人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）を大学・研究機関や企業に提供している京都大ｉＰＳ細胞研究財団（山中伸弥理事長、京都市）は１４日、ゲノム編集技術を使って拒絶反応のリスクを低減した臨床用ｉＰＳ細胞を作製し、同日から提供を開始したと発表した。
　細胞の拒絶反応は白血球型抗原（ＨＬＡ）の型が異なる場合に起こり、これまで提供していたｉＰＳ細胞が適合するのは日本人の４割ほどだった。より多くの人に対応するｉＰＳ細胞の提供が可能となることで、再生医療全体の拡大が期待されるという。
　ヒトのｉＰＳ細胞は山中氏が２００７年に作製に成功。京大のｉＰＳ細胞研究所が１５年に拒絶反応を起こしにくい白血球の型を持つ人の血液からｉＰＳ細胞を作製して研究機関や企業への提供を始め、研究財団が事業を引き継いでいた。
　今回提供を開始するｉＰＳ細胞は、ゲノム編集技術で免疫細胞に関する遺伝子を改変し、拒絶反応のリスクが抑えられるという。
　研究機関や企業には３０万個のｉＰＳ細胞が入った容器１本を２０万円で、非営利機関には無償で提供する。　（Ｃ）時事通信社