認知症を過剰に恐れないで
～患者への意識調査で浮き彫りに（弘前大学大学院保健学研究科　大庭輝准教授）～

　高齢者にとって認知症は恐ろしい病気と考えられているが、認知症を正しく理解することで適切な治療・サポートを受けることができる。しかし、過剰に恐れる傾向もあり、認知症に対する意識などを調査した弘前大学大学院（青森県弘前市）保健学研究科の大庭輝准教授に聞いた。

　▽発症に強い恐れ

　調査対象は、国内のある大学病院に通院する患者や同伴者の２１７人（平均６４歳）。認知症に対する印象や診断の受け止めなどについて聞いた。

　「最も恐れる病気は何か」との問いに、最多は「がん」の４４％だったが、次いで多かったのが「認知症」の１８％だった。その理由については「生活上の問題や法的な問題、感情的・社会的影響を挙げた人が多かった」と大庭准教授。

　また、「認知症がある人の割合（有病率）は何％くらいだと思うか」との問いへの回答を平均すると、「６５歳までの有病率」は１８％、「８５歳までの有病率」は４４％だった。

　大庭准教授は「２０１３年の厚生労働省の報告に基づく実際の有病率は６５～６９歳で１．５％、８５歳で２７％です。年齢の幅が今回の調査と異なるものの、実際より有病率がかなり高いと思っている人が多いです」と分析する。

　▽配偶者に診断を知らせたくない

　「認知症になった時にできるだけ早く診断を知りたいか」との問いには、回答者自身の結果なら「知りたい」が９６％だったが、配偶者の場合は６８％にとどまった。配偶者に診断結果を早く知らせたくない理由（複数回答）は、「できる限り普段通りに生活するため」（７６％）、「不必要な心配を避けるため」（７４％）だった。

　「認知症を正しく知ることが、怖い病気というイメージを変えるために大切です。早期に発見、診断されれば、治療やサポートを早く受けることができ、さらに、判断能力があるうちに財産管理や今後の生き方を考え、家族と話し合う時間をつくることができます」と大庭准教授。

　「自分でも配偶者でも、認知症が疑われたら早めにかかりつけ医に相談するか、物忘れ外来を受診するとよいでしょう。医療機関が分からない場合は自治体の地域包括支援センターで相談してください」とアドバイスする。（メディカルトリビューン＝時事）（記事の内容、医師の所属、肩書などは取材当時のものです）

（2021/12/05 05:00）

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