冬の室温と健康を科学する：株式会社日本中央住販が提供する「安全で快適な住環境」の実現
株式会社日本中央住販
奈良県立医科大学とのコラボレーションによる画期的な研究発表：「住居内の寒冷曝露が健康に及ぼす影響」とその予防策
2024年10月3日、株式会社日本中央住販は奈良ロイヤルホテルにおいて、奈良県立医科大学の佐伯圭吾教授を迎え、「住居内の寒冷曝露が健康に及ぼす影響について」の講演を行いました。この講演では、冬の低温が健康に与えるリスクと、それを軽減するための住環境の重要性が科学的根拠とともに提示されました。
株式会社日本中央住販は、2024年2月に、オーナー様ご協力の元、実際にお住まいの自社施工住宅43邸の室温調査を行い、その調査データを奈良県立医科大学の疫学・予防医学講座教授の佐伯圭吾氏を中心としたチームで分析を行っていただきました。
本講演では、気温と死亡率の関連から冬期の温度がどれくらい健康リスクを高めているのか、寒さによる死亡率の上昇を抑えるために住環境がどれほど重要なのかを、実際の研究データと共に知ることができた非常に貴重な機会でした。
佐伯圭吾教授
講演の様子
佐伯教授によると、寒冷曝露に起因する死亡者は年間10万人にのぼると推計されており、冬の寒さは脳卒中や心筋梗塞のリスクを増大させるとのことです。
日本では、断熱性や暖房設備が不十分な住宅での寒さによって、血圧の上昇などの健康リスクが高くなる可能性が指摘されています。
実際に入浴事故などによる溺死数は、交通事故での死亡数を上回っており、暖房をつけていない部屋の低温や室内間の温度差を解消することが全国的にも求められています。
国際的にも冬の室温を高く保つことが健康において重要とされており、WHOでは18℃以上を保つことが推奨しています。
冬季にわが国の2190件の室内環境を調査した全国調査によると、一般住宅のLDKの室温の平均値は16.8℃、脱衣室や寝室では12～13℃ほどであったと報告されています。
一方われわれが、2024年2月に（該当期間の平均外気温6.8℃）、自社施工住宅43邸の室温を測定したところ、LDKの24時間平均室温は20～21℃、寝室および更衣室の平均値も20℃以上を保っており、起床前2時間から起床後2時間のLDKの室温の平均値も20℃以上を維持していました。
時間帯でみても、部屋間でみても温度差が少なく、家全体が一般的な住宅と比べて健康リスクの低い環境を提供していることが確認されました。
佐伯教授からは、「日本中央住販の住宅が提供する室温はWHO基準を満たすものであり、健康への貢献度が高いと考えます。また、自社の提供している商品を客観的に評価をしようとする姿勢は素晴らしいです。協力して良かった」とのお言葉をいただきました。
今回の研究結果により、当社の住宅が寒冷曝露による健康リスクが低い環境を提供していることが科学的に証明されました。
また本講演を受け、住環境が住まう人々の健康に与える影響の大きさに対してより理解を深め、今後も「住むだけでしあわせになる家」「健康家族宣言」を掲げ、すべての人が健康でしあわせに生活できる家づくりを進めていくことへの決意を新たにすることに繋がりました。
家は長く住むものであり、今すぐではなくとも長期的に見て命にかかわるような疾患を予防できるというのは非常に重要なことです。
これから住宅を検討される方々は、当社が提供する高気密高断熱の住宅をぜひ一度体感し、その快適さと健康への効果を実感してください。
日本中央住販グループについて
「まるっとしあわせ」をコーポレートメッセージとして、関わる全ての人々がしあわせになる暮らしを提供する日本中央住販グループ――地域社会への貢献と安心できる住まいを追求し続けるハート＆テクノロジーで躍進するリーディングカンパニー
株式会社日本中央住販本社
1986年以来、住まいを通じて地域のお客様のしあわせを追求し続けてきた日本中央住販は、間もなく創業40年を迎えようとしています。いつもその時代に即した最先端の技術と、常に先を見据えた行動力で地域の皆様に信頼と実績を積み上げてまいりました。今もなおそのチャレンジ精神を忘れることなく、あらゆる分野にアンテナを張り地域に貢献できる発想と想像力で邁進しております。「家」は快適に暮らすだけの建物ではなく、そこに住む人のライフスタイルをしあわせにする要素がなければなりません。住む人が心身ともに健康で、尚且つ地域や地球環境をも考慮した次世代にも通用する家づくりを追求し続けていくことが重要です。
