自宅サウナに関する市場調査結果を、totonoüが発表

totonoü
～マンション物件におけるサウナ導入のニーズを、約400人対象にリサーチ～

北欧産サウナ製品の輸入・販売を展開するtotonou Japan株式会社（本社：東京都渋谷区 / エストニア共和国・タリン、以下「totonoü（ととのう）」）は、マンションにおける自宅用サウナのニーズに関する調査結果を公開しました。

近年、サウナ付きマンションの需要が増加しており、totonoüが取り扱う北欧産キャビンサウナの導入事例も日本各地で拡大しています。今回の調査では、サウナ利用者の視点から、マンション物件における自宅サウナに対する具体的なニーズや期待について詳しくリサーチしました。

totonoüは今後も、北欧に拠点を置く中で得た知見を活かし、サウナ文化の普及と日本における「サウナと共にある暮らし」の実現に向けて取り組んでまいります。




▼調査の背景
日本のサウナ市場は、2019年頃からのドラマ「サ道」や「サウナシュラン」などのメディアの影響を受け、直近の5年間で右肩上がりに成長してきました。この成長は一時的なブームにとどまらず、サウナは文化として定着しつつあり、市場トレンドも2018年頃までの規模とは全く異なるものとなっています。



特に2023年以降はサウナを日常生活の一部として取り入れる動きが始まり、なかでも自宅へのサウナ導入が注目されつつあります。とりわけマンション物件におけるサウナ導入は、物件の価値向上や新たなライフスタイルの提案として期待され、その需要は今後さらに高まることが予想されています。

totonoüが取り扱う北欧産キャビンサウナも、徐々に導入事例が増加しており、東京建物様や積水ハウス・三河シャーメゾン支店様、そしてベルテックス様といったデベロッパーによる導入が進んできました。



そのような状況の中、totonoüは自宅用サウナ市場のさらなる成長を見据え、潜在的な需要や導入の可能性を探るための市場調査を実施。サウナ愛好家のニーズを分析し、不動産事業者・デベロッパー事業者に対する示唆を抽出する形で、自宅サウナ市場の最新動向を取りまとめました。


▼調査の概要
今回の調査は、totonoüが取り扱う自宅用サウナの市場動向と潜在的な需要を把握するために実施されました。本調査はインターネットリサーチを通じて行われ、全国の20代から50代の高所得層を対象に、自宅サウナのニーズや期待に関するデータを収集しました。

- 調査実施期間: 2024年9月17日（火）～9月20日（金）
- 調査方法: インターネットリサーチ
- 調査対象: 世帯年収800万円以上の20代から50代
- 調査委託先: 株式会社マクロミル
- 回答者数:
- - スクリーニング調査：19,464人（男性：9,556人、女性：9,908人）
- - 本調査：412人（男性: 309人、女性: 103人）

※今回の調査では、年収800万円以上の層に絞ってリサーチを実施しているため、リサーチの結果及び示唆は特定の所得層に限定されていることを予めご了承ください。今後より幅広い層を対象とした調査を実施する予定です。
※スクリーニング調査後の本調査はサウナ愛好家に対象を絞った内容となります。よって、趣向が異なる層やその他の社会経済的要因を考慮した結果とは異なる可能性がある点にご注意ください。






▼スクリーニング調査の結果
4人に1人がサウナ愛好家
今回の調査では、まず19,464人を対象にサウナ利用状況のスクリーニング調査を実施しました。その結果、回答者の半数近い水準である45.6%が定期的にサウナを利用していることが明らかになりました。さらに、28.9%が半年に一度以上の頻度でサウナを利用しており、およそ4人に1人が日常生活の中に積極的にサウナを取り入れていることがわかります。

今回は年代と所得で対象者を絞っているものの、この結果から、サウナが「一時的なブーム」を超え、「生活に密接した文化」として定着していることが一定程度裏付けられるのではないでしょうか。





自宅にサウナがあることは魅力的か？
スクリーニング調査では、年収800万円以上の高所得者層19,464人に対し「自宅にサウナがあることの魅力」についても質問しました。その結果、日常的なサウナ利用の有無を問わず、全体の37%が「自宅にサウナがあれば魅力に感じる」と回答。

特に、週1回以上サウナを利用するヘビーユーザーについてみると、88％と9割近い層が自宅サウナを魅力的だと感じており、サウナ利用頻度が高いほどそのニーズが強いことが確認されました。



