医療現場で、ＭＲＩなどの画像診断装置を中心に、人工知能（ＡＩ）の活用が広がっている。画像解析などの診断支援だけではなく、医師が自ら「オーダーメード」の技術を開発できるサービスも登場。医療従事者の効率的な働き方とともに、患者の負担軽減にもつながっている。
　富士フイルムは４月、画像診断を支援するＡＩ技術を、医師や研究者が自分で開発できるサービスの提供を始めた。プログラミングなどの専門知識は要らず、パソコンがあれば利用できる。
　専門医が直接携わることで、「これまで手薄だった希少疾患向けの技術開発が期待できる」（担当者）という。テスト段階では、国立がん研究センター（東京）のチームが悪性脳腫瘍の一種「神経膠腫（こうしゅ）」の疑いがある領域の精密な画像抽出に成功した。
　キヤノンメディカルシステムズ（栃木県大田原市）は、診断用画像の処理・解析にＡＩを活用し、画像の鮮明化や異常の検知、検査時間の短縮などに役立てている。４月には自社開発の磁石を搭載した高解像度の最新ＭＲＩを市場に投入した。
　コニカミノルタは、膝などの関節のＸ線撮影で、撮影位置のずれや左右の間違いなどをＡＩが判定・通知する技術を開発し、医療機関に提供。レントゲン技師のノウハウをＡＩが補い、再撮影の手間や検査時間、患者の被ばくも減らせるという。
　キヤノンメディカルの布施雅啓ヘルスケアＩＴ事業統括部長は「かつてはＡＩに医師の仕事が奪われるという考え方もあったが、今は医師を助け、共存する存在になっている」と話している。　（Ｃ）時事通信社