能登半島地震では、施設に入所していた多くの要介護者らも被災した。災害派遣医療チーム（ＤＭＡＴ）として派遣された名古屋大付属病院救急科長の山本尚範医師は、要介護者らを被災地から搬送した活動を振り返り、２次避難先でのケアを今後の課題に挙げた。
　４～８日に被害の大きかった石川県珠洲市を中心に活動。７日に訪れた介護老人保健施設「美笑苑」（珠洲市）では、入所者１００人と近隣のグループホームからの避難者２０人の計１２０人がいた。地震発生後から出勤可能な職員３０人で対応していたが、うち数人は１週間自宅に帰れず、睡眠時間を十分に取れないまま介護に当たっていた。
　山本さんは、同施設の職員の一人から「私たちは日本の中から忘れられたのではという怖さで震えていた」と心中を明かされた。
　要介護者らは「災害関連死の潜在的ハイリスクがある」と判断され、山本さんが被災地から引き揚げた１１日以降、ヘリで県内外の病院に搬送され、その数は約９００人に上った。山本さんは「これだけ多くの要介護者らを被災地の外へ長距離搬送したことはＤＭＡＴ史上初の試みだった」と話す。
　山本さんは２次避難した要介護者らについて「地縁・血縁から離れた要介護者は今後どのようにして生きていくのか」と強調。医療だけではなく、福祉の支援態勢の強化を訴えた。　（Ｃ）時事通信社