また、月に1～3回程度サウナを利用するミドルユーザーでは76％、四半期～年に1回程度のライトユーザーでは52％が「自宅にサウナがあれば魅力的」と感じており、特にサウナ愛好家からのサウナ付き物件に対する需要が一定程度あることが確認されています。

他方、日常的にサウナに入ることがない非利用者では自宅サウナを魅力に感じる層は16％に留まっており、日常的にサウナに入っている層とそうでない層に大きな差があることも分かりました。



▼本調査の結果
本調査では、スクリーニング調査の回答者の中から日常的にサウナを利用しているサウナ愛好家412人を対象に詳細なリサーチを行いました。

なお、今回のスクリーニング条件としては、１. 週1回以上サウナに行く、２. 現在賃貸住宅（戸建・マンション）に住んでいる ３. 「サウナが自宅にあったら魅力に感じる」と回答、の全てを満たす方を対象として実施しています。

サウナ好きの7割が、自宅サウナのトレンドを認知
まず、自宅サウナの認知度に関する質問では、73.3%が「最近、サウナ付きの住宅が増えてきている」点について認知している、という結果が得られました。この背景には、2023年頃から徐々にサウナ付きマンションが誕生している点や、テレビやYouTubeなどのメディアを通じて芸能人の「自宅サウナ」が頻繁に紹介されるようになったことも影響していると考えられます。




「好きな時間やタイミングに入れる」が自宅サウナのメリット
次に、自宅サウナのメリットについての質問（複数選択式）では、以下の回答が多くみられました。
- 1位「好きな時間やタイミングに入れる」
- 2位「よりリラックスできる」
- 3位「外部施設へ行く手間が無くなる」




この結果から、自宅にサウナを設置する最大のメリットは、施設の営業時間や滞在時間の制限に縛られることなく、好きなタイミング、かつプライベートな空間で、よりリラックスできる点にあることが推測されます。

また、「外部施設へ行く手間が無くなる」という回答が3位にランクインしている点については、自宅サウナであればサウナ浴後の移動や、化粧・着替えなどの手間が減ることなどが背景にあると考えられます。

現在、日本人の多くは家にお風呂を有しているものの、温泉や銭湯といった外部施設を利用してより広々とした空間や特別なリラクゼーションの機会を求めることがあります。同様に、将来的にはサウナにおいても自宅サウナと施設サウナが使い分けられるようになることが予想されるのではないでしょうか。

自宅サウナの電気代は？潜在的利用者が挙げた懸念事項
一方、自宅サウナに関する懸念事項として多くの回答者が挙げたのは以下の点です。
- 1位「電気代が高くなりそう」
- 2位「サウナ室の掃除やメンテナンスが面倒」
- 3位「火事になるおそれ」




ただ、電気代に関しては、実際のところ1時間の利用で120円程度が一般的であることに鑑みると、1日に2時間・週4回の利用と想定しても、月間の電気代は約3,840円程度となります。



また、掃除やメンテナンスについても、基本的には使用後に空拭きをしたり、数年に一度の塗装をしたりといった程度で、一般的なお風呂掃除に比べても負担は小さいのが実情です。



安全対策に関しても、電気用品安全法に定められるPSE適合品の中から、室内温度センサーを兼ね備えたストーブを選定の上、離隔距離を遵守して設置し、メーカーの規定の手順に従って利用することで安全性を担保することができます。

こうしたコスト面やメンテナンスの手間、安全面についての誤解が一部で広がっている可能性があることも、今回の調査で明らかになりました。


▼家賃アップの傾向
今回の調査では、「専有部サウナ」と「共用部サウナ」、どちらに魅力を感じるかについても分析しました。「専有部サウナ」は自宅内に設置されるサウナ、「共用部サウナ」はマンションの大浴場など複数の居住者が利用できる施設に設置されるサウナを指します。

大浴場型の共用サウナと自室にあるサウナ、どちらが魅力的か？
調査の結果、専有部サウナ・共用部サウナの両方に魅力を感じる人が71.7%、専有部のみに魅力を感じる人が21.8%、共用部のみに魅力を感じる人が5.3%となりました。このデータからも、サウナ愛好家の約99％が、サウナが備え付けられているマンションに魅力を感じていることが分かります。

また、その中でも、共用部の大浴場型サウナよりも自宅内に専用のサウナがあることにより大きな魅力を感じる人が多いという傾向も明らかになりました。




いくらまでなら家賃アップを許容できるのか
家賃アップに関する調査では、97%以上の回答者が専有部・共用部にサウナが導入された際、「家賃アップを許容できる」と回答しました。また、専有部（自室内）にサウナがある物件では、共用部（大浴場内）に比べて、家賃アップを許容する割合が高いことも判明しています。

