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事前に避妊しなかった、避妊に失敗した、性暴力被害に遭ったなどの理由による望まない妊娠を防ぐ目的で医療機関で処方されるのが緊急避妊ピルだ。ただ、性交渉後72時間以内に服用する必要があり、早急な診察と処方が求められている。緊急避妊ピルの普及に努めてきた日本家族計画協会の理事長で同協会付属クリニック(JFPAクリニック)所長の北村邦夫医師は、このピルを処方する医療機関をパソコンやスマートフォンで無料検索できるサイトを独自に立ち上げた。
日本家族計画協会が立ち上げた処方施設検索サイト
背景には、女性の羞恥心や性暴力が絡むなどの理由で医療機関を受診しないケースが少なくないことや、どの医療機関で処方が受けられるのかという情報が十分普及していない点などがある、とされる。
◇医療機関1500以上登録
このサイトは「DR.北村が推奨する緊急避妊薬・低容量ピル処方施設検索」。都道府県別の施設検索だけでなく、スマホなどの端末の位置情報に基づいて旅先などでも現在位置に近い施設を検索できる。登録されている医療機関は1500以上に上る。
北村邦夫・日本家族計画協会理事長
登録された医療機関は、北村医師らが緊急避妊ピルの普及に取り組んできた医療機関を中心に、2500以上の医療機関にFAXで問い合わせて調べた。対応できる事例の内容や概算の費用、緊急避妊ピルの処方以外にも低用量ピルの処方などの長期的な対応ができるかどうかどうか、などがポイントだ。聞き取った情報もサイトに掲載されている。
◇受診前の確認事項
サイトの冒頭には、受診前に電話などで医療機関側に確認すべき項目も明記されている。内容は、(1)連絡時点で緊急避妊の受け入れが可能かどうか(2)受診する際の診療時間や予約か必要か(3)その医療機関で取り扱っている緊急避妊薬は何か(4)診察と処方を受ける際に必要とされる概算費用―の4項目だ。
(2019/09/23 08:00)
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