「医療を想い、社会に貢献する。」を理念に、誰もが安心して医療サービスを受けられる社会づくりを目指す

MRT株式会社
MRT株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：小川智也、以下「MRT」）は、「医療を想い、社会に貢献する。」を経営理念に掲げ、誰もが安心して医療サービスを受けられる社会づくりを目指しております。 *当社は、4月1日を、夢を発信する日にしようとするApril Dreamに賛同しています。このプレスリリースはMRT株式会社の夢です。

　現在、日本の医療費は40兆円を超え2040年度には約66兆円を見込み、医療費の削減、医師の自己犠牲的な長時間労働により支えられている危機的な状況の改善など、持続可能な医療サービスを実現するための対策が求められてきました。2020年より2年以上にわたり席巻した新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は2023年5月8日以降、5類へ移行しましたが、この感染拡大を契機として救急医療をはじめとした地域医療課題が顕在化しました。

　そのような中、MRTは約34.5万名の医療従事者会員（2023年12月時点）を擁する、医療人材プラットフォームを活用した医療サポートや、医療DXプラットフォーム「Door.（ドア）」を用いたオンライン診療や健康相談を活用することなど、様々な医療課題解決に向けた活動をすすめております。

医師の地域偏在、診療科偏在問題への取り組み

　近年、医療・ヘルスケア業界においては、高齢化社会の進行とともに医療の担い手不足や地域偏在、診療科偏在が課題に挙げられてきました。医師は都市部に集中する傾向があり、過疎地域での医療資源の確保には大きな課題があります。

　MRTは医師の地域偏在、診療科偏在を解消する一環として「医療版ワーケーション」の取り組みを行っております。
地域医療に課題を持っている地方自治体と、働きながら地方都市での余暇も過ごしたい医療従事者のニーズをマッチングすることにより、医師の地域偏在や診療科偏在の解消を目指し、今後、全国的に多くの地域で展開予定です。
広島県福山市での取り組み：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000134014.html

山間地域等に住む方々の医療アクセス問題への取り組み

　山間地域等では公共交通手段が十分に供給されておらず、医療機関へのアクセスが困難な状態の中、運転免許証を返納する高齢者も増加しており、通院や買い物など、生活に不可欠な活動が制限されてしまいます。

　MRTは2021年度より、自治体や政府（内閣府）が推進する「スマートシティ事業」や「デジタル田園都市国家構想」などに基づき、「医療MaaS」の実証実験を行っております。MRTが取り組む「医療MaaS」は、看護師や保健師がマルチタスク車両で患者宅を訪問し、車両内で保健指導や受診勧奨、MRT医療DXプラットフォーム「Door.」を活用し、ビデオ通話にて病院内の医師によるオンライン診療や健康相談を実施するサービスです。「医療MaaS」が普及することで、多くの地域住民の健康を守ることが可能になるため、今後、全国各地での実装を目指しております。
三重県6町での取り組み：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000022.000058805.html

（医療MaaS車内写真）

今後の展望

　MRTはこれまで、多くの行政機関と連携し、医療従事者不足や医療アクセス問題など地域の様々な医療課題の解決に向け取り組んでまいりました。また、東南アジア圏の医療DXサービスを展開するメドリング株式会社と連携し、日本で培った医療人材マッチングや医療DXなどのノウハウを応用し、東南アジア圏の医療向上にも貢献してまいります。
　今後も、これまでの知見や経験を活かし、誰もが安心して医療サービスを受けられる社会の実現を目指してまいります。

*「April Dream」は、4月1日に企業がやがて叶えたい夢を発信する、PR TIMESによるプロジェクトです。私たちはこの夢の実現を本気で目指しています。

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