特に、専有部にサウナがある場合、30%以上の回答者が2万円以上の家賃アップを許容できると答えています。この結果から、好きな時間にサウナに入ることができるメリットや、プライベートな空間でリラックスできるウェルビーイング体験などに対して、価値を感じているサウナ愛好家が一定数いる可能性があることが推測されます。




地域別の家賃アップ許容度
専有部における家賃アップ許容度を地域別で見ると、関東圏の回答者が特に高い家賃アップを許容する傾向が確認されました。

関東圏の54％以上が1.5万円以上の家賃アップを、うち約37％が2万円以上の家賃アップを許容しており、これは全国平均（1.5万以上：約53％、2万以上：約31％）と比較しても高い結果となっています。

近畿圏では、1.5万円以上の家賃アップを許容する割合が約48％、そのうち2万円以上の家賃アップを許容する割合が約25％と、全国平均に近いことが分かりました。




現在の家賃別の家賃アップ許容度
現在の家賃に応じた家賃アップの許容度も確認したところ、以下の傾向がみられました。
- 15万円未満の物件: 1.5万円から2万円の家賃アップが多く許容されている。
- 15万円から30万円の物件: 2万円程度の家賃アップを許容する傾向。
- 30万円以上の物件: 3万円以上の家賃アップを許容する回答者が多い。




これらの結果から、現在の家賃が高いほど、サウナによる家賃上昇の許容度が高い傾向にあるという相関関係が示されました。総じて、サウナの導入による家賃の上昇幅は1割から2割程度というのがひとつの目安となるのではないでしょうか。


▼考察：サウナ付き物件の魅力と今後の展望
利用者視点からの魅力
今回の調査を通じて、日常的にサウナを利用しているサウナ愛好家のなかでも、自宅へのサウナ導入には温浴施設とは異なる魅力を感じている人が多い傾向が確認されました。

特に専有部（自室内）に導入された自宅サウナは、時間や他の利用者を気にせず、好きなタイミングで愉しむことができるほか、完全なプライベート空間であることから、よりリラックスしてととのうことができるというメリットがあります。

また、本調査でも「外部施設へ行く手間が無くなる」という回答が多くみられた通り、自宅にサウナがあれば、サウナに行くための準備を省けたり、サウナ浴後にすぐに自宅の食卓でご飯が楽しめたり、スキンケアなどのアフターケアもしやすかったりと、自宅サウナには温浴施設のサウナとは異なる魅力が多くあります。



実際にtotonoüのお客様の声を聞いていても、自宅用サウナを導入してから暮らしが変わったという声を多くいただいております。

加えて、1時間あたり約120円とランニングコストが比較的安価であることや、賃貸物件でサウナが増えていること、また分譲住宅や持ち家でも、住宅ローンを活用して新築時にサウナを自宅に導入する事例が増えていることを鑑みると、サウナを頻繁に利用する層にとって、自宅サウナは「少し手を伸ばしたら届く距離」に近づいてきているのかもしれません。


事業者視点のメリット １.空室率改善
他方、マンションデベロッパーにとっては、サウナを導入することで「空室率改善」「家賃アップ」といった2つのメリットを期待できる可能性があることが、本調査を通じて分かりました。

日本では温浴施設等におけるサウナの普及が進む反面、サウナ付き住宅はまだまだ珍しい状況で、今回の調査でも、サウナ付き住宅の認知度は日常的にサウナを利用する層においても73%程度にとどまっています。

ただ、非サウナ利用者も含めたスクリーニング調査では、回答者全体の4割近くが「自宅にサウナがあれば魅力に感じる」と回答しており、今後サウナ付き住宅が増加・浸透していく伸びしろは十分にあると考えられます。

特に浴室周りに設置されることが多いサウナは、リフォームが大掛かりになることから、居住者自身でサウナを導入するケースは限られています。サウナを個人で導入することには依然として高いハードルが存在することを鑑みると、マンションデベロッパー側がサウナを標準設備として導入し居住者に提供することで、他の物件との差別化や、居住者本人では実施しづらい充実した住宅設備の提供に繋がり、空室率改善が期待できると予想されます。




事業者視点のメリット ２.家賃アップ
今回の調査では、日常的にサウナを利用するサウナ愛好家の30%以上が、専有部にサウナを設置する場合に2万円以上の家賃アップを許容すると回答。このことから、賃貸物件へのサウナ導入は大きな投資効果が期待できることが分かりました。

