厚生労働省が近く薬事承認する見通しとなったアルツハイマー病治療薬レカネマブは、脳内に蓄積した原因物質の除去を狙う。症状を一時的に改善する既存薬しかない中、進行抑制への道を開くと期待されるが、検査体制の整備など課題も多い。
　厚労省によると、国内の認知症患者は約６００万人とされ、６～７割がアルツハイマー病患者と推計される。同病は、発症の１０～２０年前から脳内の神経細胞外部に蓄積する異常なたんぱく質「アミロイドβ（ベータ）」が原因物質とされる。通常は短時間で除去されるが、何らかの原因で蓄積すると神経細胞を壊し、記憶や思考力といった認知機能の低下が進む。
　レカネマブは、投与後に抗体がアミロイドβに結合し、これが標的となって免疫細胞により除去される仕組み。臨床試験（治験）では、投与開始から１年半後の時点で、症状の悪化が偽薬を使った患者と比べて２７％抑制された。これは症状の進行を約７カ月半遅らせる効果に相当するという。
　ただ、レカネマブを使っても低下した認知機能は回復できない。投与対象は認知症予備軍の軽度認知障害と、早期アルツハイマー病患者に限られる。
　課題はほかにもある。アミロイドβの蓄積量を調べるには、陽電子放射断層撮影（ＰＥＴ）などの検査が必要だが、学会が認証する検査施設は全国で約６０カ所にとどまる。施設の地域差が大きい上、費用も１回当たり数十万円かかるという。副作用として脳の出血やむくみなどが報告されているため、投与に専門的な知識が欠かせないが、認知症専門医の数が足りない事態も想定される。
　東京医科歯科大の岡沢均教授（神経内科学）は「レカネマブを使ってもアルツハイマー病の進行を止めることはできないが、速度を遅らせる可能性がある。承認は根治に向けた第一歩となる」と評価。発症には脳の神経細胞内部に蓄積するたんぱく質「タウ」や他の分子の関与も指摘される。岡沢氏は「レカネマブがどの程度効くかは使わないと分からない面もある。アミロイドβだけでなくタウや脳炎症も考えた多面的な治療戦略が必要だ」と話している。　（Ｃ）時事通信社