そのためには家族が常に健康に恵まれ、笑顔の絶えないしあわせな家を提供し続けたいと考えています。家は人々の暮らしや生活の最も基本となる大切な拠点です。毎日が安心・安全・快適な暮らしを実現できる家づくりをお約束することで、しあわせをその地域全体へと波及させ、多くの人々にしあわせになっていただきたいと考えております。このように「体」「心」「地域(地球)」の3つの健康を目指すという「健康家族宣言」を掲げ、住むだけでしあわせになる家づくりを実現させる事が我々の使命なのです。これからも常にお客様の立場に立って、様々な問題解決と希望に満ちた未来を創造し地域社会に貢献していく所存です。日本中央住販は、地域の皆様の信頼を大切にし、共にしあわせになれる住まいのベストパートナーとしてこれからも歩み続けます。
株式会社日本中央住販グループ
■株式会社日本中央住販
本社所在地 ：奈良県奈良市法華寺町70-1
大阪本部 ：大阪府大阪市北区大深町4‐20 グランフロント大阪 南館 タワーA 22階
代表者 ：代表取締役社長 安井 利次
設立 ：1986年12月1日
資本金 ：8,000万円
宅建業免許 ：国土交通大臣（6）第5538号
建設業許可 ：国土交通大臣許可（般-4）第24519号
実績 ：4,000棟超 ※日本中央住販グループ2024年4月集計
：奈良県戸建売上高ランキング13年連続第1位 ※2024年8月東京商工リサーチ奈良支店調べ
■株式会社日本中央住販滋賀
所在地 ：滋賀県大津市におの浜4-7-7
代表者 ：代表取締役社長 巽 泰文
設立 ：2014年10月29日
宅建業免許 ：滋賀県知事(1)第3960号
建設業許可 ：滋賀県（般-1）第13304号
〈事業内容〉
新築一戸建分譲事業 /売買・仲介事業 /宅地造成事業 /注文建築事業 /リフォーム事業 /インテリア販売 /賃貸事業 /資産活用・マンション事業 /外食レストラン事業
公式ホームページURL ：https://home-ncj.co.jp/
会社案内デジタルブックURL：https://home-ncj.meclib.jp/ncjcompanyguide/book/index.html
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奈良県立医科大学とのコラボレーションによる画期的な研究発表：「住居内の寒冷曝露が健康に及ぼす影響」とその予防策
2024年10月3日、株式会社日本中央住販は奈良ロイヤルホテルにおいて、奈良県立医科大学の佐伯圭吾教授を迎え、「住居内の寒冷曝露が健康に及ぼす影響について」の講演を行いました。この講演では、冬の低温が健康に与えるリスクと、それを軽減するための住環境の重要性が科学的根拠とともに提示されました。
株式会社日本中央住販は、2024年2月に、オーナー様ご協力の元、実際にお住まいの自社施工住宅43邸の室温調査を行い、その調査データを奈良県立医科大学の疫学・予防医学講座教授の佐伯圭吾氏を中心としたチームで分析を行っていただきました。
本講演では、気温と死亡率の関連から冬期の温度がどれくらい健康リスクを高めているのか、寒さによる死亡率の上昇を抑えるために住環境がどれほど重要なのかを、実際の研究データと共に知ることができた非常に貴重な機会でした。
佐伯圭吾教授
講演の様子
佐伯教授によると、寒冷曝露に起因する死亡者は年間10万人にのぼると推計されており、冬の寒さは脳卒中や心筋梗塞のリスクを増大させるとのことです。
日本では、断熱性や暖房設備が不十分な住宅での寒さによって、血圧の上昇などの健康リスクが高くなる可能性が指摘されています。
実際に入浴事故などによる溺死数は、交通事故での死亡数を上回っており、暖房をつけていない部屋の低温や室内間の温度差を解消することが全国的にも求められています。
国際的にも冬の室温を高く保つことが健康において重要とされており、WHOでは18℃以上を保つことが推奨しています。
冬季にわが国の2190件の室内環境を調査した全国調査によると、一般住宅のLDKの室温の平均値は16.8℃、脱衣室や寝室では12～13℃ほどであったと報告されています。
一方われわれが、2024年2月に（該当期間の平均外気温6.8℃）、自社施工住宅43邸の室温を測定したところ、LDKの24時間平均室温は20～21℃、寝室および更衣室の平均値も20℃以上を保っており、起床前2時間から起床後2時間のLDKの室温の平均値も20℃以上を維持していました。
時間帯でみても、部屋間でみても温度差が少なく、家全体が一般的な住宅と比べて健康リスクの低い環境を提供していることが確認されました。
