治療・予防

山岳遭難は過去最多―２３年
～予防策と応急処置（兵庫県立加古川医療センター　伊藤岳救急科部長）～

　登山やハイキングなど山のレジャーは中高年層を中心に人気だが、警察庁の発表によれば２０２３年の山岳遭難発生件数は前年の３０１５件を上回る３１２６件で、統計を取り始めて以来２年連続最多だった。

　遭難は自力で下山できなくなった状況を指し「街に近い低山でも起きます。さまざまなリスクについて知り、少しでも安全な登山を行いましょう」と兵庫県立加古川医療センター（兵庫県加古川市）の伊藤岳救急科部長は呼び掛ける。

山岳遭難者の年齢層

　◇４分の３進んだ頃に注意

　警察庁によると、２３年の遭難者の年齢層は４０歳以上が約８割、６０歳以上が約５割と中高年層の多さが際立つ。遭難時の状態は道迷いが最も多く、次いで滑落、転倒と続き、骨折、捻挫、打撲などを負って救助を呼ぶケースが見られる。

　「事故の発生は、１日の行程の４分の３前後進んだ頃に比較的多いというデータがあります」。ところがそのときの体調を聞くと、普段と同じ、もしくは非常に快調と感じている人が多いそうだ。「本人の感覚とは逆に、疲労の蓄積や集中力の欠如、登山という行為への慣れが生じているかもしれないことを、登山者自身が意識した方がよいでしょう」

　◇予防策を多重に

　事故を防ぐには、気象条件などを考慮して無理のない計画を立て、当日の状況を見てルート変更や中止を判断する。登山前夜はゆっくり休む。装備は行動内容や季節に合わせ、過剰な衣類や食料は持たずにザックを軽く小さくする。

　また登山計画書を作成して家族などに渡し、登山口のポストにも投函（とうかん）する。ネットでの提出も可能だ。「登山計画書がないと遭難場所の見当がつかず、救助活動がスムーズに始まりません」

　全地球測位システム（ＧＰＳ）を利用した登山アプリの活用も検討するとよい。登山中の現在地や目的地までの予想時間が分かる他、ルートから外れると音声で警告してくれる。電波が届くエリアでは使用者の動きがサーバーに記録されるため、有事の際に捜索の目安となる。また、ピンポイントで気象情報を得られるサービスもある。

　けがをしたときの応急処置は、水を通さない手袋を着用して行う。擦り傷や切り傷のような皮膚表面の傷には、流水洗浄を行う。飲める水は洗浄に使える。出血の際は手袋をした手で圧迫し、止血した後にガーゼなどで覆う。骨折や捻挫の場合は、痛みが和らぐような体位を取る。自力での行動継続が難しければ救助要請が必要だ。

　「山は魅力的ですが、時に厳しい一面をのぞかせます。事故の予防策を多重に仕掛けておくほど、何かあったときに効率的な救助につながります」と伊藤部長は話している。（メディカルトリビューン＝時事）（記事の内容、医師の所属、肩書などは取材当時のものです）

（2024/12/06 05:00）

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