治療・予防 2024/12/24 05:00
進行を予測する指標発見
~間質性肺炎の早期治療で(大阪大学大学院 榎本貴俊医師ら)~
新型コロナ感染拡大下でインターネットを過剰に使用する子どもが増加したことが報告されているが、制限解除後も変化が見られず、5人に1人はネット依存が強く疑われることが分かった。調査した国立成育医療研究センター(東京都世田谷区)社会医学研究部の森崎菜穂部長に聞いた。
インターネット使用状況(小学5年~高校2年)
◇高校生の3割近くに
同センターが、コロナ下で休校措置後の2020年5月、子ども約2600人に実施したアンケート調査によると、小・中学生の7割以上、高校生の66%でテレビやスマホを見たり、ゲームをやったりしている時間が感染拡大前の同年1月に比べて増加していた。
インターネット依存とは、SNSでの情報交換、画像の閲覧、ゲームなどにのめり込み、生活に支障を来しているがやめられない状態をいう。大阪府の小・中学生、高校生2万人を対象にした兵庫県立大学などの研究グループによる調査では、ネット依存の疑いがある子どもの割合は、コロナ後に小・中学生、高校生すべてで増加。特に高校生では19年の15.6%から、20年には27.5%と大幅に増えた。
◇周囲が早く気付いて
同センターは、小学5年生から高校2年生(高校生は22年以降)とその保護者を対象とした調査を20年~23年に毎年実施。最新の23年10月の結果によると、ネットを過剰に使用した疑いがある子どもは51.3%で、前年の48.3%と同じく、ほぼ半数に及んだ。
ネット依存が強く疑われる子どもは、22年が17.2%、23年が19.8%とわずかに増えた。
中等度以上のうつ症状は23年に13.3%の子どもに認められ、21年の11.4%、22年の13.3%とあまり変わらなかった。
森崎部長は「子どもの心の健康は、コロナ禍後も良くなっていません。保護者など周囲の人は、ネット依存やうつ症状が起こることを理解し、その兆候に早く気付き、対応することが望まれます」と語る。(メディカルトリビューン=時事)(記事の内容、医師の所属、肩書などは取材当時のものです)
(2024/12/25 05:00)
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