教育・資格・人材 医療・医薬・福祉 2024/12/22 08:17
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CDP 2023「気候変動」および「水セキュリティ」の2分野において最高評価Aリストに選定される
小野薬品工業株式会社
小野薬品工業株式会社（本社：大阪市中央区、代表取締役社長：相良 暁、以下「当社」）は、国際環境非営利団体であるCDPより、気候変動および水セキュリティに対する対策が評価され、CDP 2023「気候変動」および「水セキュリティ」の2分野において、最高評価に相当するAリストに選定されましたのでお知らせします。 なお、「気候変動」におきましては、6年連続のAリスト選定、「水セキュリティ」におきましては、3年連続のAリスト選定となります。
当社は、中長期環境ビジョン（ECO VISION 2050）のもと、「脱炭素社会の実現」、「水循環社会の実現」および「資源循環社会の実現」を重要項目として定め、事業活動に伴う温室効果ガス排出、水使用量および廃棄物の削減に向けて取り組んでいます。これらの環境課題への取り組みを加速するため、2023年3月、中長期環境目標の見直しを行いました。新・中長期環境目標は、次のWebサイト（https://sustainability.ono-pharma.com/ja/themes/106#945）をご参照ください。
今後も当社は、革新的な医薬品の創製によって社会に貢献するとともに、取引先と協働しつつ、持続可能な社会の実現に向けた取り組みを推進してまいります。
CDPについて
CDPは、企業や自治体を対象とした世界的な環境情報開示システムを運営する国際環境非営利団体です。CDPは、2000年に英国に設立され、数多くの投資家と協働し、資本市場と企業の調達活動を介して、企業に環境情報開示、温室効果ガス排出削減、水資源保護、森林保護を他に先駆けて働きかけてきました。現時点では、136兆米ドル以上の資産を保有する740社超の署名金融機関と協働しています。2023年には、世界の時価総額の3分の2に相当する23,000超の企業と、1,100超の自治体を含む、世界の24,000を超える組織がCDPの質問書を通じて環境情報を開示しました。
CDPは、現在、環境問題に関して世界で最も有益な情報を提供する情報開示プラットフォームの一つとなっています。また、「Science Based Targetsイニシアティブ（SBTi）」、「We Mean Business連合」、「The Investor Agenda」、「ネットゼロ・アセットマネージャーズ・イニシアティブ（NZAMI）」の創設メンバーです。詳しくは、次のWebサイト（https://cdp.net/en）をご参照ください。
CDP評価について
CDPの年次の環境情報開示とその評価プロセスは、企業の環境情報開示におけるグローバルスタンダードとして広く認知されています。世界の主要企業に対し環境課題への取り組みに関する情報公開を求め、それを評価することで、グローバルな環境課題に関するエンゲージメント（働きかけ）の改善を行っています。回答企業は、CDPの開示の包括性、環境リスクの認識と管理、野心的な目標の設定などに関する基準のもと、AからD−のスコアを付与されます。また、情報開示を行わない、あるいは十分な情報を提供しない企業は、Fとされます。
気候変動および水セキュリティAリストや評価方法などの詳細は、CDPのWebページで閲覧可能です。
https://www.cdp.net/en/companies/companies-scores
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小野薬品工業株式会社（本社：大阪市中央区、代表取締役社長：相良 暁、以下「当社」）は、国際環境非営利団体であるCDPより、気候変動および水セキュリティに対する対策が評価され、CDP 2023「気候変動」および「水セキュリティ」の2分野において、最高評価に相当するAリストに選定されましたのでお知らせします。 なお、「気候変動」におきましては、6年連続のAリスト選定、「水セキュリティ」におきましては、3年連続のAリスト選定となります。
当社は、中長期環境ビジョン（ECO VISION 2050）のもと、「脱炭素社会の実現」、「水循環社会の実現」および「資源循環社会の実現」を重要項目として定め、事業活動に伴う温室効果ガス排出、水使用量および廃棄物の削減に向けて取り組んでいます。これらの環境課題への取り組みを加速するため、2023年3月、中長期環境目標の見直しを行いました。新・中長期環境目標は、次のWebサイト（https://sustainability.ono-pharma.com/ja/themes/106#945）をご参照ください。
今後も当社は、革新的な医薬品の創製によって社会に貢献するとともに、取引先と協働しつつ、持続可能な社会の実現に向けた取り組みを推進してまいります。
CDPについて
CDPは、企業や自治体を対象とした世界的な環境情報開示システムを運営する国際環境非営利団体です。CDPは、2000年に英国に設立され、数多くの投資家と協働し、資本市場と企業の調達活動を介して、企業に環境情報開示、温室効果ガス排出削減、水資源保護、森林保護を他に先駆けて働きかけてきました。現時点では、136兆米ドル以上の資産を保有する740社超の署名金融機関と協働しています。2023年には、世界の時価総額の3分の2に相当する23,000超の企業と、1,100超の自治体を含む、世界の24,000を超える組織がCDPの質問書を通じて環境情報を開示しました。
CDPは、現在、環境問題に関して世界で最も有益な情報を提供する情報開示プラットフォームの一つとなっています。また、「Science Based Targetsイニシアティブ（SBTi）」、「We Mean Business連合」、「The Investor Agenda」、「ネットゼロ・アセットマネージャーズ・イニシアティブ（NZAMI）」の創設メンバーです。詳しくは、次のWebサイト（https://cdp.net/en）をご参照ください。
CDP評価について
CDPの年次の環境情報開示とその評価プロセスは、企業の環境情報開示におけるグローバルスタンダードとして広く認知されています。世界の主要企業に対し環境課題への取り組みに関する情報公開を求め、それを評価することで、グローバルな環境課題に関するエンゲージメント（働きかけ）の改善を行っています。回答企業は、CDPの開示の包括性、環境リスクの認識と管理、野心的な目標の設定などに関する基準のもと、AからD−のスコアを付与されます。また、情報開示を行わない、あるいは十分な情報を提供しない企業は、Fとされます。
気候変動および水セキュリティAリストや評価方法などの詳細は、CDPのWebページで閲覧可能です。
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（2024/02/07 11:36）
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