株式会社シード・プランニング
~アレルギー性鼻炎(花粉症)患者数の動向と将来展望を発表~
今や花粉症による経済的損失額は5兆円とも言われており、政府は2023年度より本格的に花粉症軽減対策に動き始め、根本治療法の研究や対策製品の開発が注目を集めています。
株式会社シード・プランニング(本社:東京都文京区、代表取締役社長:梅田 佳夫、以下シード・プランニング)は、自社に会員登録している医師139名を対象に花粉症(アレルギー性鼻炎)に関するアンケート調査を実施しました。
●調査の詳細はこちら
https://www.seedplanning.co.jp/news/news2023102701/
花粉症患者数について
・日本全国の花粉症患者数*は約1,400 万人、全国推計有病者数は約3,000 万人と推定しました。
本アンケート調査では、医師1人当たりの1か月間の平均受療患者数をたずね、日本全国の花粉症受療患者数を算出しました。2023年ピーク時の花粉症の全国推計受療患者数*は、約1,400 万人、全国推計有病者数は約3,000 万人と推計されました。日本の総人口約12,330 万人から換算すると、花粉症の有病率は25%と推計されます。
*全国推計受療患者数を花粉症患者数としています。全国推計受領患者数とは、医療機関で受療していると考えられる患者数で、医療機関で治療を受けていない患者も含みます。
・全体の花粉症患者のうち、中等症もしくは重症・最重症の患者が58 %を占めます。
医師に花粉症の重症度*別の患者割合を尋ねたところ、中等症以上が全体の患者の58%を占めているという結果でした。
*重症度は鼻アレルギー診療ガイドラインに基づき、「くしゃみ発作(1日の平均発作回数)」、「鼻汁(1日の平均擤鼻回数)」、「鼻閉」の程度から、「軽症」「中等症」「重症・最重症」と重症度を区分しました。
花粉症の治療薬や治療法ついて
・主な治療薬として、最も多いのはビラノア。
重症度、診療科に関わらず頻用されているのは、ビラノア、デザレックス、アレグラ、ルパフィン、アレロックといった第二世代抗ヒスタミン薬です。また、耳鼻咽喉科とアレルギー科は、ビラノアの他にデザレックスとルパフィンの回答数が多く、呼吸器内科の病院では、ゾレアを処方するとする回答も見られるなど診療科別で特徴がありました。
・新型コロナウイルスの影響は、受療患者数はコロナ渦前と比べてほぼ回復傾向に、舌下免疫療法の認知度が上昇しました。
新型コロナウイルス感染症流行前(2019年以前)の患者数を100%とした時の患者数を尋ねたところ、2021年~2022年のコロナ禍中の患者数は、2019年以前の7割程度という回答から、2023年には9割以上にまで受療患者数は回復しているとの回答を得ました。特に耳鼻咽喉科は、2019年以前よりも多く107%とほぼコロナ禍前の患者数の水準にまで回復しています。
また、コロナ禍以前と比べて患者が求める花粉症治療に変化はあるかどうかの質問を自由回答で設けたところ、診療科に関わらず、特に多く挙げられたのは、「舌下免疫療法の認知度が上がり希望する人が増えた」ことです。次いで、「くしゃみの飛沫や咳を気にするようになった」、「マスクの効果で症状が軽くなった」といった意見も多く挙げられました。
花粉症の予防
・医師が期待する花粉症対策製品は、「マスク」が1位!
花粉症対策商品として効果が高いと思う対策商品を医師に最大3つまで回答を尋ねました。
1位の「マスク」については、前述にあった通り、診療科に関わらず、「マスクを着用する機会が増え、重症度が下がった」、「マスクの効果があったのだと思う」と回答する医師もいました。
調査概要
・調査目的:2023年1月~5月の季節性アレルギー性鼻炎について、診療科別・重症度別患者数の動向、治療実態を明らかにする。
・調査対象:医師計139名
(内訳:耳鼻咽喉科57名、内科28名、呼吸器内科30名、アレルギー科11名、小児科13名)
・調査方法:1.デスクリサーチ 2.Web アンケート調査
・調査項目: 1)回答者の属性 2)花粉症患者数 3)治療実態 4)新型コロナウイルス感染症の影響 5)求める新薬・製品ニーズ 6)その他疫学情報と市場動向
・調査期間:2023年6月~2023 年 7 月
※本ページでは、回答したすべての診療科の医師からの回答を総集しています。
※原本である本調査レポートは診療科別、重症度別で詳細な患者数、治療薬等を記載しています。
お問い合わせ
・本調査の詳細はこちら
https://www.seedplanning.co.jp/news/news2023102701/
・資料についてのお問い合わせ
【株式会社シード・プランニング】広報宣伝部
E-mail:koho@seedplanning.co.jp
企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ
(2024/01/26 15:00)
- データ提供
-
本コーナーの内容に関するお問い合わせ、または掲載についてのお問い合わせは株式会社 PR TIMESまでご連絡ください。製品、サービスなどに関するお問い合わせは、それぞれの発表企業・団体にご連絡ください。