2040年に向けて地域を守れる病院の条件とは

株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン
新連載スタート、初回は全国自治体病院協議会・望月泉会長

　病院経営のコンサルティングなどを行う株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン（GHC ※2＝本社・東京都新宿区、代表取締役社長・渡辺幸子）は、「2040年に向けて地域を守れる病院」をテーマにした連載企画をスタートしました。高齢者人口がピークに達し、医療提供体制の持続が危ぶまれる2040年に向けて、病院はどうあるべきか、地域の医療提供体制を守るリーダーたちは何を目指すべきか――などを探ります。初回は2024年6月に全国自治体病院協議会の会長に就任した望月泉氏へのインタビュー。

望月泉（もちづき・いずみ）氏。1978年東北大学医学部卒業。1988年岩手県立中央病院に赴任後、小児外科長、消化器外科長、副院長を経て、2012年同院病院長。同年全国自治体病院協議会常務理事。2018年岩手県八幡平市病院事業管理者兼八幡平市立国保西根病院統括院長。同年全国自治体病院協議会副会長。2020年岩手県八幡平市病院事業管理者兼八幡平市立病院統括院長。2024年全国自治体病院協議会会長。岩手県地域医療構想アドバイザーのほか厚生労働省「新たな地域医療構想等に関する検討会」構成員などを務める。また、2016年から2023年までの8年間、CQI研究会（※1）の代表世話人を務めた。

　世界一の超高齢社会である日本は、持続可能な医療提供体制の確保が重要な課題の一つになっています。国は中長期的な人口構造や地域の医療ニーズの質・量の変化を見据え、医療機関の機能分化・連携を進め、良質かつ適切な医療を効率的に提供できる体制の確保を目指した「地域医療構想」を推進してきました。これまで、2025年を一つのゴールとして推進してきた地域医療構想ですが、全国的に進捗は遅く、国は2040年を次のゴールとした「新たな地域医療構想」を掲げています。

　こうした中、GHCは新たな地域医療構想のカギを握るキーマンたちへのインタビューを通じて、2040年に向けて地域を守れる病院の条件を探ります。

　新型コロナウイルス感染拡大の危機を経て、自治体病院の経営は未だに回復しない状況にあります。自治体病院は今何に困っているのか、どのような取り組みを行うことでその状態から脱することができるのかなどについて、全国自治体病院協議会の望月泉会長にお聞きしました。

　連載は、GHCホームページのコラム枠「GHCコラム」で掲載。テキストベースの記事のほか、インタビュー動画も同時公開しています。詳細は以下の「記事を見る」のボタンかYouTube動画のサムネイル画像をクリックしてください。
◆これからの地域を守れる病院の条件とは―全国自治体病院協議会・望月泉会長（上）
記事を見る