医療・医薬・福祉 2024/11/23 16:10
テクノロジーで『105年活きる』を創造する・SCOグループ紹介動画を公開
株式会社SCOグループ株式会社SCOグループ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 玉井雄介、以下「SCOグループ」）は、「テクノロジーで『105年活き…
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- 知られざる「連鎖する骨折」、認知や備えの意識は低い結果に 国民の9割が「骨粗鬆症」認知も、「ドミノ骨折」は3割未満にとどまる 検査未受診は7割にのぼり、4人に1人が「調べる必要がない」と回答
知られざる「連鎖する骨折」、認知や備えの意識は低い結果に 国民の9割が「骨粗鬆症」認知も、「ドミノ骨折」は3割未満にとどまる 検査未受診は7割にのぼり、4人に1人が「調べる必要がない」と回答
日本シグマックス株式会社
日本シグマックス株式会社『骨粗鬆症およびドミノ骨折に関する意識と実態調査（2024年）』を実施
医療、スポーツ、ウェルネスの分野で人々の身体活動を支援する日本シグマックス株式会社（本社：東京都新宿区 代表取締役社長：鈴木洋輔）は、超音波踵骨測定装置FRS-100A 『LIAQUS(リアクス)ポータブル』（以下、LIAQUSポータブル）をはじめとした製品を通じ、骨粗鬆症による一次骨折の予防への貢献を目指してまいりました。
急速な高齢化によって、日本経済のみならず社会に深刻な影響を及ぼす2025年問題が間近に迫っており、健康寿命の延伸が喫緊の課題となっています。2022年国民生活基礎調査によると、日本では介護が必要になったきっかけとして「骨折・転倒」が13.9％と3番目に多くなっています(右図)＊1。骨折は、移動・食事・入浴など日常生活を送るために最低限必要な動作（ADL）への影響が大きく、そのまま寝たきりになるリスクもあります。また、骨の量が減ることで強度が弱まる骨粗鬆症により、さらに骨が折れる可能性が高まり、1か所が骨折するとそれ以外の場所も連続して折れてしまう「ドミノ骨折」という症状も潜んでいます。
▲介護が必要になったきっかけとして、「骨折・転倒（13.9％）」が3番目に多い
＊1 厚生労働省 「2022（令和4）年 国民生活基礎調査」の概況 統計表 p.36
10月20日の世界骨粗鬆症デーを前に、国民の「骨粗鬆症」や「ドミノ骨折」の認識を明らかにするとともに、健康寿命と平均寿命の間にギャップを生む背景意識の実態調査を、全国47都道府県の各地域に居住する10代～60代の男女、合計1200名を対象に実施しましたので、結果をお知らせいたします。
【調査結果のハイライト】
- 骨粗鬆症について「名前も症状も知っている」と回答した人が61.5％、「名前は知っているが、どんな症状かは知らない」と回答した人は27.5％となり、骨粗鬆症ついては一定程度認知されている。【図1】
- 年代別に見ると、骨粗鬆症について「名前も症状も知っている」と回答した人は10代が44.5％、20代が54.0％であったのに対し、50代は71.5％、60代では76.0％と20～30ポイントほど差がみられた。【図2】
- また、骨粗鬆症について「名前や症状を知っている」と回答した人のうち、「ドミノ骨折について知っている」と回答した人は24.6％にとどまり、骨粗鬆症とドミノ骨折に対する生活者の認知が乖離していた。【図3】
- 骨粗鬆症の疾患に対するイメージは「骨がスカスカになる(86.6％)」が最も多く、次いで「骨折しやすくなる(81.6％)」、「高齢者に多い(69.8％)」といった回答が続いた。【図4】
- 骨密度を調べたり、検査を受けたりすることができる機会や場所について知っているものを挙げる設問では「病院(60.3％)」と回答した人が最も多く、次点で「健康診断(27.9％)」、「健康センター(16.9％)」となった。なお、「知らない・分からない」と回答した人は28.5％と3人に1人にのぼる。【図5】
