名古屋大付属病院は１１日、前立腺がんの治療で通院していた男性患者に、検査で肺がんの疑いがあるとの所見が付いていたにもかかわらず、主治医が３年余り放置していたと発表した。肺がんはこの間に進行し、患者は２０２２年３月に死亡。主治医だった４０代男性医師は同年６月に退職した。病院側は既に遺族に謝罪し、今後は賠償手続きを進めるという。
　発表によると、泌尿器科に通院していた男性患者は１６年３月、腹痛を訴えてコンピューター断層撮影装置（ＣＴ）検査を受けた。画像診断をした放射線科医は肺がんの疑いがあるとして再検査を求めたが、男性医師は「良性」と思い込み、再検査や呼吸器内科への相談はしなかった。
　男性患者はその後、別の検査で肺がんの疑いが判明。１９年７月に確定診断され、治療を受けたが、８０代で亡くなった。ＣＴ検査ではステージ１Ａだったとみられるが、確定診断時は３Ｂまで進行していた。　（Ｃ）時事通信社