ユーチューブ、それでも残る危険な広告
～薬機法違反など５５万件を削除～ 外科医・山本　健人

　グーグルは１０月５日、「ポリシー違反のユーチューブ広告に対する新しい取り組み」と題し、重要な報告を行いました。

　「薬機法違反」などの、ポリシーに違反するユーチューブ広告を大量に削除したというのです。その数は、２０２０年６月以降で５５万件に上るといいます。

　ユーチューブでは、日本特有の事例に特化したシステムを改良し、機械学習と専門チームによるレビューによって、不適切な広告の検出精度を上げたのです。

　「薬機法」とは、「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」のことです。

　薬機法では、「誇大広告の禁止」や「特定疾病用の医薬品及び再生医療等製品の広告の制限」などが定められています。

　医薬品や医薬部外品、化粧品や医療機器などの効果、性能に関する宣伝は、人の健康に直接影響を及ぼします。当然ながら、法律によって厳しく制限される必要があるのです。

　◆ユーチューブの強い宣伝効果

　１０～６０代の男女５００人を対象に行った意識調査では、商品購入につながったデジタル媒体として、最も多くの人が「ユーチューブ」と回答しています。その割合は３０％に及びます（編注)。

　また、この傾向は、若い世代のみに見られるものではありません。１０～２０代の２１％、３０～４０代の３４％、５０～６０代でも２１％は「ユーチューブ」と回答しているからです。

　近年は、医療・健康に関する疑問を、ユーチューブを使って解決したいと考える人が増えています。

　私は、自分で立ち上げたユーチューブのチャンネルに、医療に関する動画を４０本ほど掲載しています。この動画に、ユーザーがどのようにしてたどり着いたかを調べてみると、興味深いデータが得られます。

　２０年１月の段階では、ユーチューブでの検索で動画にたどり着く人の割合は１９．８％でした。ところが、この割合は徐々に増加し、２１年１月には４８．６％、９月には６９．９％に達しました。

　「医療に関する疑問を動画で解決しよう」と考えるユーザーが増えていることを示す、一つのデータと言えるかもしれません。

　◆身を守れるのは私たち自身

　インターネットの世界では、膨大な数の広告が日々、出回っています。グーグルのようなプラットフォーマーが目を光らせても、不適切な広告を全て削除することはできません。

　グーグルは「悪意ある第三者は、使用停止を避けようとして頻繁に行為を変える」「グーグルのシステムが１００％効果的というわけではありません」とし、その対応の難しさについて言及しています。

　不適切な広告を信用し、効果の明らかでない商品に高いお金を払い、その上、健康被害を受けたり、病院への受診が遅れたりする人は多くいます。

　私たちの身を守れるのは、私たち自身です。

　学会や公的機関などが推奨しない商品や、科学的根拠の明らかでない怪しげな商品には、くれぐれも気をつけていただきたいと思います。

　（編注）宣伝会議 ２０２０年２月号

　山本　健人（やまもと・たけひと）　医師・医学博士。2010年京都大学医学部卒業。外科専門医、消化器病専門医、消化器外科専門医、感染症専門医、がん治療認定医、ICD（感染管理医師）など。Yahoo!ニュース個人オーサー。「外科医けいゆう」のペンネームで医療情報サイト「外科医の視点」を運営し、開設３年で1000万PV超。各地で一般向け講演なども精力的に行っている。著書に「医者が教える正しい病院のかかり方」（幻冬舎）、「すばらしい人体 あなたの体をめぐる知的冒険」（ダイヤモンド社）など多数。

（2021/10/20 05:00）

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