- 骨密度を調べたり、検査を受けたりすることができる機会や場所についていずれか知っていると回答(図5)した人のうち、実際に骨密度を調べたり、検査を受けたりしたことがある人は28.9％にとどまる。機会や場所を知っていたとしても病院に行くことのハードルの高さから受診につながっていないことが要因のひとつとして考えられる。【図6】
- これまで骨密度を調べたり、検査を受けたりしたことがない理由として「特に調べる必要性がないと思うから(24.9％)」や「面倒だから(18.7％)」、「自分は大丈夫だと思っているから(18.1％)」といった自分の問題と認識していない回答が上位を占めている。【図7】
- 骨粗鬆症を予防するために有効な行動としては「運動(65.8％)」をはじめ日常生活に取り入れられるものが挙がる一方、「病院を受診する（22.3％）」や「骨粗鬆症の検査を受ける（39.1％）」など医療アクセスに関する行動への意識は低くなっている。また、「特にない・骨粗鬆症は予防できない」と回答した人は、10代で16.5％、20代で17.5％と2割に近い値であり、50代で8.0％、60代でも7.5％と1割に近い結果であった。【図8】【図9】
- 自身の骨密度や骨の状態に対する認識は、同世代の平均と比べ「非常にいいと思う」もしくは「少しはいいと思う」を回答した人はあわせて24.9％となり、その理由として、「これまで骨折したことが無い（43.1％）」、ついで「普段から運動をしているから（36.3％）」が挙げられた。【図10】【図11】
- 一方で、「非常にいいと思う」、「少しはいいと思う」と回答した40代以上の男女125名のなかで、骨粗鬆症の可能性がある症状(身長が縮んだ、背骨が曲がってきた、仰向けで寝ると背中が痛い、転倒など些細なことで骨折した)を感じている人は「非常にいいと思う」で13.9％、「少しはいいと思う」は20.2％であることが分かった。【図12】
▲「骨粗鬆症」は一定程度認知されている。
▲年代別「骨粗鬆症」の認知度
▲「ドミノ骨折」の認知度
▲「骨粗鬆症」に対するイメージ
▲骨密度を調べたり、検査を受けたりすることができる機会・場所への認知度
▲骨密度を調べたりした経験の有無
▲骨密度を調べたり検査したことが無い理由
▲骨粗鬆症を予防するのに有効な行動
▲骨密度を予防するために有効な行動として「特に無い・骨粗鬆症は予防できない」と回答した割合
▲自身の骨密度や骨の状態を同世代の平均値と比べた時の認識
▲自身の骨密度や骨の状態に関して、同世代の平均と比べて「良いと思う」「標準的だと思う」と回答した人の理由
▲自身の骨密度や骨の状態が「非常にいいと思う」「少しはいいと思う」を回答した人のうち、自身のカラダに骨粗鬆症の症状と言われる状態の有無
【結果を受けて】
骨粗鬆症やその二次骨折である「ドミノ骨折」の予防には、その認知を広げ、リスクへの正しい理解を促すことで自身の健康について考えていただき、定期的な骨密度検査を実施していくことが大切です。
実際に国内では健康増進法という法律のもと骨粗鬆症検診が行われていますが、骨粗鬆症検診の対象者の受診率は5.3%と低い(＊2)状況です。また、従来の超音波骨密度測定装置はおよそ10kgと重く本体も大きいため、骨密度測定を受けるためには、「受診者が、装置が設置されている病院に行く」必要がありました。
骨粗鬆症検診や骨密度測定の受診率を向上のためには、検診・測定の受診に対するハードルを下げ、骨密度検診を身近なものにすることが重要になります。そのため、当社は2024年6月に、小型・軽量で容易に持ち運びができるLIAQUSポータブルを発売いたしました。
当社はLIAQUSポータブルを通して上記の受診率の向上に貢献し、運動器に関わる医療機器メーカーとして課題解決にむけた取り組みを加速させてまいります。
＊2 公益財団法人 骨粗鬆症財団「検診者数 及び 各都道府県の検診受診率」2021年