佐伯教授からは、「日本中央住販の住宅が提供する室温はWHO基準を満たすものであり、健康への貢献度が高いと考えます。また、自社の提供している商品を客観的に評価をしようとする姿勢は素晴らしいです。協力して良かった」とのお言葉をいただきました。
今回の研究結果により、当社の住宅が寒冷曝露による健康リスクが低い環境を提供していることが科学的に証明されました。
また本講演を受け、住環境が住まう人々の健康に与える影響の大きさに対してより理解を深め、今後も「住むだけでしあわせになる家」「健康家族宣言」を掲げ、すべての人が健康でしあわせに生活できる家づくりを進めていくことへの決意を新たにすることに繋がりました。
家は長く住むものであり、今すぐではなくとも長期的に見て命にかかわるような疾患を予防できるというのは非常に重要なことです。
これから住宅を検討される方々は、当社が提供する高気密高断熱の住宅をぜひ一度体感し、その快適さと健康への効果を実感してください。
日本中央住販グループについて
「まるっとしあわせ」をコーポレートメッセージとして、関わる全ての人々がしあわせになる暮らしを提供する日本中央住販グループ――地域社会への貢献と安心できる住まいを追求し続けるハート＆テクノロジーで躍進するリーディングカンパニー
株式会社日本中央住販本社
1986年以来、住まいを通じて地域のお客様のしあわせを追求し続けてきた日本中央住販は、間もなく創業40年を迎えようとしています。いつもその時代に即した最先端の技術と、常に先を見据えた行動力で地域の皆様に信頼と実績を積み上げてまいりました。今もなおそのチャレンジ精神を忘れることなく、あらゆる分野にアンテナを張り地域に貢献できる発想と想像力で邁進しております。「家」は快適に暮らすだけの建物ではなく、そこに住む人のライフスタイルをしあわせにする要素がなければなりません。住む人が心身ともに健康で、尚且つ地域や地球環境をも考慮した次世代にも通用する家づくりを追求し続けていくことが重要です。
そのためには家族が常に健康に恵まれ、笑顔の絶えないしあわせな家を提供し続けたいと考えています。家は人々の暮らしや生活の最も基本となる大切な拠点です。毎日が安心・安全・快適な暮らしを実現できる家づくりをお約束することで、しあわせをその地域全体へと波及させ、多くの人々にしあわせになっていただきたいと考えております。このように「体」「心」「地域(地球)」の3つの健康を目指すという「健康家族宣言」を掲げ、住むだけでしあわせになる家づくりを実現させる事が我々の使命なのです。これからも常にお客様の立場に立って、様々な問題解決と希望に満ちた未来を創造し地域社会に貢献していく所存です。日本中央住販は、地域の皆様の信頼を大切にし、共にしあわせになれる住まいのベストパートナーとしてこれからも歩み続けます。
株式会社日本中央住販グループ■株式会社日本中央住販
本社所在地 ：奈良県奈良市法華寺町70-1
大阪本部 ：大阪府大阪市北区大深町4‐20 グランフロント大阪 南館 タワーA 22階
代表者 ：代表取締役社長 安井 利次
設立 ：1986年12月1日
資本金 ：8,000万円
宅建業免許 ：国土交通大臣（6）第5538号
建設業許可 ：国土交通大臣許可（般-4）第24519号
実績 ：4,000棟超 ※日本中央住販グループ2024年4月集計
：奈良県戸建売上高ランキング13年連続第1位 ※2024年8月東京商工リサーチ奈良支店調べ
■株式会社日本中央住販滋賀
所在地 ：滋賀県大津市におの浜4-7-7
代表者 ：代表取締役社長 巽 泰文
設立 ：2014年10月29日
宅建業免許 ：滋賀県知事(1)第3960号
建設業許可 ：滋賀県（般-1）第13304号
〈事業内容〉
新築一戸建分譲事業 /売買・仲介事業 /宅地造成事業 /注文建築事業 /リフォーム事業 /インテリア販売 /賃貸事業 /資産活用・マンション事業 /外食レストラン事業
公式ホームページURL ：https://home-ncj.co.jp/
会社案内デジタルブックURL：https://home-ncj.meclib.jp/ncjcompanyguide/book/index.html
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（2024/10/18 10:32）
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