被災地の病院は医療機能の自己評価を
ＤＭＡＴ「司令塔」の提案【南海トラフ災害医療・上】

　◇とことん生き延び、診療続けて

　阿南氏は、厚生労働省研究班の課題として、災害で被災した病院の適正な医療機能の評価と、それに応じた具体的な行動指針の提示という研究に取り組んだ。その前提になったのが、南海トラフ地震の医療需要の想定と支援力を比べる検討だ。

　大きな被害が予想される「絶対的被災地域」、支援する側に回る「非被災地域」、その中間エリアの「相対的被災地域」の三つに全国を分けると、静岡県から宮崎県までの太平洋岸を中心とする絶対的被災地域には、災害拠点病院が１４２ある。各病院に向かうＤＭＡＴがそれぞれ最低１チームは必要だ。それに加えて、地域防災計画で航空搬送拠点と位置付けられる臨時医療施設（ＳＣＵ）が２０施設あり、それぞれに各20チーム、計４００チームが必要になる計算だという。

　「これに対して、確実にすぐに支援に行けるのは北海道と東北、日本海側の非被災地域のＤＭＡＴで４３３チーム。明らかに支援力は足りない」

　そもそも、ＤＭＡＴが絶対的被災地域のどのエリアにも入れる保証はない。現地入りしても移動が困難という事態もあり得る。集団災害医学会のシンポジウムでは、和歌山県の関係者が「県面積の８割は山地で、道路や鉄道も沿岸部に集中し、普段の高潮・高波でも交通がまひする。唯一の空港も沿岸部」などと話し、県南地域が孤立することへの危機感を訴えた。

　国は、ヘリが発着できる自衛隊の護衛艦を投入するなど海路も活用する構えだが、重傷者の搬送はやはり容易ではない。「発生から３日間で、自衛隊機とドクターヘリの搬送力で運べる人数は最大で１４４３人。新たに発生する重傷患者９３００人の搬送が必要だとの報告があるにもかかわらず、だ。非被災地域のＩＣＵで受け入れ可能な収容能力も３００床から４５０床程度しかない」と阿南氏は言う。