〇LIAQUSポータブルの開発エピソードは以下URLよりご覧いただけます。
https://prtimes.jp/story/detail/0bKoD4T0ZGb
【調査概要】
調査名 骨粗鬆症およびドミノ骨折に関する意識と実態調査（2024年）
調査対象 10代～60代の男女各100名、合計1,200名
調査方法 インターネット調査（楽天インサイトへの調査委託）
調査期間 2024年8月27日～30日
※その他詳細なデータについては、日本シグマックス株式会社経営企画室にお問い合わせください。
※本調査を引用する場合は「2024年日本シグマックス調べ」もしくは「日本シグマックス株式会社『骨粗鬆症およびドミノ骨折に関する意識と実態調査（2024年）』」と記載ください。
＜本リリースに関するお問い合わせ先＞
日本シグマックス株式会社 経営企画室 広報 緒方・峠
TEL：03-5326-3254 FAX：03-5326-3201 MAIL：kouhou@sigmax.co.jp (広報共有)
■日本シグマックス株式会社について https://www.sigmax.co.jp/
所在地：東京都新宿区西新宿1-24-1
創業：1973年6月1日
資本金： 9,000万円
代表取締役社長：鈴木 洋輔
社員数：241名（2024年3月末）
売上高：127.3億円（2024年3月期）
日本シグマックスは「身体活動支援業※」を事業ドメインとし、幅広いフィールドで人々の身体に関わる製品・サービスを提供しています。創業以来「医療」の中でも「整形外科分野」に特化して、各種関節用装具やギプスなどの外固定材、リハビリ関連製品、冷却療法のためのアイシングシステム、治療・診断のための医療機器など、特徴のある製品を提供してまいりました。「スポーツ分野」ではスポーツ向けケア・サポートブランド『ZAMST』を中心に国内外で高い評価を受けております。また日常生活を支える「デイリーケア」、労働者の身体をサポートする「ワーカーズケア」といった分野で『MEDIAID』ブランド製品を拡大展開しております。
※身体活動支援業：運動器障害の予防・診断・治療・回復、及び運動機能維持・向上を目的とした製品・サービスを提供することにより、人々がより健康で快適な生活を送れるよう支援する業（当社による造語）
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日本シグマックス株式会社『骨粗鬆症およびドミノ骨折に関する意識と実態調査（2024年）』を実施
医療、スポーツ、ウェルネスの分野で人々の身体活動を支援する日本シグマックス株式会社（本社：東京都新宿区 代表取締役社長：鈴木洋輔）は、超音波踵骨測定装置FRS-100A 『LIAQUS(リアクス)ポータブル』（以下、LIAQUSポータブル）をはじめとした製品を通じ、骨粗鬆症による一次骨折の予防への貢献を目指してまいりました。
急速な高齢化によって、日本経済のみならず社会に深刻な影響を及ぼす2025年問題が間近に迫っており、健康寿命の延伸が喫緊の課題となっています。2022年国民生活基礎調査によると、日本では介護が必要になったきっかけとして「骨折・転倒」が13.9％と3番目に多くなっています(右図)＊1。骨折は、移動・食事・入浴など日常生活を送るために最低限必要な動作（ADL）への影響が大きく、そのまま寝たきりになるリスクもあります。また、骨の量が減ることで強度が弱まる骨粗鬆症により、さらに骨が折れる可能性が高まり、1か所が骨折するとそれ以外の場所も連続して折れてしまう「ドミノ骨折」という症状も潜んでいます。
▲介護が必要になったきっかけとして、「骨折・転倒（13.9％）」が3番目に多い
＊1 厚生労働省 「2022（令和4）年 国民生活基礎調査」の概況 統計表 p.36
10月20日の世界骨粗鬆症デーを前に、国民の「骨粗鬆症」や「ドミノ骨折」の認識を明らかにするとともに、健康寿命と平均寿命の間にギャップを生む背景意識の実態調査を、全国47都道府県の各地域に居住する10代～60代の男女、合計1200名を対象に実施しましたので、結果をお知らせいたします。
