医療現場で、MRIなどの画像診断装置を中心に、人工知能(AI)の活用が広がっている。画像解析などの診断支援だけではなく、医師が自ら「オーダーメード」の技術を開発できるサービスも登場。医療従事者の効率的な働き方とともに、患者の負担軽減にもつながっている。
 富士フイルムは4月、画像診断を支援するAI技術を、医師や研究者が自分で開発できるサービスの提供を始めた。プログラミングなどの専門知識は要らず、パソコンがあれば利用できる。
 専門医が直接携わることで、「これまで手薄だった希少疾患向けの技術開発が期待できる」(担当者)という。テスト段階では、国立がん研究センター(東京)のチームが悪性脳腫瘍の一種「神経膠腫(こうしゅ)」の疑いがある領域の精密な画像抽出に成功した。
 キヤノンメディカルシステムズ(栃木県大田原市)は、診断用画像の処理・解析にAIを活用し、画像の鮮明化や異常の検知、検査時間の短縮などに役立てている。4月には自社開発の磁石を搭載した高解像度の最新MRIを市場に投入した。
 コニカミノルタは、膝などの関節のX線撮影で、撮影位置のずれや左右の間違いなどをAIが判定・通知する技術を開発し、医療機関に提供。レントゲン技師のノウハウをAIが補い、再撮影の手間や検査時間、患者の被ばくも減らせるという。
 キヤノンメディカルの布施雅啓ヘルスケアIT事業統括部長は「かつてはAIに医師の仕事が奪われるという考え方もあったが、今は医師を助け、共存する存在になっている」と話している。 (C)時事通信社