メディカルビッグデータ「REZULT」を活用した大阪公立大学との共同研究成果のご報告

日本システム技術株式会社
～鉄道新駅開業による医療費削減効果について～

大阪公立大学大学院生活科学研究科加登遼講師と当社未来共創Ｌａｂは、『「メディカルビッグデータを活用したヘルスケア分野における研究推進」に関する連携協定』の一環として、鉄道新駅開業による医療費削減効果を、メディカルビッグデータ「REZULT」を活用し分析しましたことをご報告いたします。

■研究概要
JR 総持寺駅（大阪府茨木市）を事例に、鉄道新駅開業による医療費削減効果を、当社メディカルビッグデータ「REZULT」を活用し分析しました。その結果、JR 総持寺駅の近隣エリアにおいて、新駅開業後の4 年間における１人あたり累積医療費支出が、99,257 円（95%信頼区間（※１）は 62,119 円～136,194 円）ほど、有意に減少していたことを推計しました。

本研究成果は、2024年４月９日に国際学術誌「Journal of Transport & Health」のオンライン速報版（https://doi.org/10.1016/j.jth.2024.101808）に掲載されましたので併せてご報告させていただきます。

■研究実施の背景
人口減少が進む日本では、公共交通機関の鉄道駅を中心に都市を再編する「コンパクト・プラス・ネットワーク」政策が進んでいます。この公共交通機関を中心とした都市政策の中で、鉄道新駅開業の効果といたしましては、不動産価値向上などが報告されていました。一方で、鉄道新駅開業はポピュレーションアプロ―チ（※２）として、近隣住民の生活行動を変容させる効果もあることが解明されていたものの、急増する医療費支出の抑制という観点から、近隣エリアに及ぼす効果は不明でした。

■今後の展開
大阪公立大学大学院生活科学研究科と当社は連携協定を締結し、健康寿命の延伸に向けた新しい予防医療の開発や、全世代における QOL（生活の質）向上に関する研究を推進しています。関連する自治体や他企業などと連携した研究プロジェクトを推進することで、ヘルスケア分野全体における社会貢献を目指しています。本研究成果に関連して、今後鉄道新駅開業に限らず、スマートシティプロジェクトとして実施されるまちづくりの社会的インパクトを評価する手法の開発に、産学連携で取り組んでまいります。

■メディカルビッグデータ「REZULT」について
詳細につきましては以下をご参照ください。
https://www.jastlab.jast.jp/rezult_data/

■共同研究者について
加登遼
2023年10月 - 現在：大阪公立大学大学院生活科学研究科居住環境学分野講師
2022年4月 - 2023年9月：大阪公立大学大学院生活科学研究科居住環境学分野助教
2020年4月 - 2022年3月：大阪市立大学大学院生活科学研究科居住環境学分野助教
2019年4月 - 2020年3月：武庫川女子大学生活美学研究所嘱託助手
2016年4月 - 2019年3月：京都大学デザイン学大学院連携プログラム（京都大学大学院工学研究科）
　　　　　　　　　　　　博士後期課程

■未来共創Ｌａｂについて
当社未来共創Ｌａｂはメディカルビッグデータ「REZULT」活用や伴走型による新規商材開発を通し、他企業やアカデミア、自治体との連携を強め共創ＤＸを推進している組織となります。当社のデータと企業価値を高め、お客様の課題を解決するための可能性を広げるべく、今後も取り組みを進めてまいります。
また未来共創Ｌａｂでは、SDGs（Sustainable Development Goals）目標３「すべての人に健康と福祉を」、目標９「産業と技術革新の基盤をつくろう」へ向けて、メディカルビッグデータを利活用した健康増進を目的とし、産学連携での商材開発・共同研究を実施しております。

※１：95%信頼区間
統計学でよく使われる指標で、平均値を線（区間）で示したものです。同じ試験を繰り返したときの結果の範囲のうち、95％の試験結果が収まる範囲のことを示しており、母集団の平均値を推定するために使います。

※２：ポピュレーションアプロ―チ
公衆衛生や予防医学で広く用いられる概念で、個々の患者や個人ではなく、集団やコミュニティ全体の健康を改善する政策や介入を行うアプローチです。

■本件に関するお問い合わせ先
　日本システム技術株式会社　未来共創Ｌａｂ
　お問い合わせ：https://www.jastlab.jast.jp/contact/
　未来共創Ｌａｂサイト：https://www.jastlab.jast.jp/

　▼日本システム技術株式会社　企業情報
　　https://www.jast.jp/

以上