コロナ禍での認知症サポート
今だからこそ家族で向き合う時間を（東京慈恵会医科大学付属病院精神神経科　繁田雅弘主任教授）

　新型コロナによる外出自粛や介護サービスを利用する機会の減少は、認知症の人の症状の進行に影響するのか―。患者を抱える家族にとって不安は大きい。コロナ禍において家族はどのような対応が求められるのか、東京慈恵会医科大学付属病院（東京都港区）精神神経科の繁田雅弘主任教授に聞いた。

　▽家族の在り方を模索

　介護サービスなどを利用して、手先を使ったり創作活動をしたりしていた認知症患者が、外出の自粛により自宅でうとうとしていたり、特に何もせずに過ごしていたりする姿を目にすると、家族は不安になる。介護施設に入所しているケースでは、面会が制限されて戸惑う家族もいる。

　「認知症患者は、加齢による機能低下もあって、できないことが増えていきます。しかし、何もできなくなってしまうわけではありません」と繁田医師は言う。

　コロナ前の生活を無理に継続しようとしてもなかなか難しい。コロナ禍を認知症患者と家族の新しい在り方を探る機会として捉え、昔のアルバムを手に話をするなど、より親密な関係を築くことに成功した家族もいるという。

　▽患者の意思を優先

　これまで、認知症患者への対応は身体機能や精神機能の維持が優先され、リハビリテーションに多くの時間が割かれてきた。認知症患者に限らず、加齢とともに脚は使わなければ筋肉が落ち、脳も使わなければ機能は低下する。自分がやりたいことを実行するための機能を維持するには、確かにリハビリテーションは必要だ。しかし「例えば、算数のドリルができなくても、自分の好きな曲を聴いて過ごすことがその人の思い出を刺激し、その人にとって豊かな時間になるかもしれません。そのような選択肢があってもよいのではないでしょうか」と繁田医師。

　認知症患者の時間の使い方は、家族の希望が優先されがちなのも事実だ。「認知症患者を医学的にどうすべきかを考えるのではなく、本人がやりたいことを聞いてあげてください。そのために家族は、本人と話し、認知症が進行して意思決定が難しくなった場合にも自信を持って本人の希望に沿う選択ができるようにしておくことも大切でしょう」と強調している。（メディカルトリビューン＝時事）（記事の内容、医師の所属、肩書などは取材当時のものです)

（2021/04/29 05:00）

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