美容・健康 医療・医薬・福祉 2024/11/22 11:41
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JTOWER、荒尾市立 有明医療センターにてインフラシェアリングを活用した通信環境整備を実施＜導入事例紹介＞
株式会社JTOWER
通信設備のシェアリング事業を提供する株式会社JTOWER（代表取締役社長：田中 敦史、本社：東京都港区）は、2023年10月に開院した荒尾市立 有明医療センター（熊本県）にて、インフラシェアリングを活用した電波環境整備を実施したことをお知らせします。 https://www.jtower.co.jp/cases/16482/
荒尾市立 有明医療センターは、荒尾市民病院が新築移転し、2023年10月1日に開院しました。新病院は免震構造を採用し、災害拠点病院として地震時にも医療を止めない構造となっています。また、市内唯一の急性期病院として、救急患者を迅速に診断・処置できる環境を整えたほか、感染症にも強い急性期一般病棟の全室個室化、高齢者に優しい移動距離の短い外来配置などを実現し、地域の中核病院として、質の高い医療の提供を目指しています。
JTOWERは開院にあたり、複数の携帯キャリアの通信設備を一本化する屋内インフラシェアリング・ソリューションにて、携帯電話の通信環境整備を実施しました。
屋内の電波環境整備は、災害時の通信手段確保としても有効です。災害時は通信量が急増してつながりづらくなったり、携帯基地局そのものが故障・停電して不通となるリスクがあります。屋内に専用基地局を設置することで、これらリスクを軽減、分散化することが可能となることから、災害基幹病院をはじめ地域医療を担う基幹病院では屋内の電波環境整備が重視されています。
JTOWERは、2014年に屋内インフラシェアリング・ソリューションの商用サービスを開始し、以降、商業施設、オフィスビルのほか、病院、行政施設、物流施設、アリーナ・展示場など、幅広いカテゴリの施設にて順調に導入物件数を増加してまいりました。2020年には5Gに対応する共用装置の開発を完了し、導入を本格化するなど体制を強化しており、導入済み物件数は479件（屋内インフラシェアリング国内導入済物件数、4G/5G含む、2023年9月時点）と、国内随一の実績を誇ります。
今後もインフラシェアリングのパイオニアとして、これまで培ってきた通信分野における技術・知見を最大限発揮し、社会のデジタル化に貢献してまいります。
【荒尾市立 有明医療センターについて】
https://www.hospital.arao.kumamoto.jp/
【インフラシェアリングとは】
これまで携帯キャリア各社がそれぞれに整備していたネットワーク設備を、インフラシェアリングにより共用化することが可能です。携帯キャリアが単独で整備を行うよりも、設備や運用・保守にかかるコストが削減できるため、より効率的なネットワーク整備が実現できます。さらに、消費電力、資材、工事回数を削減できるため、環境負荷の低減にもつながります。
【屋内インフラシェアリング・ソリューションについて】
延床面積1万平方メートル を超えるような大型の建物では、屋内の携帯電波の環境整備を施す必要性が高くなります。屋内の電波環境整備にインフラシェアリングを活用することで、不動産事業者にとっては省スペース化・電気代の削減・窓口の一本化、携帯キャリアにとっては、設備投資・運用費用の削減、携帯ユーザーにとっては、通信環境の改善による満足度向上などのメリットを提供することができます。
JTOWERは2020年に5G（Sub6帯域）に対応した共用装置の開発を完了し、2020年11月、東京都庁にて日本初となる共用装置による5G電波環境整備を行ったのを皮切りに、導入を本格化しています。
https://www.jtower.co.jp/service/indoor/
【導入施設の例】
オフィスビル｜Otemachi One／虎ノ門ヒルズ ビジネスタワー／Shibuya Sakura Stage
商業施設｜イオンモール各店／MIYASHITA PARK／三井ショッピングパーク ららぽーと堺
医療施設｜愛媛県立新居浜病院／虎の門病院／前橋赤十字病院
物流施設｜Xフロンティア／プロロジスパーク猪名川1
アリーナ・展示場｜ぴあアリーナMM／国立京都国際会館／SAGAアリーナ
行政施設｜東京都庁／徳島県庁／岐阜県庁／愛知県警本部
その他の導入実績 https://www.jtower.co.jp/cases
【JTOWERについて】
株式会社JTOWERは、国内初のインフラシェアリング会社として2012年6月に設立。建物内の携帯電話の設備を一本化する屋内インフラシェアリング・ソリューションのほか、屋外では郊外・地方エリアをカバーするタワーシェアリング、都市部を中心とした多機能型ポールなど事業領域を拡大。「日本から、世界最先端のインフラシェアリングを。」というビジョンのもと、未来に向けた幅広いサービスを展開しています。
＜会社概要＞
称号：株式会社JTOWER（ジェイタワー）
設立：2012年6月
本社所在地：東京都港区南青山2-2-3
代表取締役社長：田中 敦史
URL：https://www.jtower.co.jp/
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JTOWERでは、当社の事業の推進に一緒に取り組んでいただける人材を積極的に採用しています。ご応募お待ちしております。募集要項・応募フォームはこちら（https://www.jtower.co.jp/recruit）
