インフル予防にも有効
コロナ対策で患者減少

　毎年、晩秋から始まり翌年の春先まで流行が続くインフルエンザは、急な発熱や激しいせき、頭痛や関節痛などで患者を苦しめる。発熱や倦怠（けんたい）感など症状が似ている新型コロナウイルス感染症と症状だけから区別をすることは難しい。予防が大切で、専門家はコロナ対策がインフルにも有効で患者数の減少につながったとみている。

　◇同時流行の恐れも

　「今年は南半球諸国での流行は認められていないが、北半球について状況は不明。流行するかどうか慎重に見極める必要がある、というのが専門家の見解だ。日本も油断はできない」

　神奈川県警友会けいゆう病院（横浜市）の菅谷憲夫医師（小児科）は、自身が「インフルエンザ・ガイドライン委員」を務める世界保健機関（ＷＨＯ）の見解を基にこう話す。

　昨年の国内での流行は例年より早く始まったが、年明け以降に新型コロナの流行が問題化してからは、患者数は大きく減少した。菅谷医師は「入国制限や手洗いや消毒、マスクの着用などの新型コロナ対策が、インフルの感染予防にも有効だったことが大きく影響した結果だ」と捉えるとともに、「逆に言えば、新型コロナ対策を緩めると、インフルも流行してしまう可能性が高い」と話し、対策の緩みによって新型コロナとインフルの同時流行を危惧している。

　◇二つの感染症、難しい識別

　同時に流行する場合、問題になるのはインフルと新型コロナの患者をどう識別するかだ。インフルについては迅速診断キットが普及している。一方、新型コロナに関しては、現在主に使われているＰＣＲ検査では検査時間や処理が可能な数の制約から、現場で二つの感染症の患者を手際良く識別することは難しい。

　「現在は、まず新型コロナを診断する発熱外来など特別な医療機関で対応している。しかし、患者が少なかった前シーズンでも７００万人を超えたインフルの患者が殺到すれば、これらの医療機関はすぐにパンクしてしまう」

　◇抗原検査の活用を

　菅谷医師は「精度はやや劣るとされているが、抗原検査ならばインフルと同様、１日に数十万件の検査実施が可能だ」とし、抗体検査を使って一般のクリニックでも発熱患者を受け入れ、インフルか新型コロナかを識別して治療をする必要がある、と提案する。

　診断の結果、インフルと分かれば投薬治療に移行する。新型コロナの場合は専門医療機関に転送するのが基本となる。

　◇ワクチン接種勧める

　治療の前にインフルを予防し、患者をできるだけ少なくしておくことが前提だ。手指の衛生やマスク着用の徹底、三密の回避、体調管理の徹底など、基本対策はインフルと新型コロナは共通している。

　菅谷医師はその上で「インフルに対しては、ワクチンの接種が有効だ。昨年のように海外からウイルスが持ち込まれることはないので、平年のように１２月初めから流行が本格化するだろう。慌てずにできるだけ多くの人がワクチン接種を受けてほしい」と話す。

　◇死亡率高いインフル脳症

　インフルは「症状の激しい風邪だ」と軽く見られることも少なくない。菅谷医師は「毎年流行し『季節性』と呼ばれるインフルだが、ワクチンや治療薬があっても高齢者を中心に毎年数千人が肺炎などを誘発し死亡している怖い病気だ」と言い、警戒を怠らないよう呼び掛けている。

　特に、乳幼児や小児を中心に高熱やけいれんなどから脳障害を引き起こす「インフルエンザ脳症」は、高い死亡率と重い後遺障害が出る可能性があるので、要注意だ。（喜多宗太郎・鈴木豊）

（2020/10/02 06:00）