グループ会社のファングリー、関節症患者の病院・クリニック（整形外科）の選定プロセスをWACULと共同で調査、全調査データをまとめたレポートを公表

ブランディングテクノロジー株式会社
関節症の治療手段として再生医療の認知度は低いが「治療を受けてみたい」人は8割を超える

ブランディングテクノロジー株式会社（代表取締役社長：木村 裕紀、本社：東京都渋谷区、証券コード：7067）のグループ会社であり、コンテンツプロデュースカンパニーとして企業のマーケティング活動を支援する株式会社ファングリー（東京都渋谷区、代表取締役：松岡 雄司、以下ファングリー社）は、株式会社WACUL（東京都千代田区、代表取締役CEO：大淵 亮平、証券コード：4173、以下WACUL社）と共同で関節症患者に対してアンケートおよびユーザーインタビューを行い、病院・クリニック（整形外科）を決定するまでの行動プロセスの実態を調査しました。その結果をご報告いたします。



▼調査レポートの全データ（PDF形式31ページ）のダウンロードはこちら
URL：https://fungry.co.jp/dl/arthropathy-survey/

調査の概要


WHO（世界保健機関）と国連の定義に基づくと、65歳以上の人口が全人口の21％を超えた状態を「超高齢社会」と言います。内閣府が公表した「令和5年版高齢社会白書（※１）」によると、日本は65歳以上の人口割合が29.0％を占める超高齢社会であり、2070年には2.6人に1人が65歳以上になることが予測されています。

（※１）令和5年版高齢社会白書
https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2023/gaiyou/pdf/1s1s.pdf

同時に近年は「人生100年時代」と謳われるようになり、“いかに長く健康に生きるか”は現代の日本社会が向き合わなければならない大きなテーマと言ってよいでしょう。
高齢になるにつれて起こりやすい身体的不調の一つに、関節の痛みが挙げられます。特に変形性膝関節症は高齢者の罹患率が高い慢性疾患であり、症状の改善を図るには整形外科の治療や手術を受ける必要があります。

超高齢社会が続くなかで関節の痛みを抱える人はますます増え、適切な治療を求めるニーズも高まっていくでしょう。また、近年では自己治癒力を促進するPRP療法などの再生医療にも注目が集まりつつあります。
こうした社会的背景を踏まえ、ファングリー社はWACUL社との共同研究として関節症患者の病院（整形外科）選定プロセスに関する実態を知るためのアンケートおよびインタビューを実施しました。調査の概要は以下の通りです。

アンケート調査について
概要：関節症における整形外科の選定に関する実態調査
時期：2023年6月
方法：インターネットリサーチ
回答数：3,055名

ユーザーインタビュー調査について
対象：病院（整形外科）選定にあたり、インターネット検索を活用した関節疾患患者
時期：2023年7月
方法：オンラインインタビュー
人数：2名

※本アンケート調査のデータを引用する場合は、出典元として「株式会社ファングリー・アンケトス調べ」と明記のうえ、下記のURLの記載もしくはリンクをお願いいたします。
https://fungry.co.jp/news/arthropathy-survey/


調査結果のポイント


・対象の関節症患者のうち、13％が病院（整形外科）を選定する際にインターネット検索を活用したと回答
・インターネット検索の結果、受診の決め手は「アクセス」と「自宅からの距離」
・「症状＋地域名」というキーワードで検索され、立地条件が重要視される
・関節症患者にとって症状の改善・完治が最も重要だが、「医師や看護師の対応」「治療に対する説明」「医師の実績」も受診後の満足度につながる
・一方で「対応している治療法」「医師の人柄がわかる情報」「医師の実績」については、インターネット検索の際に患者が知りたいと思っているにもかかわらず、見つからなかった情報として挙がった
・治療法や医師の人柄・実績に関する情報は、病院を比較検討する際の判断材料として重要視されるため、あらかじめ提示することで病院側のアドバンテージとなり得る


調査結果の詳細（抜粋）


・病院選びの決め手は「アクセス」と「自宅からの距離」


アンケート調査の結果によると、対象の関節症患者の13％がインターネット検索を活用して病院を見つけ、通院を始めたと回答しています。このうち、26％が「アクセスのしやすさ」、19％が「自宅からの距離」が受診の決め手となったと回答しています。

