新型コロナ１年で収束せず　
専門家は厳しい見方、五輪にも影響

新国立競技場で来夏の五輪開催は？

　◇「パンデミック宣言」解消、２２年か

　現在の東南アジアの流行状況を考えれば、暖かくなっても流行が続く可能性も否定できない。この場合は、「めりはり」のない形で数年続いていく可能性が高くなる。「患者数には増減があるだろうが、社会的に一定の規制を必要とする状況が続く可能性が出る」と菅谷医師は危惧する。

　新型コロナウイルスの感染で東京五輪は２１年夏に延期された。ただ、季節が逆になる南半球諸国では、日本のある北半球と互い違いの形で流行が盛んになる可能性がある。

　この点について菅谷医師は「ＷＨＯによるパンデミック宣言の取り下げは、２２年の春頃の南半球の流行状況を見て、同年の７～８月になるのではないか」とみる。その場合でも、公衆衛生組織の弱体なサハラ以南のアフリカや中南米、中央アジア諸国では数年間は潜伏する形での流行が続く可能性が高いため「入国時の検疫などを厳しくしていく必要があるだろう」と指摘している。

緊急事態宣言を全国に拡大した政府対策本部

　◇行動変えるのは自主性

　緊急事態宣言前後から、「行動変容」という言葉が注目されだした。慈恵医大晴海トリトンクリニック（東京都中央区）所長で行動変容外来診療を積極的に行っている横山啓太郎教授は「ヒトという動物は、周囲の物事を認知して行動を選択する。『行動変容』は心理学に基づく言葉で、経験によって生じる比較的永続的な行動の変化だ」と解説する。

　確かに緊急事態宣言後、東京では銀座や新宿、渋谷など繁華街の人出は大きく減った。しかし毎日の買い物客を相手にするスーパーなどがある商店街の人出はあまり変わっていないようだ。

　感染拡大対策として人同士の距離を一定程度取ること（ソーシャルディスタンス）が求められている。これを浸透させるには、「日本では法で規制して徹底的に監視するのではなく、国民の意識を高めて自発的に外出を制限するように促すことが重要だ」と横山教授は強調する。長期化した場合に行動を維持するには自主性が欠かせなくなるからだ。

　◇中高年層は発想転換へ

　個人としてもするべきことは多い。自宅外での「密閉、密接、密集の３密」を避けるのはもちろん、帰宅時の手洗いだけでなく、何かの拍子で手に付着したウイルスを取り込まないよう、口元に手を運ばないよう意識することが重要になる。企業などの組織も「最大限の想像力で密閉、密接、密集となる状況を避ける努力をし、時差出勤やテレワークの設立に努めるべきだ」と横山教授は求めている。

　このような対策は、これまで個人が培ってきた人間関係や適切な社会的対人距離を壊してしまうかもしれない。この「破壊」は大きなストレスを生み出してしまうため、横山教授はＩＴを使った仮想現実空間などを使い、代替機能を構築していくのも必要だとする。テレビ会議システムを使った「オンライン飲み会」などだ。横山教授は「このようなアイデアは３０代くらいまでの若い人に任せてお膳立てしてもらった方がよい。尻込みするような５０～６０代も参加してみると、意外に楽しめるのでよい」と、中高年層を励ましている。（喜多宗太郎・鈴木豊）