2040年に向けて地域を守れる病院の条件とは

株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン
新連載スタート、初回は全国自治体病院協議会・望月泉会長

　病院経営のコンサルティングなどを行う株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン（GHC ※2＝本社・東京都新宿区、代表取締役社長・渡辺幸子）は、「2040年に向けて地域を守れる病院」をテーマにした連載企画をスタートしました。高齢者人口がピークに達し、医療提供体制の持続が危ぶまれる2040年に向けて、病院はどうあるべきか、地域の医療提供体制を守るリーダーたちは何を目指すべきか――などを探ります。初回は2024年6月に全国自治体病院協議会の会長に就任した望月泉氏へのインタビュー。

望月泉（もちづき・いずみ）氏。1978年東北大学医学部卒業。1988年岩手県立中央病院に赴任後、小児外科長、消化器外科長、副院長を経て、2012年同院病院長。同年全国自治体病院協議会常務理事。2018年岩手県八幡平市病院事業管理者兼八幡平市立国保西根病院統括院長。同年全国自治体病院協議会副会長。2020年岩手県八幡平市病院事業管理者兼八幡平市立病院統括院長。2024年全国自治体病院協議会会長。岩手県地域医療構想アドバイザーのほか厚生労働省「新たな地域医療構想等に関する検討会」構成員などを務める。また、2016年から2023年までの8年間、CQI研究会（※1）の代表世話人を務めた。

　世界一の超高齢社会である日本は、持続可能な医療提供体制の確保が重要な課題の一つになっています。国は中長期的な人口構造や地域の医療ニーズの質・量の変化を見据え、医療機関の機能分化・連携を進め、良質かつ適切な医療を効率的に提供できる体制の確保を目指した「地域医療構想」を推進してきました。これまで、2025年を一つのゴールとして推進してきた地域医療構想ですが、全国的に進捗は遅く、国は2040年を次のゴールとした「新たな地域医療構想」を掲げています。

　こうした中、GHCは新たな地域医療構想のカギを握るキーマンたちへのインタビューを通じて、2040年に向けて地域を守れる病院の条件を探ります。

　新型コロナウイルス感染拡大の危機を経て、自治体病院の経営は未だに回復しない状況にあります。自治体病院は今何に困っているのか、どのような取り組みを行うことでその状態から脱することができるのかなどについて、全国自治体病院協議会の望月泉会長にお聞きしました。

　連載は、GHCホームページのコラム枠「GHCコラム」で掲載。テキストベースの記事のほか、インタビュー動画も同時公開しています。詳細は以下の「記事を見る」のボタンかYouTube動画のサムネイル画像をクリックしてください。
◆これからの地域を守れる病院の条件とは―全国自治体病院協議会・望月泉会長（上）
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◆病む人の気持ちに寄り添えてこそ医師―全国自治体病院協議会・望月泉会長（下）
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（※1）CQI(Cancer Quality Initiative)研究会
日本のがん治療の質向上および均てん化を目的に2007年設立。がん診療連携拠点病院等の半数以上となる244施設がCQIの会員である（2024年9月現在）。世話人病院は次の通り（北より記載）。▽岩手県八幡平市病院事業管理者兼八幡平市立病院統括院長：望月泉（代表）▽岩手県立中央病院 院長：宮田 剛▽栃木県立がんセンター 副理事長兼副センター長：藤田 伸▽千葉県がんセンター 診療部長・治験臨床研究センター長：石井 浩▽神奈川県立がんセンター 副院長・地域連携室長・泌尿器科部長：岸田 健▽愛知県がんセンター 病院長：山本 一仁▽四国がんセンター 血液腫瘍内科医長：吉田 功▽遠賀中間医師会 おんが病院 がんケアセンター長：藤 也寸志。https://www.ghc-j.com/science/cqi/


（※2）株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン
医療専門職、ヘルスケア企業出身者、IT専門家らで構成される経営コンサルティングファーム。急速な高齢化で社会保障財政の破たんが懸念される中、「質の高い医療を最適なコストで」という理念を実践する具体的な手法として、米国流の医療マネジメント手法「ベンチマーク分析」を日本に初めて持ち込み、広めたパイオニアです。URL：https://www.ghc-j.com/
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（2024/09/11 17:10）