医学トップの視座

在宅医療で新たな取り組み
挑戦続ける愛知医科大学

 佐藤啓二学長は愛知医科大学の新病院建設委員会の委員長を務めた。緩和ケア病棟を造りたかったが、「リーマン・ショック」などの影響があり、実現できなかった。「今でも残念だ」と言う。そこには、「大学で高度急性期医療、急性期医療だけを教えているだけでよいのだろうか。終末期の医療を教育し、人の一生の最後を理解させないと患者に寄り添う医療はできない」という強い思いがにじむ。

 ◇「在宅家庭医療学」開設へ

 新たな取り組みが始まっている。「在宅家庭医療学」の開設だ。医療体制があまり十分ではない地域で、在宅医療を担う人材を育て、その地域に貢献できるようにする。豊田市の山間部に位置する足助地区で、地元の愛知県厚生農業協同組合連合会足助病院をベースにして医学生の実習を行う計画を進めている。

 家庭医療を担当する医師が医学生を連れて在宅の患者を回る。「患者の活動性はどうか、栄養状態はどうか、認知症の程度はどうか、虚弱(フレイル)の程度はどうかなどを評価する」。看護師や薬剤師、理学療法士らの協力も不可欠で、診療看護師(NP)の養成も担う同大学にとって、実践力を身に付ける教育環境が整うこととなる。

 ◇モデルケースつくる

 学生たちは「現場では何が必要なのか」を自ら考え、週末には大学でケースカンファレンスに臨む。佐藤学長は実習のもう一つの意義について「今の医療、介護制度で利用できるものは何か。そういった制度的なものも理解させなければならない。学生時代にそういう教育をすることで、人材が育っていくきっかけになる」と語る。

 足助地区をフィールドにした試みは、早ければ2018年度中にも開始のめどが立つ見込みだ。佐藤学長は「教員が教育を兼ねて活動することで足助地区の在宅患者を支え、将来を支える人材が生まれていくことに価値がある」と述べた上で、「うまくいけば、モデルケースになる。全国の大学で展開していけば、医療施設が十分ではない地方を支えることができる」と力を込める。

 ◇ドクターヘリへの熱意

 愛知医科大学のモットーは、挑戦する姿勢にあるのだろうか。02年1月、同大学病院は全国で4番目に、ドクターヘリの事業をスタートさせた。

 ドクターヘリは原則として愛知県内全域を対象としているが、要請に応じて隣接する岐阜、三重、静岡、長野にも出動する。出動回数は1日に1~2回で、病院間搬送で違う病院に患者を運ぶこともある。事業の実施にはヘリポートなどのインフラ整備は当然として、病院内では救急科専門医の確保や各診療科における協力体勢の確立、病院外でも地域住民への説明など課題は多かった。

 ヘリ導入の推進役は、当時の救命救急科教授(現同大名誉教授)の野口宏氏。「ヘリを導入することは将来、わが大学にとって大いなる名誉となる。万難を排して実現しなければならない」。当時、整形外科の教授だった佐藤学長は野口氏の熱い言葉を覚えている。「彼の熱意、先を見る能力が実ったのだと思う。結果的に私たちの病院は、緊急的にさまざまな事態に対応できる機能を備えることになった」と、高く評価する。

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