代替策と全経過の評価

 しばしば環境問題を考える際に、1つの物質や要因だけを取り上げ、その害を論じることがあります。たとえば塩素系農薬の残留による環境汚染問題などです。しかし、環境問題に限らず、すべての物事には両面があります。
 スリランカでは、マラリア対策としてDDTやBHCなどの塩素系農薬が水路などの消毒に大量に使われていました。これに対し、先進国の環境団体が反対し、こういう農薬を使い続けるなら開発援助を停止するよう、それぞれの政府にはたらきかけました。そこでスリランカ政府はこうした農薬の使用を禁止しましたが、その結果としてマラリアが大発生し、何十万人もの住民が亡くなるということがありました。
 たしかに塩素系農薬はがんや先天異常などの問題をひき起こす可能性があります。しかし、限られた資金のなかでもっとも有効に住民の命や健康を守るためには、将来のがんよりは、まず最大の脅威であるマラリア対策を優先させるのは合理的なことです。こうした経験に学び、スリランカではふたたび塩素系農薬を、ただし注意して限定的に使うようになったということです。
 かつて地球温暖化対策として、原子力発電のほうが石炭や石油などの化石燃料を燃やす火力発電より優れているという議論がありました。たしかに、運転中の二酸化炭素排出量はその原料の製造過程を含めても原子力のほうが少なく優れていたことから、全国に多数の原子力発電所がつくられました。
 しかし、2011年3月11日の東日本大震災後の津波が襲った東京電力福島第一原子力発電所の事故とその後の放射能で汚染された地域の回復には、20兆円以上かかるといわれ、上記のような試算の甘さを白日の下に突き付けました。あれが1000年に一度の天災で不可抗力であったという弁解もありますが、少なくとも施設の建設から運転、そして設備や使用済み核燃料廃棄までの全経過を考慮に入れた判断(ライフサイクルアセスメント)がこれからますます必要になると思います。

■量的・相対的な把握
 環境対策を多面的に考える代案も含めて評価するということを実行するためには、個々の原因を離れ、いろいろな病因の影響を定量化し相対的に評価することが必要になります。
 たとえば、塩素系農薬で10万人のうち何人ぐらいががんになるのか、逆に塩素系農薬を使わないと何人がマラリアに罹患(りかん)し、命を落とすのか。失われる人間の命の数という共通尺度を用いれば、それぞれの場合の被害を量的に比較することができます。むろんその計算においては、分母となる人数、すなわち1000人あたりとか10万人あたりという発生頻度が問題であり、加えて時間のことも考慮する必要があります。平均寿命を80歳とすると、そこまで生きるはずの子どもが命を失う場合と高齢者が亡くなる場合は同じではありません。これらをあわせると、影響の評価の指標として[被害で失われた総生存年数/集団の人数]という式が考えられ、この式から求められる値をリスクと呼ぶことができます。
 ここでは被害の大きさだけでなく、分母を置くことで頻度も考えていることが重要です。たとえば、多くの市販の食品には合成保存料が入れられていましたが、最近は一部の合成保存料の化学物質ががんを起こす懸念から、無添加の食品が好まれます。しかし、腐敗した食品に起因する食中毒や、あるいは細菌やカビがつくる自然由来の化学物質の発がん性は大丈夫でしょうか。
 また、合成化学物質が広く使われる前は、腐敗を防ぐために漬けものなどは塩分を濃くしていました。高濃度の塩分摂取は、いうまでもなく高血圧、脳卒中などをふやします。これらの頻度は化学物質によるがんより、はるかに大きいと考えられています。