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通信設備のシェアリング事業を提供する株式会社JTOWER（代表取締役社長：田中 敦史、本社：東京都港区）は、2023年10月に開院した荒尾市立 有明医療センター（熊本県）にて、インフラシェアリングを活用した電波環境整備を実施したことをお知らせします。 https://www.jtower.co.jp/cases/16482/
荒尾市立 有明医療センターは、荒尾市民病院が新築移転し、2023年10月1日に開院しました。新病院は免震構造を採用し、災害拠点病院として地震時にも医療を止めない構造となっています。また、市内唯一の急性期病院として、救急患者を迅速に診断・処置できる環境を整えたほか、感染症にも強い急性期一般病棟の全室個室化、高齢者に優しい移動距離の短い外来配置などを実現し、地域の中核病院として、質の高い医療の提供を目指しています。
JTOWERは開院にあたり、複数の携帯キャリアの通信設備を一本化する屋内インフラシェアリング・ソリューションにて、携帯電話の通信環境整備を実施しました。
屋内の電波環境整備は、災害時の通信手段確保としても有効です。災害時は通信量が急増してつながりづらくなったり、携帯基地局そのものが故障・停電して不通となるリスクがあります。屋内に専用基地局を設置することで、これらリスクを軽減、分散化することが可能となることから、災害基幹病院をはじめ地域医療を担う基幹病院では屋内の電波環境整備が重視されています。
JTOWERは、2014年に屋内インフラシェアリング・ソリューションの商用サービスを開始し、以降、商業施設、オフィスビルのほか、病院、行政施設、物流施設、アリーナ・展示場など、幅広いカテゴリの施設にて順調に導入物件数を増加してまいりました。2020年には5Gに対応する共用装置の開発を完了し、導入を本格化するなど体制を強化しており、導入済み物件数は479件（屋内インフラシェアリング国内導入済物件数、4G/5G含む、2023年9月時点）と、国内随一の実績を誇ります。
今後もインフラシェアリングのパイオニアとして、これまで培ってきた通信分野における技術・知見を最大限発揮し、社会のデジタル化に貢献してまいります。
【荒尾市立 有明医療センターについて】
https://www.hospital.arao.kumamoto.jp/
【インフラシェアリングとは】
これまで携帯キャリア各社がそれぞれに整備していたネットワーク設備を、インフラシェアリングにより共用化することが可能です。携帯キャリアが単独で整備を行うよりも、設備や運用・保守にかかるコストが削減できるため、より効率的なネットワーク整備が実現できます。さらに、消費電力、資材、工事回数を削減できるため、環境負荷の低減にもつながります。
【屋内インフラシェアリング・ソリューションについて】
延床面積1万平方メートル を超えるような大型の建物では、屋内の携帯電波の環境整備を施す必要性が高くなります。屋内の電波環境整備にインフラシェアリングを活用することで、不動産事業者にとっては省スペース化・電気代の削減・窓口の一本化、携帯キャリアにとっては、設備投資・運用費用の削減、携帯ユーザーにとっては、通信環境の改善による満足度向上などのメリットを提供することができます。
JTOWERは2020年に5G（Sub6帯域）に対応した共用装置の開発を完了し、2020年11月、東京都庁にて日本初となる共用装置による5G電波環境整備を行ったのを皮切りに、導入を本格化しています。
https://www.jtower.co.jp/service/indoor/
【導入施設の例】
オフィスビル｜Otemachi One／虎ノ門ヒルズ ビジネスタワー／Shibuya Sakura Stage
商業施設｜イオンモール各店／MIYASHITA PARK／三井ショッピングパーク ららぽーと堺
医療施設｜愛媛県立新居浜病院／虎の門病院／前橋赤十字病院
物流施設｜Xフロンティア／プロロジスパーク猪名川1
アリーナ・展示場｜ぴあアリーナMM／国立京都国際会館／SAGAアリーナ
行政施設｜東京都庁／徳島県庁／岐阜県庁／愛知県警本部
その他の導入実績 https://www.jtower.co.jp/cases
【JTOWERについて】
株式会社JTOWERは、国内初のインフラシェアリング会社として2012年6月に設立。建物内の携帯電話の設備を一本化する屋内インフラシェアリング・ソリューションのほか、屋外では郊外・地方エリアをカバーするタワーシェアリング、都市部を中心とした多機能型ポールなど事業領域を拡大。「日本から、世界最先端のインフラシェアリングを。」というビジョンのもと、未来に向けた幅広いサービスを展開しています。
＜会社概要＞
称号：株式会社JTOWER（ジェイタワー）
設立：2012年6月
本社所在地：東京都港区南青山2-2-3
代表取締役社長：田中 敦史
URL：https://www.jtower.co.jp/
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（2024/01/30 10:08）
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