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近年、知能指数(IQ)が平均を下回り、知的障害を上回る「境界知能(グレーゾーン)」に該当する人たちへの支援体制が注目されている。横浜市立大付属病院(横浜市金沢区)児童精神科の藤田純一講師に子どもへの支援について聞いた。
境界知能で支援が重要になる場合
◇一部に発達障害が併存
IQは、同年齢の集団において、知識や記憶、判断などに関わる能力を総合的に評価する指標。統計的に、日本人の平均的なIQは85~115で、70以下は知的障害に該当する。両者のはざま(IQ71~85未満)に存在するのが、境界知能だ。
「境界知能とされる人たちの中には、特に支援を必要としない人も多く、得意分野を生かして充実した生活を送っている人も多いです。ただ、発達障害などが併存する場合には適切な支援が重要です」
支援を要するケースとしては▽文字の読み書きや桁数が多い計算が苦手で授業についていけない▽集団生活上のルールや他人の言葉の意味の理解、自分の気持ちや考えの伝え方などコミュニケーションが難しい▽電車の乗り換えが難しい―などがある。成人ではこれらに加えて金銭管理、役所での手続き、携帯電話の契約などでも困難さを感じるという。
◇発達支援窓口に相談を
境界知能の人たちが抱える問題の一つは、社会的な受け皿がほとんどない点だが、「知的障害と判断され、かつ療育手帳の申請、取得ができれば、生活や教育、就労などで支援やサービスが受けられます」。
知的障害か否かの判断は、IQのみでなく、身の回りのことやコミュニケーションなど日常生活全般について総合的に評価して行われる。このため、IQが70を上回っていても、日常生活上の困難さが認められれば、知的障害と判断されるときもある。
一方、療育手帳の交付基準は自治体ごとに異なるため、同じような境界知能や日常生活上の困難さを抱えていても、申請する自治体によって取得可否が分かれる場合がある。
「お子さんが学習や生活面で継続的な困難や生きづらさを抱えている場合は、まずはその子の特性を知る目的で各自治体の発達支援センターや、学校の教育相談室へ相談してください」。中には注意欠如・多動性障害(ADHD)や自閉スペクトラム症(ASD)などの発達障害を抱えているケースもあることなどから、「お子さんのより良い環境づくりのため、生活支援や教育支援などを活用したり、必要に応じて児童精神科など専門家に相談したりしてほしい」と藤田講師は助言している。(メディカルトリビューン=時事)(記事の内容、医師の所属、肩書などは取材当時のものです)
(2025/06/02 05:00)
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