［開催レポート］コロナ禍の飲食業界で世界初のインナービューティ鮨店を開業・新規事業を高速で黒字化させたブランディング戦略とは？2時間のマーケティング戦略セミナー開催

アチーブメント株式会社
0から年商90億の企業を作り上げたプロラボホールディングス創業者佐々木広行氏が登壇

苦戦を強いられるコロナ禍の飲食業界に飛び込み、世界初の完全会員制インナービューティ鮨店「麻布黒しゃり」を開業させた株式会社プロラボホールディングス代表取締役CEOの佐々木広行氏。コロナ禍で開業したにも関わらず高速で黒字化に成功しました。今回は、佐々木氏を講師に招き、顧客のファン化を創り出すブランディング戦略・新規事業を黒字化させるマーケティング戦略を学ぶセミナーを開催いたしました。

■閉店・倒産が相次いだコロナ禍の飲食業界
当時、毎日ニュース・新聞でも報じられていたことが記憶に新しいですが、コロナ禍で大きな打撃を受けた飲食業界。東京商工リサーチによると2020年の飲食業の全国倒産件数（負債1,000万円以上）は、前年比5.3％増の842件にも上っていました。過去最多だった2011年の件数を800件も上回る数値でした。
そのなかで、コロナ禍の飲食業界に飛び込み、新規事業をローンチ、高速で黒字化させた会社があります。

■世界初の「インナービューティ×鮨」、コロナ禍で開業し高速で黒字化
株式会社プロラボホールディングスは、エステティックサロン・スパの展開やインナービューティプロダクツの製造を手がける創業21年目となる会社です。インナービューティをテーマに事業を展開してきたプロラボホールディングスが新たに挑戦をはじめたのが、世界初の完全会員制インナービューティ鮨店「麻布黒しゃり」。

2021年7月、吸着力に優れたココヤシ殻由来の食用活性炭「チャコールクレンズ」や、血糖値が上がりにくい有機ブルーアガベシロップを使用した世界初の“黒いしゃり”を提供する飲食店を開業。世界初の腸がよろこぶ鮨×インナービューティという新しい取り組みでした。
世界初の取り組みではあるものの、開店をしたのは2021年コロナ禍真っ最中。しかし、「麻布黒しゃり」は、飲食業界全体が苦戦を強いられるなか、開業後高速で黒字化をすることに成功しました。

■0から年商90億の企業を作り上げたプロラボホールディングス創業者佐々木広行氏

株式会社プロラボホールディングスが、20年間成長しつづけ、コロナ禍でも飲食事業を成功させた背景にあるのは、ブランディング・マーケティング戦略です。

今回は、代表取締役CEOの佐々木広行氏から、
・顧客のファン化を創り出すブランディング戦略とは？
・アウターブランディングとインナーブランディングの違いとは？
・新規事業を最速で黒字化させるための実践事例とは？
を2時間たっぷりとお話いただきました。

参加者からは、
・「多角展開をしているが、新規参入はどのように見極めているのか？」
・「インナーブランディングとして　社員への取り組みはどんなことをしているか？」
などの質問があり、
会員限定・少人数のイベントのため、講師と近い距離での活発な質疑応答が繰り広げられました。

「佐々木会長が、丁寧に赤裸々にお話をしてくださり感銘を受けました。」（IT会社経営者）

「マーケティングの理論ではなく、現場の実践例をお話下さり勉強になりました。」（コンサル会社経営者）

「事業戦略を考える際に、損得で考えてしまっていた。事業目的の重要性に気づかされました。」（マーケティング会社経営者）

などの感想がありました。
講演会開催後には、プロラボホールディングスが運営する会員制インナービューティ肉割烹「麻布肉しゃり」にて、懇親会も開催いたしました。

■セミナー詳細
・日時：2023年8月9日(水)　14:00～16:30
・場所：アチーブメント東京研修センター
・定員：30名
▼セミナーの詳細はこちら
https://achievement.co.jp/service/experience/qcc-branding/
※クオリティカンパニー倶楽部スタンダード・スターター会員限定のイベントです

■アチーブメント株式会社について
創業から36年目を迎える、人材教育コンサルティング企業。「教育の力で世界を変える」をスローガンに、社会人向け公開講座や企業向け研修をはじめ、目的を土台にした人生設
計・企業経営を伝えている。これまでにサービス利用をした顧客は46万名以上にのぼり、経営者教育に特化したプログラムや、組織力開発などでも高い評価を得ている。2022年に東京商工会議所議員企業に選出され、「働きがいのある会社」ランキング2023年版にて中規模部門第2位にランクイン。社会人教育で培ったノウハウを生かして、学校教育・子ども教育の分野や、官公庁・国公立大学での人材教育にも活動の幅を広げ、企業に限らず多くの組織を支援している。
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（2023/08/10 15:40）