受胎調節（避妊）

解説

　日本は、予期しない／計画していない妊娠（いわゆる予期せぬ妊娠等）の頻度が諸外国にくらべて低いとはいえません。特に避妊方法の知識が十分でない10歳代と、生み終え世代である40歳代後半の女性の人工妊娠中絶の選択率が高くなっています。

●５歳階級別出生数、中絶数と中絶選択率（2021年度全国）
年齢（歳）	出生数A	中絶数B	中絶選択率 B/(A+B)%
＜20	5,542	9,093	62.1
20～24	59,896	30,882	34.0
25～29	210,433	26,087	11.0
30～34	292,439	23,386	7.4
35～39	193,177	23,435	10.8
40～44	48,517	12,018	19.9
45～49	1,597	1,252	43.9
50≦	21	21	50.0
全年齢	811,622	126,174	13.5
厚生労働省令和３年人口動態調査と令和３年度衛生行政報告例より作成

　予期せぬ妊娠をできるかぎり避けるために、避妊についてのきちんとした知識をもって受胎調節をおこなうべきです。
　理想とする避妊法の条件としては、
　1．避妊効果が高い
　2．使用において不安がない
　3．利用が簡単で手ごろな価格
　4．副作用や害がない
　5．羞恥心なく手に入れられる
　6．長期の使用でも将来の妊娠に影響を及ぼさない
　7．男性の協力がなくても使用が可能
などがあります。

　日本家族計画協会が2016年におこなった「第８回男女の生活と意識に関する調査」によると、日本の既婚女性で避妊をしている人は全体の46.3％で、そのほとんどがコンドームや腟外射精法（性交中絶法）という不確実な避妊方法をおこなっています。
　コンドームは手軽ですが、経口避妊薬や子宮内避妊用具（IUD）にくらべて避妊効果が低いことがわかっていますので、より確実な避妊をおこなうためには低用量経口避妊薬（低用量OC）、銅付加IUD、子宮内避妊システム（IUS）などの近代的な避妊法を取り入れるべきでしょう。

●わが国における女性（16～49歳まで）の避妊方法別割合（単位：％）
	1996年^＊	2000年^＊	2016年^＊＊
避妊実行率	56.6	55.9	46.3
避妊法
オギノ式定期禁欲法	8.1	6.5	7.3
基礎体温法	8.9	9.8	1.9
腟外射精法（性交中絶法）	9.6	26.6	19.5
コンドーム	77.2	75.3	82.0
腟内洗浄法	0.5	0.4	0.4
避妊薬（錠剤、ゼリー、フィルム）	0.5	0.5	－
子宮内避妊用具（IUD）	3.8	2.7	0.4
経口避妊薬	1.3	1.5	4.2
女性不妊手術	5.3	5.3	0.8
男性不妊手術	1.2	1.1	－
無回答	2.6	2.4	1.1
２つまで回答　　＊調査規模4,000人　　＊＊調査規模2,700人 1996年と2000年のデータは毎日新聞社の人口問題調査会による「全国家族計画世論調査」 2016年データは日本家族計画協会による「男女の生活と意識に関する調査」「いつも避妊している/避妊したりしなかったりしている」との回答者の避妊方法についてなお1999年に日本で経口避妊薬が承認された

　欧米では年齢や状況によって用いる避妊法が異なっています。それぞれの方法の長所、欠点、しくみを理解したうえで自分の人生設計にあわせた適切な方法を選択することが大切です。おもな避妊法として、低用量OC、銅付加IUD、IUS、コンドーム、腟外射精法、不妊手術などがあげられ、無防備な性交をもった場合は、予期せぬ妊娠を回避するために緊急避妊法があることを知っておく必要があります。

●各種避妊法使用開始1年間の避妊失敗率（妊娠の頻度）
100人の女性が使用１年間で何人妊娠するか＝パール指数
ピル（OC）	0.3～9（0.29^＊）
避妊手術（男性）	0.1～0.15
避妊手術（女性）	0.5
銅付加タイプ子宮内避妊用具（Cu-IUD）	0.6～0.8
子宮内避妊システム（IUS）	0.2～0.2
コンドーム	2～18
リズム法	3～24
殺精子剤	18～28
性交中絶法	4～22
避妊しなかった場合	85
Trussell J：Contraception,2011 ＊；日本人女性5,049例に対するピル承認申請時のデータ：ピル8品目、パール指数 0.00－0.59の平均値；投与症例数および投与周期数を反映して修正（松本清一：メディカルファイル，1991）