日本老人福祉財団 人工知能(AI)を活用した介護予防・将来予測システム「SOIN-R」を京都〈ゆうゆうの里〉でトライアル導入
一般財団法人日本老人福祉財団
見守り機器を活用した効率的運営の実現など、超高齢化社会に対応すべく介護DXの促進を加速
介護付有料老人ホーム〈ゆうゆうの里〉を全国7箇所で運営する一般財団法人日本老人福祉財団（本部：東京都中央区、理事長：小口明彦）は、介護DX推進の一環として、人工知能（AI）を活用した介護予防・将来予測システム「SOIN-R（そわん-エール）」を2023年8月より京都〈ゆうゆうの里〉にトライアル導入しました。
また佐倉〈ゆうゆうの里〉では今夏より、施設ケアセンター全床に見守り機器「見守りライフ」、スマートフォンを活用したライブコミュニケーションプラットフォーム「バディコム」を導入開始しました。
日本老人福祉財団は、その基本理念である豊かな福祉社会の実現を目指して、最新のテクノロジーを活用した 介護DXを積極的に推進していきます。
■SOIN-Rとは
「SOIN-R」は、株式会社シーディーアイ（代表取締役社長 濱岡 邦雅、本社:東京都中央区）と、日本老人福祉財団が共同で開発した「AIを搭載した自立型施設向け介護予防システム」です。
財団が運営する〈ゆうゆうの里〉が毎年、自立した入居者を対象に行っている「日常生活に関する調査」48設問のデータをAIに学習させることにより、入居者の将来の介護予防につながる提案を行うことができるようにしたもので、すでに2022年4月より一部施設において本システムの検証を行なってきました。
今回はその検証結果に基づき、自立した入居者が将来にわたって元気で過ごすための行動変容を実現すると共に、業務の効率化、サービス品質の向上に役立つと判断し、京都〈ゆうゆうの里〉でのトライアル導入を決定したものです。
今回の導入に先立って実施されたシステム検証で、将来予測などの結果を入居者に共有したところ、入居者からは「AIの客観的なアドバイスに納得した。コロナと猛暑で外出を控えていましたが、アドバイスに基づいて再開してみようと思っています」、「デジタル化は必然的な傾向なので、さらなる進化を期待しています」といったように、SOIN-Rの提案をポジティブに受け止め、自身の生活にいかそうとする反応が多く見られました。
今回のシステム検証を担当した本部サービス支援部次長・高橋渉は、実証実験の成果、今後への期待について以下のように語っています。
「AIの活用は、入居者にとってのメリットに留まらず、入居検討者への訴求力や業務の効率化等、多方面に良い効果をもたらすと考えています。また拡張性の高さにも期待しています」
日本老人福祉財団は今後、京都〈ゆうゆうの里〉で行われるトライアル導入の結果も踏まえつつ、来年度以降の〈ゆうゆうの里〉他施設での導入を検討していきます。
＜SOIN-Rを活用した業務の流れ（イメージ）＞
・入居者の状態推移を可視化・共有することで、4段階の意識づけと7カテゴリの状態把握を実現
状態予測：自立（健常）／プレフレイル／フレイル／要介護状態
状態把握：生活機能低下／運動機能低下／低栄養状態／口腔機能低下／閉じこもり／認知機能低下／うつ傾向
・1年後の状態の見通しをイメージできることで、適切なタイミングで介護予防を実現
■SOIN HP
https://soin.tech
■見守り機器「見守りライフ」、ライブコミュニケーションプラットフォーム「バディコム」導入によるケアセンターの効率的運営の実現
「見守りライフ」は、離床センサーやカメラなどを活用した高齢者見守りシステムです。今あるベッドに荷重センサーやバイタルセンサー、カメラを取り付けることで、24時間365日入居者の状況を見える化し、安否確認のためだけの訪室が不要になるなど、職員の負担軽減を実現します。また、センサーが取得した情報を蓄積することで、データに基づいて適切なタイミングで適切な支援を行い、サービスの質をあげることも可能になります。
また「見守りライフ」導入と合わせ、スマホを活用したライブコミュニケーションプラットフォーム「バディコム」の導入も行い、音声をスタッフ内で素早く簡単に共有できるようにすることで、ミスコミュニケーションのリスクを低減しつつ、迅速に的確な対応が可能になるなど、職員の作業効率化・負担軽減を図ることが可能になりました。