では、サウナを設置する際の初期コストと、サウナを維持する際のランニングコストはどのくらいかかるものなのでしょうか。

初期コストに関しては、近年、自宅用サウナの導入コストは既製品の場合に200万～300万円程度となっており、従来の造作型サウナ（約500万円～）と比較しても、比較的コストを落として導入することが可能となっています。



ランニングコストに関して、まず前提として、適切にメンテナンスを行った場合のサウナの耐用年数は通常約20～30年間と言われています。

エストニアの民家にある築20年のサウナ。汚れなどはあるものの、メンテナンスされているため、まだまだ現役のサウナとして活躍している。


最も消耗するのがサウナストーンで、利用度合いに応じて2～4年単位での交換が必要となります。また、サウナを長持ちさせるために木材保護のための塗料を塗布するという選択肢もあります。ただし、これらの作業は管理組合や清掃事業者側でも対応が可能なシンプルな作業です。

電気ストーブのヒートエレメントを入れ替えたり、ベンチそのものを交換したり、といったプロの手を必要とする工事もありますが、これらの交換をおこなうことで、より長く安心してサウナをご利用いただけます。

これらのメンテナンス費用を均すと年間約2.35万～4.15万円となり、サウナによる家賃アップ分の約10～20%がメンテナンス費用としてかかる想定となります。



このように、空室率を改善する住宅設備として、かつ家賃アップが期待できる利回りも良い投資手段として、今後マンション等の専有部へのサウナの導入が増える余地は大きいのではないでしょうか。

これらの初期コスト、ランニングコスト、本調査で判明した家賃アップの想定幅を踏まえた簡易的なシミュレーションを、本記事の特典資料に記載しています。ご関心のある方は以下のダウンロードリンクよりお求めください。

■totonoü 資料ダウンロードフォーム
https://totonou.co/pages/catalogue

マンション×自宅サウナの今後の展望
今回の調査を通じて、マンションにおける自宅用サウナのニーズが高まっていることが明らかになりました。特に、サウナ愛好家の間では、自室（専有部）へのサウナ導入に対する関心が高く、多少家賃が上がったとしても自宅でサウナを楽しみたいというニーズが強く存在することが分かっています。

温浴やフィットネス、ヨガやメディテーションといった健康志向のライフスタイルがますます注目されるであろう今後、自宅で手軽に「北欧のようなウェルビーイング体験」を実現できるサウナ付き物件へのニーズは、一層拡大するのではないでしょうか。

不動産事業者・デベロッパーにとっても、サウナを標準設備として導入することで空室率の改善や家賃の向上といった経済的な効果が期待でき、物件の付加価値を高める戦略の一つとして注目されることが予想されます。

一方で、今回の調査を通して、サウナ導入に関する誤解や懸念を解消し、正確な情報を提供することの重要性も浮き彫りになりました。特にサウナに関するメンテナンスやコスト、安全性に関する正確な情報提供は不可欠で、これらの要素の透明性を高め、発信を続けることがサウナ付き物件の導入を促進する鍵になると考えております。

totonoüでは今後も「サウナと共にある暮らしを、日常に」というミッションの達成を目指す中で、今回のような調査を積極的に活用してサウナ愛好家の声に耳を傾けながら、同時にマンションデベロッパーや不動産事業者との連携を強化することで自宅サウナの普及率向上を目指し、安全で快適な「サウナと共にある暮らし」を実現すべく事業を展開してまいります。


資料のダウンロードについて
今回文中で紹介した市場調査結果は、デベロッパー事業者向けに開催したウェビナー「【サウナ×不動産】サウナ活用でマンション物件の空室改善&賃料アップ」にて先行発表しております。今回、ウェビナー資料を一般向けにも公開。無償でダウンロードいただけますので、詳しくはtotonoüのカタログダウンロードフォームより、お申し込みください。
https://totonou.co/pages/catalogue

totonoüについて
totonoüは、「サウナと共にある暮らしを、日本で最速で実現する」をミッションに、北欧産サウナを販売するサウナスタートアップです。北欧・エストニアと日本を中心に「ととのえる」を専門とするメンバーたちが世界各国からフルリモートで勤務しています。現在は、家庭用・事業用の両面で、エストニア産サウナの輸入・販売・プロデュース・設計・施工を行っています。totonoüでは、これまでに500台を超えるサウナの導入実績があり、全国の宿泊施設・温浴施設でも多く導入いただいております。

totonoü公式HP：https://totonou.co/
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（2024/10/15 13:00）