【調査結果のハイライト】
- 骨粗鬆症について「名前も症状も知っている」と回答した人が61.5％、「名前は知っているが、どんな症状かは知らない」と回答した人は27.5％となり、骨粗鬆症ついては一定程度認知されている。【図1】
- 年代別に見ると、骨粗鬆症について「名前も症状も知っている」と回答した人は10代が44.5％、20代が54.0％であったのに対し、50代は71.5％、60代では76.0％と20～30ポイントほど差がみられた。【図2】
- また、骨粗鬆症について「名前や症状を知っている」と回答した人のうち、「ドミノ骨折について知っている」と回答した人は24.6％にとどまり、骨粗鬆症とドミノ骨折に対する生活者の認知が乖離していた。【図3】
- 骨粗鬆症の疾患に対するイメージは「骨がスカスカになる(86.6％)」が最も多く、次いで「骨折しやすくなる(81.6％)」、「高齢者に多い(69.8％)」といった回答が続いた。【図4】
- 骨密度を調べたり、検査を受けたりすることができる機会や場所について知っているものを挙げる設問では「病院(60.3％)」と回答した人が最も多く、次点で「健康診断(27.9％)」、「健康センター(16.9％)」となった。なお、「知らない・分からない」と回答した人は28.5％と3人に1人にのぼる。【図5】
- 骨密度を調べたり、検査を受けたりすることができる機会や場所についていずれか知っていると回答(図5)した人のうち、実際に骨密度を調べたり、検査を受けたりしたことがある人は28.9％にとどまる。機会や場所を知っていたとしても病院に行くことのハードルの高さから受診につながっていないことが要因のひとつとして考えられる。【図6】
- これまで骨密度を調べたり、検査を受けたりしたことがない理由として「特に調べる必要性がないと思うから(24.9％)」や「面倒だから(18.7％)」、「自分は大丈夫だと思っているから(18.1％)」といった自分の問題と認識していない回答が上位を占めている。【図7】
- 骨粗鬆症を予防するために有効な行動としては「運動(65.8％)」をはじめ日常生活に取り入れられるものが挙がる一方、「病院を受診する（22.3％）」や「骨粗鬆症の検査を受ける（39.1％）」など医療アクセスに関する行動への意識は低くなっている。また、「特にない・骨粗鬆症は予防できない」と回答した人は、10代で16.5％、20代で17.5％と2割に近い値であり、50代で8.0％、60代でも7.5％と1割に近い結果であった。【図8】【図9】
- 自身の骨密度や骨の状態に対する認識は、同世代の平均と比べ「非常にいいと思う」もしくは「少しはいいと思う」を回答した人はあわせて24.9％となり、その理由として、「これまで骨折したことが無い（43.1％）」、ついで「普段から運動をしているから（36.3％）」が挙げられた。【図10】【図11】
- 一方で、「非常にいいと思う」、「少しはいいと思う」と回答した40代以上の男女125名のなかで、骨粗鬆症の可能性がある症状(身長が縮んだ、背骨が曲がってきた、仰向けで寝ると背中が痛い、転倒など些細なことで骨折した)を感じている人は「非常にいいと思う」で13.9％、「少しはいいと思う」は20.2％であることが分かった。【図12】
▲「骨粗鬆症」は一定程度認知されている。
▲年代別「骨粗鬆症」の認知度
▲「ドミノ骨折」の認知度
▲「骨粗鬆症」に対するイメージ
▲骨密度を調べたり、検査を受けたりすることができる機会・場所への認知度
▲骨密度を調べたりした経験の有無
▲骨密度を調べたり検査したことが無い理由
▲骨粗鬆症を予防するのに有効な行動
▲骨密度を予防するために有効な行動として「特に無い・骨粗鬆症は予防できない」と回答した割合
▲自身の骨密度や骨の状態を同世代の平均値と比べた時の認識
