その他 医療・医薬・福祉

【環境月間に「ペットボトルキャップ回収活動」を推進】回収した「キャップ」の写真を撮影してSNSに投稿すると「ワクチン支援」に参加できるチャリティーキャンペーンを開催!

認定NPO法人 世界の子どもにワクチンを 日本委員会(JCV)
~キャンペーンサイトはこちら https://www.jcv-jp.org/capaction2024~

「認定NPO法人 世界の子どもにワクチンを 日本委員会」(以下JCV)では、昨年から6月の「環境月間」を「ペットボトルキャップ回収月間」と定め、これまで以上に多くの人が環境のことを考え、環境保全やSDGsに参加できる機会をさらに広げるべく、キャップ回収を推進して、環境月間を盛り上げます。 その一環として、SNSの投稿で「子どもワクチン支援活動」に協力できる、「キャップアクション」キャンペーンを今年も開催します。ペットボトルキャップの写真に「#キャップアクション」を付けて投稿すると、1投稿につき1人分のワクチンが途上国の子どもたちに贈られます。初めて開催した昨年は、Instagramで8,671件もの投稿をいただきました。 今年は、さらにX(旧Twitter)でも開催を行うことで、より多くの方が、手軽にSDGs活動に参加できるキャンペーンとなっております。ぜひご参加ください (キャンペーンサイト:https://www.jcv-jp.org/capaction2024)




【「キャップアクション」キャンペーン詳細】


●実施期間: 2024年6月3日(月)~7月1日(月)
●参加方法: 期間中にInstagramまたはXで「#キャップアクション」を付け、ペットボトルキャップにまつわる写真や動画を投稿すると、1投稿につき1人分のワクチンがJCVを通して支援国(ミャンマー、ラオス、ブータン、バヌアツ)に寄付されます。
●協賛企業: ピーアークホールディングス株式会社、東武トップツアーズ株式会社、ラサ商事株式会社、株式会社岡三証券グループ、三井住友海上あいおい生命保険株式会社、株式会社ニッソウ(2024年5月31日時点)

※1 対象となる写真や動画は、ペットボトルキャップが写っていれば、ペットボトル
飲料、キャップ回収の様子、キャップアートなど、何でも問題ありません。
※2 ストーリーズや非公開アカウントによる投稿は対象外です。
【キャンペーンのご参加企業・団体を募集中】


ご参加方法

ご参加メリット

【ますます盛んになるペットボトルキャップ回収による子どもワクチン支援】


2005年に始まり、「キャップがワクチンに」を合言葉に、誰もが参加しやすいSDGs活動として多くの方々に参加いただいているのが、ペットボトルキャップ回収による子どもワクチン支援活動です。キャップを集めて、JCVと連携する回収・リサイクル業者やスーパーマーケットなどにお持ち込みいただくと、その売却益の一部がワクチンに換わり、途上国の子どもの支援につながります。

途上国のワクチン支援と同時に、ゴミ削減や環境保護など複数のSDGsに貢献できることから、個人だけでなく、多くの企業・団体の方々が回収活動に参加してくださっており、年々その活動の輪は広がり続けています。現在、ペットボトルキャップを受け入れる回収・リサイクル業者は全国100拠点以上を数え、ポリオワクチン換算で年間130万人分以上の子どもワクチン支援につながっています。

また、リサイクルも順調に進んでおり、柔軟剤のボトルや買い物カゴ、買い物カートなど私たちの身近なところでも、ペットボトルキャップをリサイクルして作られた製品が多数見られるようになっています。その1つである「ボトルキャップバスケット(製造:株式会社スーパーメイト)」は、昨年のグッドデザイン賞にも選ばれ、各地のスーパーマーケットやコンビニなどで導入が進んでいます。
(ペットボトルキャップがワクチンに換わるまでを動画で紹介中 YouTube - JCV )
ペットボトルキャップ回収活動と様々なリサイクル製品
【今年、30周年を迎えた子どもワクチン支援活動】


ポリオ、はしか、結核などの感染症は、途上国においては日常の脅威として、日々、多くの子どもたちの命と笑顔を奪い続けています。その数は1日4,000人。20秒に1人の子どもたちが、ワクチンさえ接種をすれば防げる病気で亡くなっています。
私たち、「世界の子どもにワクチンを 日本委員会」(JCV)は、途上国の子どもたちにワクチンを届け、彼らの命と未来を守る活動「子どもワクチン支援」を行う民間の国際支援団体です。UNICEFや各国の保健省と協力し、1994年から世界10カ国、1億2,759万8,996人の子どもたちにワクチンを届ける活動を続け、今年、活動30周年を迎えました。

【団体概要】



企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
本コーナーの内容に関するお問い合わせ、または掲載についてのお問い合わせは株式会社 PR TIMES ()までご連絡ください。製品、サービスなどに関するお問い合わせは、それぞれの発表企業・団体にご連絡ください。

関連記事(PRTIMES)