日本法医学会（神田芳郎理事長）は、能登半島地震の被災地で活動した法医学者による犠牲者１３１人の死因報告をまとめた。最多だったのは「家屋の倒壊による圧迫」の８８人で、全体の７割近くを占めた。低体温で死亡した人も１割以上いた。
　法医学会は警察庁の要請を受け、大学教授ら専門知識を持つ法医を、１月５～２３日に能登半島へ派遣。３日に現地入りした先遣隊を含む計２０人が、珠洲市の犠牲者５６人、輪島市６４人、穴水町１１人の死因などを調べた。
　家屋倒壊による圧迫死の内訳は、「圧死」が６３人、「頸部（けいぶ）・胸部圧迫」１２人、「頭部外傷」４人、呼吸運動が障害される体位から逃れられなくなった「体位性窒息」３人などだった。
　低体温で死亡した人は全体の１６％に当たる２１人。病死は４人、焼死は２人で、１６人は死因不詳とされた。津波による溺死者はいなかった。
　低体温で亡くなった人は、倒壊家屋の中から脱出できず、寒さで次第に体温が奪われ凍死したとみられている。避難所から一時帰宅して亡くなった人も２人含まれていた。
　法医学会は「都会は耐震性の高い建物に建て替えが進んでいるが、地方は古い家屋のままで、日本の現状があらわになった。寒い時期に発生したことも（犠牲者の）数を増やす要因になった」と分析している。　（Ｃ）時事通信社