高校生600名と「認知症」の未来を考える出前授業。11月16日、埼玉県立所沢西高等学校で行います

株式会社　学研ホールディングス
株式会社学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社で、全国に340以上の介護事業所を運営するメディカル・ケア・サービス株式会社（埼玉・さいたま市／代表取締役社長：山本教雄）は、11月16日（木）に、埼玉県立所沢西高等学校の2、3年生600名以上を対象に、「認知症」を取り巻く社会や未来について一緒に考える「認知症教育の出前授業」を行いますので、お知らせいたします。 今回、学校側より「今後高齢化がますます進み、祖父母の方と住んでいる生徒も多いので、今、若者に何ができるのか考えるような時間になれば」とご依頼いただき、実施することとなりました。



■実施概要
日時：2023年11月16日(木)13:25～ 1コマ50分
場所：埼玉県立所沢西高等学校（〒359-1155 埼玉県所沢市北野新町2丁目5−11）
　　　https://tokonishi-h.spec.ed.jp/
　
■実施背景
当社は、「認知症を取り巻く、あらゆる社会環境を変革する」ことを企業ミッションとし、2022年9月より小・中・高校生を対象とした「認知症教育の出前授業」を実施しています。2025年、高齢者の5人に1人が認知症になると言われており、自分の家族や大事な人が認知症になる可能性も十分にあります。しかし、まだまだ認知症に対する偏見や誤解があり、認知症を特別なものとして孤立や孤独を招いているのが実態です。この先の地域社会の未来を担う子どもたちとともに「認知症」について考え、一人でも多くの方に「認知症」を正しく知ってもらうことで、誰もが暮らしやすい社会を創りたいと取り組みを行っています。


■目的
・これからの地域社会を創っていく子どもたちに「認知症」や「少子高齢化」という社会的なテーマを考えてもらうことで、誰もが暮らしやすい社会に向けて理解を深め、主体的に行動できるようにする
・個人ワークやグループワーク、発表を通して、自分で考えたり仲間と一緒に意見を出し合うことで、自分ごととして考える力を身に付ける


■授業内容
認知症のある方のパートナーに！　～誰もが暮らしやすい社会を考えよう～
下記のような内容を、子どもたちと一緒に考えます。


１、導入
認知症はどんな症状？
認知症の症状や物忘れとの違い、認知症の方が日々どのように感じて生活しているのかをお伝えします。そして、2025年には高齢者の5人に1人が認知症になり、誰もがなる可能性があることを知っていただくことで、子どもたちの多くが他人事だった認知症を、自分事として認識いただきます。

２、ワーク
誰もが暮らしやすい社会になるには？
認知症の症状を理解いただいたうえで、今の社会は認知症の方が暮らしやすい社会かどうか、また、大切な人が認知症になったら自分にできることは何かなどを、個人ワークやグループワークで考えてもらいます。

３、発表・まとめ
明日からできる何かを考えよう！
個人ワークやグループワークで話し合ったことを発表してもらい、講師よりフィードバックをします。認知症の方や困っている方が暮らしやすくなるためには、一人ひとりが明日からできる何かを考えることが大切。その大切さを最後に確認し合います。



■講師は、“日本一かっこいい介護福祉士”　杉本浩司
出前授業で講師を務めるのは、当社認知症戦略部長/コーポレートコミュニケーション部長であり、“日本一かっこいい介護福祉士”として、延べ1,000回、聴講者数延べ6万人超の講演実績がある杉本浩司。国家資格介護福祉士の上級資格である認定介護福祉士策定の際は、180万人の介護福祉士から「唯一の人物モデル」として幹事委員に選ばれる。



メディカル・ケア・サービスの「認知症教育の出前授業」について
　詳細はこちらから　https://www.mcsg.co.jp/default/20230201demaejugyo/


メディカル・ケア・サービス株式会社　会社概要


1999年、埼玉県さいたま市で創業。創業当時より認知症ケアを専門とし、認知症高齢者対応のグループホーム「愛の家」を中心に、介護付有料老人ホーム「アンサンブル」「ファミニュー」など、多様な介護サービスを展開。現在、全国340以上の介護事業所を運営しています。海外では、中国を中心に有料老人ホームの運営や開発コンサルティング等の事業を展開。
「認知症を超える。」をブランドメッセージとし、認知症のある方も誰もがその方らしく当たり前に暮らせる社会の実現を目指しています。

設立：1999年11月24日
所在地：〒330-6029　埼玉県さいたま市中央区新都心11-2　ランド・アクシス・タワー29階　
代表者：代表取締役社長　山本　教雄
社員：約6,900名　　　　　
売上高：349億円（2022年9月期）
拠点：日本国内32都道府県343事業所（2023年11月1日現在）、海外（中国）7棟（2023年10月1日現在）　　
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（2023/11/09 10:00）