東京、大阪、愛知の３都府県では２０４０年、熱中症の救急搬送者数が１３～１９年平均と比較して倍増するとの予測を、名古屋工業大の平田晃正教授（医用工学）らの共同研究グループがまとめた。地球温暖化や高齢化が要因で、搬送者の増加による医療逼迫（ひっぱく）が懸念されるとしている。
　論文は２３日までにオランダの学術誌に掲載された。産業革命前と比べ、４０年に世界の平均気温が２度上昇するという国連の「気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）」のシナリオに基づき、海洋研究開発機構が３都府県の気温をシミュレーション。平田教授らが開発した熱中症搬送者数の予測式と組み合わせ、算出した。
　その結果、４０年の７～８月における１日当たりの搬送者数は、東京で１３２．９人、大阪で１０５．３人、愛知で１０５．４人。１３～１９年の平均と比較し、１．８～２．０倍となった。
　東京では、６５歳以上の高齢者数が約３１６万人（１９年）から約４００万人に増加すると見込まれる。また、海洋機構のシミュレーションでは、東京の７～８月の平均気温は２７．１度（１３～１９年）から１．６度上昇すると想定した。
　熱中症搬送者の半数超を占める高齢者は、発汗などの体温調節機能が低下することから重症化率が高い。平田教授は「熱中症は防げる病気。地球温暖化が進む中で、対策を取ることが重要だ」と話している。　（Ｃ）時事通信社