2021年の人口動態統計によると、全ての悪性新生物による死亡者の88％を65歳以上が占めている。2012年時点で日本における65歳以上の認知症の有病率は15％で、全国の患者数は約462万人と推定されていたが、2025年には650万～700万人に達すると見込まれている。日本対がん協会は全国のがん診療連携拠点病院を対象に、認知症を有するがん患者への対応状況についてアンケートを実施。その結果、97％とほぼ全施設で認知症のがん患者の対応に苦慮している実情が明らかになった。
神経内科や精神科がないと、認知症スクリーニングにつなげにくい
日本対がん協会は、2023年4～6月、全国のがん診療連携拠点病院451施設（2022年度時点）を対象に認知症のがん患者への対応状況についてアンケートを実施し、256施設から回答を得た（回答率57％）。
がん患者が認知症の可能性があることを踏まえた確認体制は、がん治療を進める上で重要な判断材料となる。患者の認知症チェック体制について尋ねた結果、入院時にMini-Mental State Examination（MMSE）や長谷川式簡易知能評価スケールなどを用いてスクリーニングを行っている施設は22.1％だった。一方、退院後に認知症スクリーニングを実施している施設はわずか3.5％にすぎなかった。
認知症を有する患者の退院支援や手続きについて定期的な見直しを行っている施設は50.2％と約半数で、認知症診断で精査が必要な患者を把握している施設は42.7％だった。調査に協力した国立がん研究センター東病院精神腫瘍科長の小川朝生氏は「今回、調査対象となった急性期病院では、認知症の精査を担当する神経内科や精神科がないと、認知症スクリーニングにつなげるのが難しいのではないか」と述べた上で、「認知症のがん患者に対しては、そもそもどのようなサポートが必要かが周知されていないという課題がある」と指摘した。
一方、せん妄のケアについては2020年度の診療報酬改定でせん妄ハイリスク加算が導入された背景もあり、大半の施設が実施。せん妄ハイリスク患者ケア加算を取得している施設は92.2％、対応方法をまとめたマニュアルがある施設は85.8％だった。
「自身のがん治療を判断できない」ケースが多く、医師が苦慮
認知症に関する研修体制を見ると、高齢者とのコミュニケーションや脆弱な患者への支援方法を学ぶ機会は、前者が84.7％、後者が76.8％といずれも高率だった。その一方で、がん患者が認知症を有していた場合に対応で困ったことがある施設は97.7％と、ほぼ全ての施設が該当した（図）。
図. 認知症のがん患者への対応で困ったことがある施設の割合
（日本対がん協会プレスリリースより）
困り事で最も多かったのは、医師が治療方針を説明しようと思っても、「本人が治療について判断できない」（93.2％）で、外来でのがん治療を行おうにも、「自宅で治療を支える家族がいない」（76.7％）も高率だった。
また、「大腸がん手術後、周囲にストーマケア支援者がいない」（62.2％）、「在宅で抗がん薬治療中の副作用などを本人が周囲に伝えることができない」（63.9％）が6割を超え、「介護施設からがん患者だということを理由に入所を断られた」（26.5％）事例もあった。
コロナ禍での面会制限と認知機能の低下の関連は不明
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行拡大に伴う面会制限は252施設（98.4％）が実施しており、うち88％がコロナ禍初期の2020年に開始していた。制限時期の面会方法として最も多かったのは、「テレビ電話など遠隔での動画を使った面会」（75.7％）だった。
患者の認知機能低下を経験していた158施設で最も多かった面会方法は「テレビ電話など遠隔での動画を使った面会」だった。一方、認知機能低下例の経験がなかった86施設でも最多の面会方法は同じだったことから、面会の制限と認知機能低下の関連は不明である。
同じく調査に協力した東京歯科大学市川総合病院呼吸器内科教授の寺嶋毅氏は「今後もCOVID-19のように面会制限を迫られる事態に直面する可能性は大いにある。将来的な対策を考える上でも役立つデータになるだろう」とコメントしている。
（渡邊由貴）