実際、インターネットで検索したキーワードも「症状＋地域名」が最も多く（31％）、病院の立地条件は病院の選定基準として最も重要な要素であると言えるでしょう。ユーザーインタビューでも、関節症患者は膝などの痛みを抱えているため外出がおっくうになり、自宅から近い病院を選ぶケースがあることがわかりました。

・治療効果だけでなく接遇面も受診後の満足度につながる

対象の関節症患者のうち、74％が通院している（していた）病院に満足していると回答しており、その理由には「症状が改善、完治した」（61％）、「医師や看護師の対応がよかった」（37％）、「治療に対する説明が分かりやすかった」（33％）、「医師の実績が十分だった」（21％）などが挙げられています。

当然、患者にとって症状の改善・完治が最も重要であることは間違いありませんが、「医師や看護師の対応」「治療に対する説明」といったホスピタリティやインフォームド・コンセントの接遇面や、「医師の実績」も受診後の満足度につながることがわかりました。

・治療法や医師の人柄・実績に関する情報は入手しづらい

一方で、インターネット検索で病院を探す際、見つからなくて困った情報として挙がったのが「対応している治療法」（62％）、「医師の人柄がわかる情報」（48％）、「医師の実績」（45％）です。

これらは患者が病院選びの際の判断材料として知りたいと思っているにもかかわらず、入手する手段が少ない情報と言えます。

前述の通り、医師や看護師の対応がよく、治療に対する説明が丁寧であれば、患者の満足度は高まります。こうした情報をあらかじめ提示することで、患者が病院を比較検討する際のアドバンテージとなり、受診後のミスマッチ防止にもなるでしょう。

調査結果に基づく関節症患者のカスタマージャーニー（仮説）


今回のユーザーアンケート・インタビュー調査の結果に基づき、仮説として考えられる関節症患者のカスタマージャーニーは以下の通りです。

1：症状の顕在化
・症状が出た後は、まずは自らで対症療法を行う（湿布、痛み止めなど）
→対症療法をネット検索するケースもあり
・対症療法で症状が治まらない場合に病院の受診を検討し始める


2：情報収集
・自宅から近い病院が選ばれる傾向にある
・ネット検索で近所の病院を調べ、上位表示されたサイトをクリック
→参照するのは、「症状／診療科 地名」で検索した病院・クリニックの公式サイト、Googleマップ、口コミメディア

3：比較検討
・病院の基本情報をチェックする。情報を深掘りしたりSNSで評判を検索したりすることはない
→自宅からの距離・アクセス、診療時間、治療範囲・方法、設備、医師のプロフィール、口コミ
・よさそうな病院については、ネット検索で見つからなかった情報を直接電話で問い合わせるケースもある

4：選定
・口コミだけを見て選定することはないが、「待ち時間」や「医師や看護師の対応」に関するコメントは判断に影響を与える
・口コミの件数と評価どちらを重視するかは人それぞれ異なる

5：受診
・「待ち時間の短さ」「医師・看護師の対応の良さ」がプラスの印象につながる
・自宅から近くても、待ち時間の長さなどが要因となり、病院を切り替えるケースもある

6：通院
・症状が完治しなくても、ある程度の改善が感じられると通院しなくなる
・再び症状が悪化したタイミングで病院へ行く


株式会社WACUL代表取締役　垣内勇威氏のコメント


定性調査の考察に、ミスマッチを防ぐには医師や病院の実績を事前に伝えることが有効とあった。確かに、初めて訪れる患者は、GoogleMapの住所と口コミで2～3件までは絞り込めるものの、そのあとの決め手を見出すことが難しい。GoogleMapを見た後、患者は必死になって決め手になる情報を求め、病院の公式Webサイトを探すが、そこにたどり着いても真新しい情報はないことがほとんどだ。
きらびやかなデザインのWebサイトは不要でも、医師や病院の実績・信頼感を高める情報発信は、新患獲得に有効である。さらに自院のポリシーを発信することで、ミスマッチが発生しそうな患者を暗にお断りすることも可能になるだろう。

