ハヤミミDr.純子のメディカルサロン

第19回 トップがメタボな企業は社員もメタボ気味


 「健康経営」という言葉、最近よく聞かれるようになりました。特に2015年、経済産業省と東京証券取引所が優れた健康経営の取り組みをしている企業を「健康経営銘柄」として選定する試みが開始されてから、一層注目されるようになりました。

 しかし、米国ではすでに1992年、経営心理学者のロバート・ローゼン氏が著書「The Healthy Company」で、従業員への健康促進の働き掛けはコストでなく、未来への投資であるという考えを発表しています。健康な従業員がいることで企業収益が上がる、という考えで、多くの企業がさまざまなフィットネスの計画を立てて、従業員の心身の健康づくりを行っています。

 健康づくりと病気の予防対策に1ドルを使うと、3.80ドルのリターンがある。だから従業員の健康づくりに取り組むことをしようというわけです。米国のある調査によると、70%の企業が何らかのウェルネスプログラムを行っており、それに連動してプログラムを提供する企業も収益が増大しているということです。プログラムはさまざまですが、禁煙対策、メタボ予防などで59%の従業員はこうした働き掛けにより健康状態が改善したと感じていることが分かりました。

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