「医」の最前線 「新型コロナ流行」の本質～歴史地理の視点で読み解く～
秋以降に迫る次の波
～なぜ第7波は大流行になったのか～ （濱田篤郎・東京医科大学病院渡航者医療センター特任教授）【第４９回】
2022年7月から始まった新型コロナの第７波は予想を大きく上回る大流行になりました。感染者数が20万人を超える日も多く、世界保健機関（WHO）の週報では、日本の感染者数が７月末から４週連続で世界最多になっています。今回は第７波が大流行した原因を明らかにするとともに、今後予想される秋以降の流行への対策について検討してみます。
にぎわう銀座＝７月30日
◇想定外の第７波の流行
WHOの新型コロナウイルス週報には、毎週の世界全体の流行状況が掲載されています。この22年７月27日号から８月17日号まで４週連続で、日本が新規感染者数で世界最多になりました。ここまで感染者数が増えたのは、オミクロン株BA.5による第７波が原因であることは言うまでもありません。
正直申し上げて、筆者は第７波がここまで大流行するとは想定していませんでした。それと言うのも、BA.5が早めに拡大した欧米諸国などでは、オミクロン株流行当初の１月ごろに比べて、BA.5が大きく拡大することなく収束に向かっていたからです。しかし、今考えると、第７波流行前の日本には、欧米諸国との間にいくつかの相違点がありました。
◇大流行になった原因
第１の相違点は感染免疫の差です。日本では６月までに、新型コロナの感染により免疫を獲得した人がまだ少なかったのです。例えば、２月に国立感染症研究所が行った調査では、日本での感染免疫による抗体陽性率がわずかに4.3％でした。一方、同じ時期に米国で行われた調査では、この陽性率が57.7％と10倍以上に達していました。米国だけでなくヨーロッパ諸国でも、21年12月からオミクロン株（当時はBA.1）が大流行したことで多くの人が感染し、感染免疫を獲得したと考えられています。
しかし、この時期に日本では、厳しい水際対策や行動制限が取られており、オミクロン株の流行はかなり抑えられていました。このために感染者数はあまり増えず、その結果、感染免疫を持っている人が22年６月ごろまでは少なかったと考えられます。BA.5の感染を防ぐには、ワクチンによる免疫に加えて、過去の感染免疫が有効なのです。Interim statement on hybrid immunity and increasing population seroprevalence rates (who.int)
そして第２の相違点は水際対策の緩和時期です。欧米諸国では21年の後半から緩和を開始し、それにより21年末からオミクロン株が大流行を起こします。一方、日本では22年６月から水際対策を大幅に緩和しますが、ちょうどその時期にBA.5が世界的に拡大を始めました。この時の対策緩和により、かなりの数のBA.5感染者が、国内に流入したと考えられます。その結果、感染免疫が低い状況にある日本で大流行を起こしたのです。この時期はワクチン接種の効果が減衰しており、それも第７波の流行に拍車を掛けました。
◇第７波の収束は
８月中旬に入っても国内の感染者数は増加傾向を続けていますが、増加率が次第に低くなり、地域によってはピークに達したようにも見えます。ただし、これはお盆休みで、医療機関や検査施設などが休業していた影響もあると考えられます。むしろ、この期間の人流や接触機会の増加で、感染者数が再増加する可能性もあります。これに加えて、８月末からは学校で新学期が再開されますが、これも流行の長期化を起こす要因になるでしょう。
このように、第７波の流行は長引くことが予想されていますが、医療機関や保健所などの機能は現段階でも逼迫（ひっぱく）状態にあります。特に感染者の検査や軽症者の対応をする、コロナ診療の入口部分が機能しなくなっています。また、BA.5は重症化が少ないとされていますが、流行が長引くと高齢者にも感染が波及し、重症者が増えていくことが予想されます。この結果、入院医療にもさらなる負荷がかかることになるでしょう。
政府や自治体はこうした医療逼迫への対策として、軽症者の自宅療養体制の整備や確保病床数の増加を行っていますが、根本的な対応は第７波が一段落してからになるようです。
オミクロン株に対応した米ファイザー社の新ワクチン＝AFP時事
◇秋以降に予想される次の波
それでは第７波はいつ頃、収束するのでしょうか。今の流行状況からすれば９月以降になる可能性が大きいようですが、この時期を待って根本的な対応をするのは、時間的にかなり厳しいと考えます。それというのも、秋以降に予想される次の流行の波が迫っているからです。
秋以降の流行再燃は、日本だけでなく世界的にも予測されているものです。これは新型コロナウイルスが寒い時期に感染しやすいことや、ワクチンの効果がこの時期に減衰していくことなどが理由です。どのように流行が再燃するかですが、現在流行中のBA.5がそのまま再拡大することもあるでしょう。あるいは、現在、インドで拡大傾向にあるBA2.75など、新たなオミクロン株の亜型が世界的な流行を起こす可能性もあります。
日本では第７波の流行で、かなり多くの人が感染免疫を獲得しましたが、欧米諸国などに比べるとまだ少ないようです。また、第７波では、ワクチンの追加接種で重症化予防効果が維持されており、重症者はあまり増えていません。しかし、こうした効果も次第に低下し、次の波では重症者が増加する可能性も高くなります。
◇欧米式の社会経済の再生は難しいか
このように、現在の日本では第７波への喫緊の対策を実施しながら、秋以降の流行に向けた根本的な対応にも取り掛からなければなりません。後者には感染症法における新型コロナの位置付けの変更や、コロナ診療体制の再構築などがあります。さらに、秋以降の流行への切り札として、オミクロン株ワクチンの接種準備も進める必要があります。このワクチンを国民に広く接種することで、秋以降の流行による被害をかなり軽減させることができるでしょう。
これと並行して、欧米諸国のように社会経済の再生を図ることにもなりますが、第７波で経験したように、欧米とは感染状況などに違いがあることから、日本では時間をかけて再生を進めて行くことが必要だと思います。日本の状況に合わせた独自の感染対策と社会経済の復活が求められているのです。
中世のペスト流行時、イタリアのベネチア共和国は検疫という独自の感染対策を用いて、この疫病を克服しました。当初、検疫は手間のかかる無意味な対策と見られていましたが、ベネチアでの成功を受けてヨーロッパ各地に広まり、今日に至っています。現代の日本も欧米式の対策を模倣するだけではなく、独自の新型コロナ対策を進める時期に来ているのかもしれません。（了）
濱田篤郎 特任教授
濱田 篤郎 (はまだ あつお) 氏
東京医科大学病院渡航者医療センター特任教授。1981年東京慈恵会医科大学卒業後、米国Ｃａｓｅ Ｗｅｓｔｅｒｎ Ｒｅｓｅｒｖｅ大学留学。東京慈恵会医科大学で熱帯医学教室講師を経て、2004年に海外勤務健康管理センターの所長代理。10年７月より東京医科大学病院渡航者医療センター教授。21年４月より現職。渡航医学に精通し、海外渡航者の健康や感染症史に関する著書多数。新著は「パンデミックを生き抜く 中世ペストに学ぶ新型コロナ対策」（朝日新聞出版）。
（2022/08/25 05:00）
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