能性スキンケア・オーラルケア・食品へと事業領域を拡張し、コーポレートスローガン「Fit for You 健やかなライフスタイルをつくるパートナーへ」を掲げ、その実現に向けて取り組んでいます。
こうした事業を通じて、自分自身で健康を守り対処する「セルフケア」を推進し、誰もがより健康で美しくあり続けることのできる社会の実現に貢献します。
* 第一三共グループは、イノベーティブ医薬品(新薬)・ジェネリック医薬品・ワクチン・OTC医薬品の事業を展開しています。
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(2024/01/24 11:00)
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