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2024年上半期版 消費者購買行動変化レポート

カタリナ マーケティング ジャパン株式会社
カタリナマーケティングジャパンは、カタリナネットワークのデータを活用し、2023年上半期と比較して2024年上半期の消費者の購買行動にはどのような変化があったのかについて分析を行い、レポートとして発表します。

【サマリー】
●値上げの傾向は変わらず、消費者の生活に与える影響は依然大きいまま
●値上げの影響か、平均購入単価が前年比103.9%に上昇
●2024年上半期における一人あたりの購入数量が前年比97.2%に減少





※本記事はレポートのダイジェスト版です。レポートの全編をご覧になりたい方は、下記にあります問い合わせフォームよりお申込みください。


当レポートについて
当レポートは、カタリナのリテールメディアネットワーク「カタリナネットワーク」内で集積した年間売上11兆円規模の実購買データをもとに構成しています。これは日本のSM・GMSの年間売上の実に6割をカバーする規模であり、事実データのみで構成したレポートです。また、実購買データ(ID-POS)をもとにした当レポートは、データの推計や意識調査の意向ではなく、実態をそのままお知らせするものです。カタリナはこのように、事実データを基にして実利をもたらすマーケティング(事実マーケティング)を重視し、活動を行っています。


検証対象としているデータについて
当レポートは、普段から買い物をしている消費者の買い物行動がどのように変化したのかをまとめるため、以下の条件に該当したIDの購買データを対象として分析を実施しています。
対象ID:毎月1回以上買い物をしている状態が以下の対象期間内で継続しているID
対象期間:2023年1月1日~2023年6月30日までの6か月(2023年上半期)
        2024年1月1日~2024年6月30日までの6か月(2024年上半期)
対象店舗:対象期間にカタリナネットワークに継続して加入している店舗

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消費者購買行動変化レポートダイジェスト





カタリナネットワーク内で買い物をした消費者の2024年上半期の総購入金額は、2023年上半期と比較し101.0%に増加しました。この購入金額の増加は、消費の先行きの明るさを示すものではありません。着目すべきは1人あたりの購入数量の減少です。前年比97.2%と3%ほど減少しています。またそれとは逆に、平均購入単価は103.9%に上昇しています。2024年も引き続き値上げの傾向があり、それが平均購入単価の上昇としてあらわれており、そのあおりをうけた消費者の反応が1人あたりの購入数量減少という結果になっていると考えられます。


1回あたりの買い物に起きた変化
次に、1回あたりの買い物はどのように変化したかを見てみましょう(下記参照)。






1回あたりの購入金額は+73.2円(前年比102.8%)増加しています。1回あたり購入数量(買い物かごに入れる数)で見ると0.1個(前年比99.0%)減少していますが、1商品あたりの平均購入単価が+9.3円(前年比103.9%)上昇していることにより、1回あたりの購入金額(買い物金額)が増加していることになります。


商品カテゴリ別の購買行動変化
2024年の購買状況をカテゴリ別で見てみます。以下の図表は購入者数(ID数)の対前年比の減少が大きいカテゴリのTOP20です。全46カテゴリのうち、実に43カテゴリ(93.5%)で前年を割っており、特定のカテゴリというより全体的に減少しています。






好調なコスメ類、なかでも需要の高さが目立つスキンケアカテゴリ





スキンケアは、購入人数は前年比99.8%と変化はないものの、売上金額や数量などの成長率が前回レポートよりも上昇しています。昨今の値上げラッシュにより、多くのカテゴリでは購入する数量や回数が減るという現象が起きていますが、当カテゴリは平均購入単価が上がっているなかでも1人あたりの購入数量や回数が増加しており、スキンケアの需要の強さが伺えます。特にフェイスパックの成長は顕著で、スキンケアにおける新たな習慣として定着するのか注目です。


以上がダイジェスト版となります。レポート本編ではより詳細な分析、購買の構造分析や月別の変化、46カテゴリの一覧などもご覧いただけます。





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カタリナマーケティングジャパン株式会社について
国内最大規模の質と量を誇るID-POSデータをはじめとした各種データを活用し、小売業様、メーカー様のマーケティング戦略立案・施策の実施をサポート。オンライン・オフライン問わずプロモーションやブランディング、企業の意思決定まで、あらゆるフェーズで実データに基づく最適解をお届けしています。
https://catalinamarketing.co.jp/

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カタリナ消費者総研
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