放射線(電離放射線)による健康被害

 電磁波も非電離放射線と呼ばれる放射線の一種ですが、通常放射線と呼ばれるものは電離放射線です。電離放射線には電磁波に分類されるX線、γ(ガンマ)線と粒子線であるβ(ベータ)線、α(アルファ)線、中性子線があります。
 電離放射線に被曝(ひばく)すると、まずもっとも低い線量でもみられるのが血液系の障害で、白血球の減少が起こります。皮膚が曝露(ばくろ)した場合、紅斑(こうはん)、水疱(すいほう)、潰瘍となり、全身症状としては疲労、頭痛、吐き気など、酔ったような症状になります。
 放射線による障害はこうした急性症状だけでなく、慢性障害があり、造血器の障害による貧血、出血傾向、皮膚の脱毛、潰瘍や無精子症、無月経になります。さらに長期には晩発性障害といわれる白内障、白血病や皮膚、肺そのほかのがん、早期の老化、寿命短縮があり、また胎児の被曝による奇形など次世代への影響もあります。しかし、しばしば誤解がありますが妊娠していない母親の被曝が将来の児の奇形を増加させることはありません。
 放射線の長期的な健康影響については、多くの知見が広島・長崎の被爆者の追跡調査から得られています。しかし、それらは数百ミリシーベルト(mSv)以上の放射線被曝線量の被爆者についての情報で、2011年の東京電力福島第一原子力発電所の事故で放出された放射線に被曝した人や、その後の廃炉作業に携わる人々で問題となる100mSv以下の低線量被曝にもあてはまるかどうかわかっていません。国際放射線防護委員会(ICRP)は、高線量での観察から得られた線量と影響が直線的に相関するという結果を低線量にもあてはめたうえ(閾値〈しきいち〉なし直線仮説といいます)、便宜的に5mSvという基準を示しています。しかし、こうした前提を受け入れたうえでも、放射線の影響は男性と女性、年齢、1回曝露か複数回のくり返しか、連続曝露かで異なることがわかっており、単純に1つの基準値で管理するのは合理的ではありません。
 実は2011年の事故の際、実際の福島県民の被曝線量はほとんど測定されていません。半減期の短い放射性ヨウ素の内部被曝量の情報がないまま、福島県民調査で発見された甲状腺がんが、原発事故の放射線のためか、検査で潜在患者を掘り起こしただけなのか議論が続いています。加えて現実の福島では、故郷を追われた人々が仮設住宅や避難先での不便で不安定な生活を強いられ、それがもとで健康を害し、命を失う人も少なくありません。もちろんこれらは直接の放射線の影響ではありませんが、実際の対策を考えるうえでは重要な要素です。
 原子力関係施設の事故や職業上の被曝などを除くと、ふつうの人が放射線に被曝する最大の原因はラドン、そして医療被曝です。
 ラドンは、ラジウムがこわれてできるガスでα粒子を出します。通常、粉じんに吸着したかたちで肺に吸入され、肺がんの原因になります。建物のコンクリートや土などにもラジウムが極微量含まれていますが、自然の土石に含まれるラジウムの量は地域差が大きく、曝露量について一概に論じることはできません。長く閉め切っていた部屋を換気することは、ラドンを減らす効果があります。
 日本人は欧米の倍以上、医療被曝の量が多いという指摘が海外の研究者から相次いで報告されています。そのために新たにがん患者が発生している可能性もあります。日本では医療保険の充実や健診制度によりX線検査を受ける機会が多いです。しかし、もちろんX線検査等による医療被曝線量を減らす努力がさまざまになされています。漫然とおこなわれる機械的な検査、「念のために調べておきましょう」といった検査は再考慮が必要ですが、医療上具体的な目的をもつ必要な検査については、ためらうことなく受けることをおすすめします。
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