マスク、手洗いとも８０％以上が励行
家庭内感染には危機感薄く 新型コロナ対策の認知度調査ー感染症・感染環境学会

　冬になり寒さと乾燥が進むにつれて、新型コロナウイルス感染症の患者が各地で増加している。欧州各国だけでなく、日本でも「第３波」が猛威を振るう。ワクチンや治療薬の開発は進んでいるが、一般への普及にはまだ時間が必要だ。日本感染症学会と日本感染環境学会が行った感染症予防策に関する意識調査では、「手洗い」や「マスクの使用」をしているとの回答が８０％を超え、「手指の消毒」も今年３月の前回調査より大きく増加した。ただ、専門家は家庭内感染に対する危機感の薄さを問題点として挙げている。

　◇増える予防行動

　調査は2020年１０月、首都圏の２０～６０歳代の男女２００人を対象にインターネットで実施。「行動」の面では、日常生活の中で感染症予防として「手洗い」に取り組んでいるとの回答が前回３月の８３．５％から８７．７％へと引き続き高水準にある一方、「マスクの使用」は５９．３％から８７．４％に急増。「手の消毒」も３１．９％から６５．％へと大幅に上昇した。

　さらに「3密回避」の啓発の影響からか、「人混みに近づかない」も３１．６％から５５．３％に増加した。

　◇会食のリスクは軽視

　一方で、それぞれの対策の重要性の「認識」については、問題点も見えてきた。「公共交通機関に乗る際にはマスクをする」ことが大切とした回答は８２．１％。「帰宅後すぐに手洗いをする」も８１．１％だったが、「マスクをしていても３密の場所に行かない」は６９．０％、「家族以外と会食をしない」は４４．０％にとどまった。

　この点について東京大学医科学研究所の四柳宏教授は、マスクの使用や手洗いなど基本的な対策についても、「２０％近くの人が『できれば守る方がいい』や『あまり気にしなくともよい』などと回答しており、対策の重要性が完全には浸透していないことが分かる」と話す。

　さらに、「家族以外との会食」が感染の大きなリスクになっているとの認識が回答の５割を下回ったことは深刻な問題だと言う。四柳教授は、奈良県の調査では１次感染の約６８％が飲食の場で出ており、２次以降の感染の約８３％が家庭や職場、学校などで生じていると指摘。会食に伴う感染拡大のリスクが十分に浸透していないと強調する。

　◇家庭内感染の対策強化を

　家庭内感染が増加している原因は家族間の警戒感が強くないことにあると見られる。接触による感染への「警戒心が緩む」との回答は「別居している家族親族」が接触相手の場合で２９．３％、「同居している家族親族」の場合で６２．２％に上る。四柳教授は「今後の家庭内感染の拡大防止には、家族間での感染対策の強化が必要だ」と語る。（了）

（2020/12/05 05:00）