歯科医師は「過剰」なのか
～超高齢社会で役割増す（日本私立歯科大学協会　櫻井孝常務理事）～

　「歯科医師が過剰」との報道や歯科医院の後継者難などの影響で、歯科医師数は３年後に減少に転じるとみられている。日本私立歯科大学協会（東京都千代田区）の櫻井孝常務理事に、超高齢社会で歯科医師が果たす役割について聞いた。

歯科医療を受けていない高齢者は多い

　◇歯科医院の９割が後継者難

　「２０１０年ごろから一部報道やインターネット交流サイト（ＳＮＳ）で、『歯科医院はコンビニより多い』『過当競争で利益が上がらない』といった情報が広がったこともあり、歯科医師を志す若者が減少しています」

　現在、日本の歯科医師数は約１０万７千人で人口１０万人当たり８５．２人。人口当たりの歯科医師数は経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟３８カ国中１９位で、過剰とは言えないという。

　歯科医師数は都市部に偏在しており、歯科医師のいない「歯科医療過疎地区」が全国で約１２００に上る。また歯科医院は全国に約６万８千施設あるが、開業歯科医の４６．８％が６０歳以上で、９割は後継者が決まっていない。このため２５年以降は減少に転じると推定されている。

　◇歯科診療のニーズは高まる

　「超高齢社会の日本では歯科へのニーズは高まると考えています」。歯周病などの口腔疾患は、誤嚥（ごえん）性肺炎やがん、心臓病、糖尿病、肥満、認知症などとの関連が指摘されている。また、加齢による心身の衰え（フレイル）の原因となり、要介護状態となるリスクが高まることが危惧される。

　一方、要介護高齢者のうち歯科治療が必要な人は６４．３％だが、実際に歯科を受診している割合は２．４％。こうした人は歯科訪問診療を受けるべきだが、実施している歯科医院は高齢者１０万人当たり約４０施設と極めて少ない。

　かつて虫歯の治療を中心とした歯科医療は近年、予防・口腔（こうくう）管理を中心とする医療に変わりつつある。歯科の領域も、食べたり飲み込んだりする機能を改善するリハビリテーション、インプラント、歯ぎしりや顎（がく）関節症の治療、再生医療など広がっている。

　「歯科医師は子どもから高齢者まで、食べる、話す、呼吸するといった機能の維持、向上を図り、健康に貢献し、やりがいがある安定性の高い仕事です」と櫻井常務理事は若い世代に呼び掛けている。（メディカルトリビューン＝時事）（記事の内容、医師の所属、肩書などは取材当時のものです）

（2023/05/02 05:00）

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