国立がん研究センターは２５日、小児と若年層のがんについて、診断から１０年後の生存率を種類別に初集計して公表した。１４歳以下の小児では７～９割程度のがんが多く、大人より高い傾向が出た。同センターは「治療後も合併症などに対する長期的な支援が必要だ」と指摘している。
　同センターは、２０１１年に全国のがん診療連携拠点病院などでがんと診断された患者約３６万人のデータを分析。がんのみが死因となる状況を仮定して推定した結果、小児や大人を含む患者全体の１０年生存率は５３．５％だった。前回調査（１０年診断）は５３．３％で横ばいとなった。
　小児の１０年生存率を種類別に見ると、患者が多い白血病は８６．６％で、リンパ腫９１．５％、脳腫瘍７１．７％、骨腫瘍７１．４％などとなった。同様に調べた５年生存率と比べると、各がんで大差はなく、長期的な生存率は良好だった。
　ＡＹＡ世代（１５～３９歳）と呼ばれる若年層では女性のがんが多い。１０年生存率は乳がんが８４．０％、子宮頸部（けいぶ）・子宮がんが８７．７％などとなった。５年生存率と比べると、小児がんと異なり５～６ポイントほど低くなるがんがある一方、大きく低下しないものもあった。
　同センターがん対策研究所の石井太祐研究員は「多くの小児がんは生存率が高く、治療後の長期的なフォローアップが必要だ」と指摘。ＡＹＡ世代については「妊娠や出産に影響するがんもある。がんの種類や年齢に応じ、きめ細かいケアが大切だ」と強調した。
　同センターは、２２年にがんと診断された患者数も公表した。新型コロナウイルス流行前の平均より２．３％増え、流行下の受診控えがさらに改善した可能性がある。ただ、子宮頸がんは早期発見割合が低下しており、同センターは必要な検診を受けるよう呼び掛けている。　（Ｃ）時事通信社