「国内Femtech（フェムテック）プレイヤーマップ：2024年最新版」を公開

一般社団法人Femtech Community Japan

　一般社団法人Femtech Community Japan（東京都渋谷区、代表理事皆川朋子、以下Femtech Community Japan）は、日本国内で活躍するフェムテック企業のプレイヤーマップ「【2024年最新版】国内Femtech（フェムテック）プレイヤーマップ」をリリースしたことをお知らせします。このマップは、女性ヘルスケアにおける課題・ギャップについて、テクノロジーを活用し、女性および女性を取り巻く周囲が、よりよい解決策やサポートができるような製品・サービスを紹介しています。

　プレイヤーマップは公式noteにて公開しております。詳細はnoteをご覧ください。また、プレイヤーマップ解説資料（全34ページ）をご希望の方は、以下のフォームより登録・ダウンロードください。

▼【2024年最新版】国内Femtech（フェムテック）プレイヤーマップはこちら
https://note.com/femtechjapan/n/n0ac5067733a8?magazine_key=mdc5582b3731f

▼2024年国内フェムテックプレイヤーマップ解説資料ダウンロードはこちら
https://forms.gle/8Mcr7jMWqv8kz5ft8
※アンケート記入後、ダウンロードできるGoogleドライブのURLが表示されます

本プレスリリースでは、内容の一部をご紹介します。

Femtechプレイヤーマップ概要と全体動向
　フェムテックのテーマは、月経、妊娠、不妊治療、育児、更年期障害、婦人科疾患、セクシャルウェルネスなどライフステージに応じた幅広い領域を対象としています。具体的には下記の例が挙げられますが、女性ヘルスケアの課題はこれに限りません。

複数領域にまたがったソリューションを提供する企業もありますが、「1. 月経・避妊」「2. 妊娠・不妊」「3. 更年期」「4. ヘルスケア/ホルモン」「5. 婦人科疾患」の5分類としてマップを作成しています。

2024年11月時点のフェムテックプレイヤーマップの対象企業は、領域別に妊娠・妊活が一番多く21社、続いて月経・避妊18社、ヘルスケア・ホルモン15社、更年期7社、婦人科系疾患5社となりました。昨年から比較すると、特に更年期や婦人科系疾患のプレイヤーが増加しています。

Femtechを取り巻く背景・最新動向
　公式noteおよびプレイヤーマップ解説資料では以下について解説しています。
　　
１.ジェンダーギャップ指数について
２.政府・自治体
３.大企業
４.国内の資金調達
５.国内スタートアップに投資している国内ファンド・CVC
６.男性更年期
Femtech Community Japan今後の予定
　当団体では設立以降、海外動向や更年期をはじめ、10件のレポートを配信してきました。

以上のレポートは法人会員限定で配布しております。

▼法人会員のご案内はこちら
https://www.femtechjapan.org/members-2#membership_guide　
　
▼Femtech Community Japanの活動と2024年度の法人会員プログラムご紹介
https://drive.google.com/file/d/1GFqX9i2kF3gcG84AWnLGPZW0yeIk-2bo/view
　
　レポートについては、引き続き国内・海外のFemtech情報をいち早くキャッチアップして伝えていくほか、海外のFemtech関連のコミュニティ・エコシステムと緊密に連携しながら、海外の最新事例・投資家・支援者と日本のプレイヤーの連携や、日本の先進事例や動向を海外に広く発信していきます。　

　また、東京都の多様な主体によるスタートアップ支援展開事業「SUTEAM」採択をきっかけ（※）に、今後は東京都内におけるFemtechユニコーン企業やスタートアップのさらなる創出と成長を支援し、エコシステム全体で日本の経済成長に貢献することをより目指します。

※一般社団法人Femtech Community Japan、東京都が運営する「多様な主体によるスタートアップ支援展開事業（TOKYO SUTEAM）」の協定事業者として採択
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000010.000102901.html

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▼本件に対する取材・お問合せはこちら
https://forms.gle/yKh2KkBnUyphArxEA
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団体概要：一般社団法人Femtech Community Japan
https://www.femtechjapan.org/
一般社団法人Femtech Community Japanは、2021年発足、2022年7月に社団法人化しました。当団体では、国内・海外のFemtech情報をいち早くキャッチアップして法人会員に伝えていくほか、海外のFemtech関連のコミュニティ・エコシステムと緊密に連携しながら、海外の最新事例・投資家・支援者と日本のプレイヤーの連携や、日本の先進事例や動向を海外に広く発信しています。Femtech関連のビジネス、プロダクト・サービス推進のために幅広く関係者がつながり、議論・情報共有・ネットワーキングおよび情報発信などを行っていくエコシステムの実現を目指しています。　
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（2024/12/10 08:00）