「医」の最前線ＡＩに活路、横須賀共済病院の「今」

〔第２回〕「小児科がなくなる」
崖っぷちの病院経営

　人工知能（ＡＩ）を導入して書類業務を軽減して患者に直接接する時間を増やし、職員の働き方改革にもつなげる―。横須賀共済病院は、最先端技術の開発で一躍脚光を浴びることになったが、ほんの数年前までは明るい未来を描けるような状況ではなかった。最初の困難は、小児科消滅の危機。ＡＩ活用に乗り出す前に解決するべき課題は山積していた。

長堀薫院長

　◇辞めた病院からＳＯＳ

　「このままでは病院から小児科がなくなってしまう。次期院長として戻ってきてくれないか」

　山梨県立病院の外科医として日々、手術に明け暮れていた２０１３年。長堀氏のもとに、横須賀共済病院の経営母体である国家公務員共済組合連合会（KKR）本部から連絡が入った。その１年ほど前まで、長堀氏は同病院の分院長と副院長を兼任していたのだが、「外科医として患者に尽くしたい」との思いから病院を離れていた。

　「（分院長、副院長だった）当時は救急車を断らない方針を決めたり、研修医の募集を開始したり、教育カリキュラムを作ったりと、病院経営に費やす時間が多くて、外科医の仕事は半分くらいしかできませんでした」と長堀氏。

　かつて働いていた山梨県の病院の理事長に直接手紙を書いて、県立病院の外科医としての職を得た。長堀氏が得意とする腹腔（ふくくう）鏡下手術や進行した胆のう、膵（すい）臓、肝臓の手術は、その地域で手掛ける医師が少なかったこともあって、山梨県全域から患者が集まり、手術が３カ月待ちになるほどだった。

　「とてもやりがいがありました。一介の外科医としての採用で役職は６段階落ちましたが、自分の腕で患者さんに尽くしたいという思いが強かったですから」

横須賀共済病院

　◇自分がやるしかない

　しかし、院長代理として戻った横須賀共済病院の状況は崖っぷちだった。小児科がなくなるということは、周産期母子医療センターが維持できなくなることを意味した。晩婚、晩産化が進む中、高度なケアを必要とする患者は増える一方なのに、ハイリスクな出産や新生児を守るための機能が、三浦半島からなくなってしまう。自分が働いていた病院だけに、それがどれだけ深刻な事態かも理解できた。

　「来年度から小児科医がいなくなる一刻を争う事態なのに、ただ傍観しているような状況でした。本部に呼ばれたのが７月、さんざん悩んだあげく、自分がやるしかないと腹をくくって、２カ月後に戻ることにしました」

　◇地域を守るための一歩

　長堀氏はすぐに小児科医の確保に動いた。２００４年に新臨床研修制度が発足し、研修医は自分で研修先の病院を選べるようになったが、一人前になるまでには時間がかかる。即戦力の有能な医師を確保するためには、大学の医局の協力が欠かせなかった。しかし、医師を派遣してくれるはずの大学とは関係がこじれていて、修復には時間がかかりそうだった。

　「小児科医の不在は、うちの病院だけでなく地域全体の問題です。横浜市立大学の理事長、学長、横須賀市、市議会、医師会など関係するすべての人たちを巻き込んで、協力してもらうしかないと考えました」