１型糖尿病患者の医師がセミナー
体験踏まえ、治療のトレンド紹介

　２０４５年までに１１人に１人が糖尿病を発症すると予想されている。毎日インスリンの補充を続ける必要がある１型患者は、現在約１０～１４万人。この１型を１０代で発症した医師らによるセミナーが５月、東京都内で開かれ、最新治療のトレンドを紹介するとともに、インスリンや血糖を下げる薬が効き過ぎ、動悸（どうき）や意識レベルの低下などの症状を招く「低血糖」などへの注意を呼び掛けた。
　糖尿病は膵臓（すいぞう）でつくり出されるインスリンの作用が不足し、血液中のブドウ糖濃度（血糖値）が高くなる高血糖状態が継続する。長期的な健康管理をしないと、壊疽（えそ）や糖尿病網膜症、糖尿病腎症などの深刻な合併症をもたらす。インスリンを膵臓が十分につくり出すことができない１型と、インスリンの分泌が不十分か、分泌されるインスリンに体内が適切に反応しない２型がある。１型の治療ではインスリンを直接投与するのに対し、２型の場合はインスリンの出を良くしたり、効き目を良くしたりする薬剤などが使われる。

自身の体験を語る大村詠一さん

　◇ライフステージごとに問題

　セミナーに招かれた元エアロビック競技日本代表の大村詠一さんは、８歳の時に発症してから２５年。「家族には糖尿病の患者はいない。何で自分だけが糖尿病に」「一生にわたって注射を打ち続けなければならないのか」。大村さんは絶望したという。

　小学校の修学旅行に行けない。就職活動の際には「差別されるのではないか」という不安を抱え、就職後は職場の理解不足に苦しむ。大村さんはライフステージにおけるさまざまな問題を挙げるとともに、医療費に関して「２０歳以上の患者は公的支援がない」と訴えた。

　◇低いインスリンポンプ普及率

　糖尿病の主な治療法には、ペン型の注射器でインスリンを注入する「頻回注射療法」、皮下に刺した細い管からインスリンを常時注入する「持続皮下インスリン注入療法」（インスリンポンプ療法）、血糖値と相関するグルコースをモニタリング（ＣＧＭ）することで、インスリンの注入を自動的に停止したり、再開したりする機能を備えたインスリンポンプ療法（ＳＡＰ）などがある。

　講演で治療法について説明した南昌江内科クリニックの南昌江院長は、１４歳の時に１型糖尿病を発症、インスリン治療は４２年間に及ぶ。５年前からインスリンポンプを使用し、趣味のマラソンを楽しんでいる。

治療のトレンドを紹介する南昌江院長

　注射だと１日に最低４回から７～８回打つ必要がある。それに比べてポンプの方が患者の負担は少ないようにみえる。南院長は「１型糖尿病患者におけるインスリンポンプ普及率は米国で３０％、ノルウェーで２０％を超えているのに対し、日本は７～１０％にすぎない」と指摘した上で、「注射に比べて医療費が高い。ポンプについて指導できる医療施設が十分ではない。注射で十分にコントロールできるので、体に機器を着けることに抵抗がある」と理由を推測した。

　大村さんは「頻回注射療法の費用は１カ月に１万５０００円、ＳＡＰだと約３万円で２倍になる。子どもが２人いるので厳しい面がある」と語った。

　◇医師が自信持って勧める

　国立病院機構大阪医療センターの加藤研・糖尿病内科科長は「医療費を何とか安くしてもらいたい。基幹病院の科長として、２型糖尿病の患者も診ているが、インスリンを必要とする人も多い。いずれＳＡＰが保険適用されるだろう。将来は２型患者にも１型の治療を受けてもらいたい」と話した。

　加藤科長は１３歳の時に発症。「ＳＡＰ療法をしている。夜間に低血糖防止機能が働き、とても快適だ」と述べた上で、「大阪医療センターを受診している患者の５０％以上がインスリンポンプまたはＳＡＰによる治療を実施している。医療従事者が『これは良い治療ですよ』と自信を持って勧めることができる」と語った。