「見守りライフ」ならびに「バディコム」については今後、佐倉〈ゆうゆうの里〉での運用実績を踏まえつつ、他施設での導入を順次進めていく予定です。
日本老人福祉財団では、今後も積極的に介護DXを検討・導入していくことで、入居者にとっての安心安全な施設を実現するとともに、職員にとっても働きやすい、より効率的な施設運営を目指していきます。
＜見守りライフ＞
https://www.totec-mlife.jp/
＜バディコム＞
https://www.buddycom.net/
■日本老人福祉財団のなりたち
日本老人福祉財団は、1970 年代初頭の高度経済成長期のなかでいち早く将来の「日本社会の高齢化」を見据えて、特に日本経済の高度成長による労働人口の都市への集中がもたらす「核家族化」現象により、一人暮らしの老人の増加などの高齢期における経済上、生活上、肉体的・精神的健康の問題に立ち向かうべく、1973 年に設立いたしました。
■日本老人福祉財団の基本理念
―豊かな福祉社会の実現を目指して―
私達は、老後の“安心”と“幸せ”を提供することにより社会へ貢献します。
私達は、はたらく人達の“人間性”を大切にします。
『ケア・スピリット』
私にとって、あなたはとても大切な人です。
■組織概要
財団名：一般財団法人 日本老人福祉財団
理事長：小口 明彦
設立：1973（昭和48）年
事業：介護付有料老人ホーム〈ゆうゆうの里〉を全国7箇所で運営
（佐倉、湯河原、伊豆高原、浜松、京都、大阪、神戸）
特徴：創立50年目を迎える老舗の有料老人ホーム運営事業者。
自立の時期に入居し最期まで暮らせる住まい（終の棲家）を提供
1施設あたり平均300戸を超える大型施設のCCRC「高齢者コミュニティ」を展開している
HP：https://jscwo.jp/
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見守り機器を活用した効率的運営の実現など、超高齢化社会に対応すべく介護DXの促進を加速
介護付有料老人ホーム〈ゆうゆうの里〉を全国7箇所で運営する一般財団法人日本老人福祉財団（本部：東京都中央区、理事長：小口明彦）は、介護DX推進の一環として、人工知能（AI）を活用した介護予防・将来予測システム「SOIN-R（そわん-エール）」を2023年8月より京都〈ゆうゆうの里〉にトライアル導入しました。
また佐倉〈ゆうゆうの里〉では今夏より、施設ケアセンター全床に見守り機器「見守りライフ」、スマートフォンを活用したライブコミュニケーションプラットフォーム「バディコム」を導入開始しました。
日本老人福祉財団は、その基本理念である豊かな福祉社会の実現を目指して、最新のテクノロジーを活用した 介護DXを積極的に推進していきます。
■SOIN-Rとは
「SOIN-R」は、株式会社シーディーアイ（代表取締役社長 濱岡 邦雅、本社:東京都中央区）と、日本老人福祉財団が共同で開発した「AIを搭載した自立型施設向け介護予防システム」です。
財団が運営する〈ゆうゆうの里〉が毎年、自立した入居者を対象に行っている「日常生活に関する調査」48設問のデータをAIに学習させることにより、入居者の将来の介護予防につながる提案を行うことができるようにしたもので、すでに2022年4月より一部施設において本システムの検証を行なってきました。
今回はその検証結果に基づき、自立した入居者が将来にわたって元気で過ごすための行動変容を実現すると共に、業務の効率化、サービス品質の向上に役立つと判断し、京都〈ゆうゆうの里〉でのトライアル導入を決定したものです。
今回の導入に先立って実施されたシステム検証で、将来予測などの結果を入居者に共有したところ、入居者からは「AIの客観的なアドバイスに納得した。コロナと猛暑で外出を控えていましたが、アドバイスに基づいて再開してみようと思っています」、「デジタル化は必然的な傾向なので、さらなる進化を期待しています」といったように、SOIN-Rの提案をポジティブに受け止め、自身の生活にいかそうとする反応が多く見られました。
