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課題検討へ17委員会設置―専門医機構

渡辺毅理事長

渡辺毅理事長

 日本専門医機構は22日の定例会見で、6月末に発足した新体制の下で17の委員会を設置すると発表した。医療の充実に向け、各種課題への具体的な取り組み策を検討する。従来と違って委員長に非理事を多く起用したのが特徴で、前任の委員長や副委員長らを充てた。渡辺毅理事長は「今期は新任の理事が多いので、過去の議論との継続性を考えた」と説明している。

 委員会の一つ、将来構想委員会では医療の国際化などと併せ、女性医師の子育ての問題を議論する予定。同問題に関し、渡辺理事長は「女性医師の割合は欧州では6割、日本でも4割に近い」と指摘し、子育て期間中の研修機会の確保が重要になるとの認識を示した。

 一方、2021年度に新設した「臨床研究医コース」は3年連続の定員割れが見込まれており、大幅な見直しも視野に入れていることを明らかにした。(了)


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