株式会社ファングリー代表取締役　松岡雄司のコメント


今回のユーザー調査を通じて改めて実感したのは、国民病といわれる疾患（変形性膝関節症や関節リウマチ等）であっても依然として適切な治療方法や最適な医療機関を患者自らが選択できる状況に至っていないという由々しき事態です。つまりミスマッチは起こるべくして起こっているのです。再生医療についても同様で、期待感はあるものの圧倒的に認知が足りていないことがわかりました。
今後50代以上が多くを占める関節症患者の世代交代が進み、インターネット利用率が増えることで「患者の意思決定に影響を及ぼす情報を病院/クリニックが理解して提供すること」の重みは間違いなく増えていくでしょう。整形外科の病院/クリニックからの情報発信（コンテンツマーケティングと言い換えてもよい）は今がまさに過渡期と言えるかもしれません。


本調査レポートの全容はダウンロード資料よりご覧ください



今回の調査結果の全データを、より詳細なレポートとしてまとめた資料（PDFデータ）を無料でダウンロードしていただけます。

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URL：https://fungry.co.jp/dl/arthropathy-survey/


＜株式会社WACULについて＞
WACULは、ビッグデータとナレッジで、企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)を実現するマーケティングDXカンパニーです。2010年にデジタルマーケティングのコンサルティング事業を開始し、人工知能等を活用したデータアナリティクスの先進テクノロジーとコンサルティングを通じて蓄えた知見とを融合し、2015年から「AIアナリスト・シリーズ」を提供。さらに組織設計から戦略立案を行うWACUL DXコンサルティング、フリーランスのデジタル人材のマッチングなどを加え、マーケティング&セールスのDXを通じて、クライアントの売上最大化を効率的に実現します。

会社名　　：株式会社WACUL（読み:ワカル）
Webサイト：https://wacul.co.jp/
本社所在地：東京都千代田区神田小川町3-26-8 2F
代表者　　：代表取締役社長 大淵 亮平／代表取締役 垣内 勇威
事業内容　：デジタルマーケティングのPDCA自動化を行う「AIアナリスト」、実装・実行を行う「AIアナリストAD」「AIアナリストSEO」、戦略立案など上流から戦術・施策設計まで行う「DXコンサルティング」、デジタルマーケティング人材のマッチングサービス「MarketerAgent」など、マーケティングDXの支援サービスを展開
X（旧Twitter）　：https://twitter.com/wacul_jp
Facebook ：https://www.facebook.com/wacul.co.jp/

＜株式会社ファングリーについて＞
ブランディングテクノロジー株式会社（証券コード：7067）のグループ会社として、2020年10月に新設分割したコンテンツプロデュースカンパニー。「コンテンツの力で共創の機会を増やす」をミッションに掲げ、コンテンツマーケティング領域、企業ブランディングに関わるクリエイティブ領域、自社プラットフォームの運営を軸に事業を展開。クライアントビジネスの課題や目的、予算にあったプロジェクトチームと実効性の高いソリューションを提供しています。

所在地：東京都渋谷区南平台町15-13 帝都渋谷ビル5F
設立：2020年10月
代表者：代表取締役 松岡 雄司
資本金：25百万円（資本準備金を含む）
URL：https://fungry.co.jp/
Facebook：https://www.facebook.com/fungry.co.jp
X（旧Twitter）：https://twitter.com/FungryOfficial
Instagram：https://www.instagram.com/fungryofficial/
note：https://note.com/fungry
YouTube：https://www.youtube.com/@FUNGRY

＜ブランディングテクノロジー株式会社について＞
社名：ブランディングテクノロジー株式会社
設立日：2001年8月
資本金：52,119,500円
代表取締役社長：木村裕紀
本社：東京都渋谷区南平台町15-13帝都渋谷ビル4F・5F
公式サイト：https://www.branding-t.co.jp/

本件に関するお問い合わせ先
株式会社ファングリー
担当：北桝
Tel：03-5457-3938
E-mail：contact@fungry.co.jp
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（2023/11/30 10:00）