▲自身の骨密度や骨の状態に関して、同世代の平均と比べて「良いと思う」「標準的だと思う」と回答した人の理由
▲自身の骨密度や骨の状態が「非常にいいと思う」「少しはいいと思う」を回答した人のうち、自身のカラダに骨粗鬆症の症状と言われる状態の有無
【結果を受けて】
骨粗鬆症やその二次骨折である「ドミノ骨折」の予防には、その認知を広げ、リスクへの正しい理解を促すことで自身の健康について考えていただき、定期的な骨密度検査を実施していくことが大切です。
実際に国内では健康増進法という法律のもと骨粗鬆症検診が行われていますが、骨粗鬆症検診の対象者の受診率は5.3%と低い(＊2)状況です。また、従来の超音波骨密度測定装置はおよそ10kgと重く本体も大きいため、骨密度測定を受けるためには、「受診者が、装置が設置されている病院に行く」必要がありました。
骨粗鬆症検診や骨密度測定の受診率を向上のためには、検診・測定の受診に対するハードルを下げ、骨密度検診を身近なものにすることが重要になります。そのため、当社は2024年6月に、小型・軽量で容易に持ち運びができるLIAQUSポータブルを発売いたしました。
当社はLIAQUSポータブルを通して上記の受診率の向上に貢献し、運動器に関わる医療機器メーカーとして課題解決にむけた取り組みを加速させてまいります。
＊2 公益財団法人 骨粗鬆症財団「検診者数 及び 各都道府県の検診受診率」2021年
〇LIAQUSポータブルの開発エピソードは以下URLよりご覧いただけます。
https://prtimes.jp/story/detail/0bKoD4T0ZGb
【調査概要】
調査名 骨粗鬆症およびドミノ骨折に関する意識と実態調査（2024年）
調査対象 10代～60代の男女各100名、合計1,200名
調査方法 インターネット調査（楽天インサイトへの調査委託）
調査期間 2024年8月27日～30日
※その他詳細なデータについては、日本シグマックス株式会社経営企画室にお問い合わせください。
※本調査を引用する場合は「2024年日本シグマックス調べ」もしくは「日本シグマックス株式会社『骨粗鬆症およびドミノ骨折に関する意識と実態調査（2024年）』」と記載ください。
＜本リリースに関するお問い合わせ先＞
日本シグマックス株式会社 経営企画室 広報 緒方・峠
TEL：03-5326-3254 FAX：03-5326-3201 MAIL：kouhou@sigmax.co.jp (広報共有)
■日本シグマックス株式会社について https://www.sigmax.co.jp/
所在地：東京都新宿区西新宿1-24-1
創業：1973年6月1日
資本金： 9,000万円
代表取締役社長：鈴木 洋輔
社員数：241名（2024年3月末）
売上高：127.3億円（2024年3月期）
日本シグマックスは「身体活動支援業※」を事業ドメインとし、幅広いフィールドで人々の身体に関わる製品・サービスを提供しています。創業以来「医療」の中でも「整形外科分野」に特化して、各種関節用装具やギプスなどの外固定材、リハビリ関連製品、冷却療法のためのアイシングシステム、治療・診断のための医療機器など、特徴のある製品を提供してまいりました。「スポーツ分野」ではスポーツ向けケア・サポートブランド『ZAMST』を中心に国内外で高い評価を受けております。また日常生活を支える「デイリーケア」、労働者の身体をサポートする「ワーカーズケア」といった分野で『MEDIAID』ブランド製品を拡大展開しております。
※身体活動支援業：運動器障害の予防・診断・治療・回復、及び運動機能維持・向上を目的とした製品・サービスを提供することにより、人々がより健康で快適な生活を送れるよう支援する業（当社による造語）
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（2024/10/15 14:00）
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