今回のシステム検証を担当した本部サービス支援部次長・高橋渉は、実証実験の成果、今後への期待について以下のように語っています。
「AIの活用は、入居者にとってのメリットに留まらず、入居検討者への訴求力や業務の効率化等、多方面に良い効果をもたらすと考えています。また拡張性の高さにも期待しています」
日本老人福祉財団は今後、京都〈ゆうゆうの里〉で行われるトライアル導入の結果も踏まえつつ、来年度以降の〈ゆうゆうの里〉他施設での導入を検討していきます。
＜SOIN-Rを活用した業務の流れ（イメージ）＞
・入居者の状態推移を可視化・共有することで、4段階の意識づけと7カテゴリの状態把握を実現
状態予測：自立（健常）／プレフレイル／フレイル／要介護状態
状態把握：生活機能低下／運動機能低下／低栄養状態／口腔機能低下／閉じこもり／認知機能低下／うつ傾向
・1年後の状態の見通しをイメージできることで、適切なタイミングで介護予防を実現
■SOIN HP
https://soin.tech
■見守り機器「見守りライフ」、ライブコミュニケーションプラットフォーム「バディコム」導入によるケアセンターの効率的運営の実現
「見守りライフ」は、離床センサーやカメラなどを活用した高齢者見守りシステムです。今あるベッドに荷重センサーやバイタルセンサー、カメラを取り付けることで、24時間365日入居者の状況を見える化し、安否確認のためだけの訪室が不要になるなど、職員の負担軽減を実現します。また、センサーが取得した情報を蓄積することで、データに基づいて適切なタイミングで適切な支援を行い、サービスの質をあげることも可能になります。
また「見守りライフ」導入と合わせ、スマホを活用したライブコミュニケーションプラットフォーム「バディコム」の導入も行い、音声をスタッフ内で素早く簡単に共有できるようにすることで、ミスコミュニケーションのリスクを低減しつつ、迅速に的確な対応が可能になるなど、職員の作業効率化・負担軽減を図ることが可能になりました。
「見守りライフ」ならびに「バディコム」については今後、佐倉〈ゆうゆうの里〉での運用実績を踏まえつつ、他施設での導入を順次進めていく予定です。
日本老人福祉財団では、今後も積極的に介護DXを検討・導入していくことで、入居者にとっての安心安全な施設を実現するとともに、職員にとっても働きやすい、より効率的な施設運営を目指していきます。
＜見守りライフ＞
https://www.totec-mlife.jp/
＜バディコム＞
https://www.buddycom.net/
■日本老人福祉財団のなりたち
日本老人福祉財団は、1970 年代初頭の高度経済成長期のなかでいち早く将来の「日本社会の高齢化」を見据えて、特に日本経済の高度成長による労働人口の都市への集中がもたらす「核家族化」現象により、一人暮らしの老人の増加などの高齢期における経済上、生活上、肉体的・精神的健康の問題に立ち向かうべく、1973 年に設立いたしました。
■日本老人福祉財団の基本理念
―豊かな福祉社会の実現を目指して―
私達は、老後の“安心”と“幸せ”を提供することにより社会へ貢献します。
私達は、はたらく人達の“人間性”を大切にします。
『ケア・スピリット』
私にとって、あなたはとても大切な人です。
■組織概要
財団名：一般財団法人 日本老人福祉財団
理事長：小口 明彦
設立：1973（昭和48）年
事業：介護付有料老人ホーム〈ゆうゆうの里〉を全国7箇所で運営
（佐倉、湯河原、伊豆高原、浜松、京都、大阪、神戸）
特徴：創立50年目を迎える老舗の有料老人ホーム運営事業者。
自立の時期に入居し最期まで暮らせる住まい（終の棲家）を提供
1施設あたり平均300戸を超える大型施設のCCRC「高齢者コミュニティ」を展開している
HP：https://jscwo.jp/
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（2023/10/03 11:05）
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