疼痛治療、急がれる体制整備＝間違った情報、多大な経済損失―北原雅樹医師

　◇日本の疼痛治療

膝に慢性的な痛みを抱える人は、階段の上り下りにも一苦労する

　―日本の慢性痛治療は遅れているのか。

　北原　国際疼痛学会（ＩＡＳＰ）は２０１０年、「患者が痛みに対する適切な治療を受けることは基本的人権である」などとするモントリオール宣言を採択した。つまり痛みの診療は行政や医療機関の義務ということだが、日本では注目されず、翻訳もされなかったので私は自分で訳した。

　痛みセンターの草分けは米国で、１９６１年に朝鮮戦争の戦傷者や急速に進む工業化によって激増した労災患者への慢性痛対策として始まった。７０～９０年代に米国全土に広がり、欧州諸国にも拡大した。しかし２０００年代に入ると米国の痛みセンターは経営的に成り立たず閉鎖、解散されたが、欧州ではさらに発展し、各国が医療費抑制を目的に医療保険システムの中に位置づけた。国全体でシステマチックに実施し、コストパフォーマンスが高いシステムになっている。

　日本は以前、大学病院でもペインクリニック科は機能していない名ばかりなところもあった。私のいる横浜市大は外来診療を毎日行うが、毎日行う施設は少ない。痛みセンターは全国十数大学に設置されているものの、ＩＡＳＰの基準を満たしているところは少なく、人材も資金も大幅に不足している。世界各国で痛みセンターがどんどん広がっている中、先進国では日米だけが取り残されている。